この記事で分かること
結論：会計面接で見られているのは暗記量ではなく「翻 訳できるか」
会計面接の質問は、勘定科目の名前や仕訳のルールをどれだけ覚えているかを測るものではありません。実際に評価されているのは、ある会計上の出来事が起きたときに、それが現金・利益・評価指標にどう波及するかを自分の言葉で翻訳できるかという点です。在庫の評価損が計上された、のれんの評価差額に繰延税金が生じた、調整EBITDAにアドバックを積むといった場面で、数字がどちらの方向にどれだけ動くのかを即座に説明できるかが問われています。
その上で、IBD・FAS・PEでは同じ会計知識でも聞かれる角度が異なります。IBDは三表の連動を素早く正確に説明できるかという「速さと方向感覚」、FASはデューデリジェンス(DD)の実務プロセスとの接続、PEは調整EBITDAやLBOモデルとの接続が重点になりやすい傾向があります。ここでは財務三表の基礎、運転資本・キャッシュフロー、のれん・減損・PPAという共通の土台を先に整理したうえで、IBD・FAS・PE別の頻出質問を分けて解説します。財務三表のつながり自体の詳しい説明は面接で会計三表のつながりをどう説明するかに譲り、その上に積み上がる論点整理に絞って扱います。
会計面接の全体像：IBD・FAS・PEで何が違うか
会計面接という言葉で一括りにされがちですが、実際に聞かれる質問の重心はキャリアパスによって異なります。同じ「のれん」というテーマでも、IBDでは評価指標との関係、FASでは減損リスクの検証実務、PEでは投資後のバリューアップやLBOモデルへの反映という角度から質問されることが多くなります。
| 観点 | IBD | FAS | PE |
|---|---|---|---|
| 重点テーマ | 三表連動の速さと正確性 | 正常収益力・運転資本ペグ等のDD論点 | 調整EBITDA・LBOモデルとの接続 |
| 典型的な出題シーン | テクニカル面接冒頭の連続質問 | DD経験やケーススタディの深掘り | モデルテスト前提の会計知識確認 |
| 評価の軸 | 数値の方向感覚を即答できるか | 調整の理由・プロセスを説明できるか | 会計処理をキャッシュ・返済力へ翻訳できるか |
この違いを踏まえ、本記事は財務三表の基礎(6問)、運転資本・キャッシュフロー(5問)、のれん・減損・PPA(7問)という共通の土台を先に扱い、そのあとでIBD向け(5問)、FAS向け(5問)、PE向け(5問)の頻出質問を分けて整理します。合計33問に、よくある誤答パターンを加えた構成です。
財務三表の基礎理解を問う質問（6問）
財務三表がどうつながっているかという一般的な説明の型は面接で会計三表のつながりをどう説明するかで扱っているため、ここでは同じ内容を繰り返さず、面接で実際に出やすい具体的な取引シーンを想定した質問に絞ります。共通して見られているのは、発生主義(発生主義と現金主義の違い)に基づいて、費用・収益の認識と現金の動きにタイムラグがある取引を、方向を間違えずに説明できるかという点です。
| 質問 | 評価される観点 | 回答設計のポイント |
|---|---|---|
| Q1. 在庫に評価損を計上した場合、PL・BS・CFにどう反映されるか | 現金支出を伴わない費用であることを理解しているか | 費用計上→税前利益減→CFでは非資金項目として加算調整、の順で説明する |
| Q2. 減価償却費の増加は営業CFにどう影響するか | 非資金費用と税効果を区別できるか | 利益は減るが非資金費用の加算戻しと節税効果により、営業CFはネットで増える方向を説明する |
| Q3. 自己株式を現金で取得した場合、三表のどこに影響するか | PLを通らない純資産直入取引だと理解しているか | PLに影響なし、BSで現金減、CFは財務活動によるキャッシュフローの減少として説明する |
| Q4. 前受金(契約負債)を受け取った場合、PLとCFのタイミングはどうずれるか | 現金受領と収益認識のタイムラグを説明できるか | 受領時はBS負債計上とCF増、収益はサービス提供に応じて後日PLへ認識する流れを示す |
| Q5. 貸倒引当金を追加計上した場合、三表にどう反映されるか | 非資金費用である点と税務上の限度額との違いを区別できるか | 費用計上で利益減、BSで資産のマイナス計上、CFでは非資金費用として加算調整と説明する |
| Q6. 発生主義と現金主義の違いを30秒で説明せよ | 定義の暗唱でなく、なぜ財務諸表が発生主義に基づくかを理解しているか | 経済的実態が生じた時点で認識する考え方だと対比した上で、三表を橋渡しする役割に触れる |
運転資本・キャッシュフロー分析の質問（5問）
運転資本の基本的な計算式や回転日数の考え方は運転資本（ワーキングキャピタル）とはで扱っているため、ここでは面接で聞かれやすい応用的な質問に絞ります。共通して見られているのは、売掛金・在庫・買掛金それぞれの増減がキャッシュフローにプラスに働くのかマイナスに働くのかを、符号を間違えずに合成できるかという点です。
| 質問 | 評価される観点 | 回答設計のポイント |
|---|---|---|
| Q7. 売上高が横ばいでも売掛金回転日数が悪化した場合、何を疑うか | 数値の変化から経営上の仮説を複数立てられるか | 与信緩和・大口顧客の支払遅延・押し込み販売等の仮説と、追加で確認すべき情報を挙げる |
| Q8. 運転資本が増加すると、フリーキャッシュフローにどう影響するか | 符号の理由まで含めて説明できるか | 売掛金・在庫の増加は現金流出、買掛金の増加は現金温存という個別項目の符号を合成して導く |
| Q9. 運転資本の基準値(ペグ)がM&Aの譲渡価格にどう影響するか | クロージング時点の運転資本と基準値の差額調整の仕組みを理解しているか | 基準値より実際の運転資本が多ければ売主受取額が増え、少なければ減るという双方向の調整を説明する |
| Q10. CF計算書の直接法と間接法の違いと、実務でどちらが多いか | 両者が示す情報の違いを理解しているか | 直接法は主要な収支を総額表示、間接法は純利益からの調整方式で、実務は間接法が主流と説明する |
| Q11. キャッシュ転換比率が低い会社にはどのような特徴があるか | 利益の質を現金の裏付けで評価する視点があるか | 営業CF/純利益が継続的に低い会社は、運転資本や非資金項目に現金が滞留している可能性を指摘する |
以下は説明用の仮設例です。X社(架空の中堅製造業)の売掛金・棚卸資産・買掛金が、期首から期末にかけて次のように変化したとします。
| 項目 | 期首（百万円） | 期末（百万円） | 増減 | キャッシュへの影響 |
|---|---|---|---|---|
| 売掛金 | 800 | 950 | +150 | ▲150（流出） |
| 棚卸資産 | 600 | 550 | ▲50 | +50（流入） |
| 買掛金 | 500 | 620 | +120 | +120（流入） |
| 運転資本合計 | 900 | 880 | ▲20 | +20（流入） |
式：運転資本＝売掛金＋棚卸資産－買掛金、キャッシュへの影響＝－(運転資本の増減)
期首運転資本＝800＋600－500＝900、期末運転資本＝950＋550－620＝880。運転資本は900から880へ20減少したため、キャッシュへの影響は＋20(流入)になります。個別に見ると、売掛金の増加(150)は現金の流出要因、棚卸資産の減少(50)と買掛金の増加(120)は現金の流入要因で、合計すると－150＋50＋120＝＋20と一致します。面接ではこの合成の過程を口頭で再現できるかが評価されます。
のれん・減損・PPA関連の会計処理を問う質問（7問）
のれんとPPA(取得原価配分)の基本構造はのれんとPPA入門、モデルへの反映方法はPurchase Accounting（PPA）をM&Aモデル・財務三表へ反映する方法で扱っているため、ここでは面接で評価が分かれやすい論点に絞って整理します。
| 質問 | 評価される観点 | 回答設計のポイント |
|---|---|---|
| Q12. のれんとは何か、なぜ発生するのか | 差額という結果だけでなく経済的な意味を説明できるか | 超過収益力やシナジー期待に対して支払った対価の残余である点を説明する |
| Q13. PPA(取得原価配分)の一般的な流れを説明せよ | 識別可能資産・負債の時価評価から残余がのれんになる配分ロジックを理解しているか | 買収対価→識別可能純資産の時価評価→残余をのれんとして計上、という順で説明する |
| Q14. 顧客関係等の無形資産を新たに認識すると、のれんはどう変化するか | 無形資産の時価評価とのれんの逆相関を即答できるか | 識別可能純資産の時価が増えるほど、残余であるのれんは減る関係を示す |
| Q15. PPAに伴う繰延税金負債(DTL)が、なぜのれんを増やす方向に働くのか | 評価差額に伴うDTLが識別可能純資産の時価を圧縮する仕組みを理解しているか | step-upによる評価差額に税率を乗じたDTLが負債として計上され、識別可能純資産の時価を圧縮する結果、残余であるのれんが増えると説明する |
| Q16. のれんの償却について、日本基準とIFRSの違いを一言で | 規則的償却と非償却・年次減損テストという枠組みの違いを説明できるか | 具体的な年数の暗記より先に、償却するかしないかという発想の違いを説明する |
| Q17. のれんの減損の兆候にはどのようなものがあるか | 財務指標だけでなく事業環境の変化も兆候になり得ることを理解しているか | のれんを認識した事業の業績悪化、事業計画の未達、市場環境の悪化等を具体的に挙げる |
| Q18. 偶発負債(訴訟引当金等)はPPAでどのように扱われるか | 通常の引当金基準と異なる公正価値評価の可能性を理解しているか | 発生可能性が低くても金額を合理的に見積もれる場合は公正価値で認識され得る点に触れる |
以下は説明用の仮設例です。Y社(架空の非上場事業会社)を買収対価12,000百万円で取得し、帳簿上の純資産が6,000百万円だったとします。時価評価により土地・建物で800百万円、顧客関係無形資産で1,200百万円の評価差額が生じ、これらに実効税率30%を乗じた繰延税金負債600百万円((800＋1,200)×30%)が認識されるとします。
| 項目 | 金額（百万円） |
|---|---|
| 帳簿純資産 | 6,000 |
| 土地・建物の時価評価増 | +800 |
| 顧客関係無形資産の認識 | +1,200 |
| 評価差額に伴う繰延税金負債 | ▲600 |
| 識別可能純資産の時価 | 7,400 |
| 買収対価 | 12,000 |
| のれん（残余） | 4,600 |
式：のれん＝買収対価－識別可能純資産の時価
識別可能純資産の時価＝6,000＋800＋1,200－600＝7,400(百万円)。のれん＝12,000－7,400＝4,600(百万円)。ここでのポイントは、繰延税金負債600を差し引くほど識別可能純資産の時価が小さくなり、その分だけ残余であるのれんが大きくなるという点です。PPAに伴う繰延税金を「考慮しなくてよい細かい論点」と誤答すると、このプラスの効き方を見落とすことになります。
のれんの償却実務や税務上の任意適用の判断はのれん償却（日本基準）の実務、減損テストの3ステップはのれん減損テスト入門に詳しく整理しています。国際的な会計基準の枠組みとしては、IFRS3号がのれんを識別可能資産・負債の公正価値評価後の残余として定義し、IAS36号がのれんを含む資産グループに毎期の減損テストを求めています(出典は記事末尾)。
IBD向け頻出質問と回答の型（5問）
IBDの会計面接では、三表やのれんの知識そのものより、それが評価指標やピッチブックの数値にどうつながるかという「翻訳」の速さが見られやすい傾向があります。
| 質問 | 評価される観点 | 回答設計のポイント |
|---|---|---|
| Q19. EBITDAに含まれない主要な項目を挙げよ | 定義の暗記でなく、評価倍率の基準になりやすい理由まで語れるか | 資本構成や償却方針の違いを除いた比較指標として使われる背景に触れる |
| Q20. のれんの減損が発生した場合、EV/EBITDA倍率は変わるか | 減損がEBITDAより下の段階の項目であることを区別できるか | 日本基準では減損は特別損失としてEBITDAの下に計上されるため、EBITDA自体には直接影響しない点を説明する（IFRSには特別損益の区分がなく、減損は営業費用に含めて表示される点も併せて説明できるとなお良い） |
| Q21. 資金調達をデットからエクイティへ切り替えると評価指標はどう変わるか | 支払利息減少と株式希薄化という相反する効果を両方説明できるか | 当期純利益は増える一方、発行株式数の増加によりEPSは希薄化し得る点を両立させて説明する |
| Q22. ピッチブックで「正常化後の数値」を使う理由は何か | 一時的要因を除いた実力ベースで評価すべきという発想を語れるか | 非経常項目を含んだままの数値では評価倍率が歪む可能性がある点を、具体例とともに説明する |
| Q23. 会計方針の変更が期間比較にどう影響するか | 比較可能性が損なわれる論点と開示の確認姿勢があるか | 減価償却方法の変更等を例に、注記でどこまで開示されるかを確認する視点を示す |
FAS向け頻出質問（DD実務との接続）（5問）
FASの会計面接では、知識の正確さに加えて、実際のDD業務でその知識をどう使うかという実務プロセスの理解が見られます。運転資本ペグの算定実務は正常運転資本（Normalized NWC）の算定実務に詳しく整理しています。
| 質問 | 評価される観点 | 回答設計のポイント |
|---|---|---|
| Q24. Quality of Earnings(QoE)分析で検証すべきことは何か | 利益の「額」でなく「再現性・現金の裏付け」を検証する視点があるか | 当期の利益が来期以降も継続的に生まれる構造かどうかを確認する視点を説明する |
| Q25. 正常収益力を算定する際、除外すべき典型的な項目は何か | 非経常性の判断基準を自分の言葉で説明できるか | 繰り返し発生するか、事業の通常活動に由来するかという2軸で判断する考え方を示す(正常収益力の算定参照) |
| Q26. 運転資本DDで、基準値(ペグ)の妥当性はどう検証するか | 単月でなく複数期間・季節性を考慮する視点があるか | 直近12か月平均等、季節変動をならした基準期間の選び方を説明する |
| Q27. 収益認識について、DDで特に注意すべき論点は何か | 認識時点の相違が期ずれや粉飾リスクにつながる点を理解しているか | 出荷基準・検収基準等、契約ごとの認識ルールが異なり得る点を具体的に挙げる |
| Q28. 偶発債務の開示から、DDでどのような追加確認を行うか | 注記に出てこない偶発債務をヒアリングで拾う実務プロセスの理解があるか | 訴訟・保証・係争中の税務否認等、注記の外側にあるリスクを経営陣への質問で補う姿勢を示す(偶発債務の注記参照) |
FASの会計面接で聞かれるバリュエーション寄りの質問はFAS面接のバリュエーション頻出・厳選10問にまとめているため、あわせて確認しておくと準備の抜けが少なくなります。
PE向け頻出質問（調 整EBITDA・LBOモデルとの接続）（5問）
PEの会計面接では、会計処理そのものよりも、それが投資判断・キャッシュフロー・返済力にどうつながるかという接続力が見られます。調整EBITDAの考え方はEBITDAの正常化調整（Adjusted EBITDA）に、LBOモデルとの接続はPE面接のLBO頻出問題・厳選10問に詳しく整理しています。
| 質問 | 評価される観点 | 回答設計のポイント |
|---|---|---|
| Q29. 調整EBITDAで足し戻してよい項目とよくない項目の判断基準は何か | 「非経常性」と「事業との関連性」という2軸で機械的でなく判断できるか | 一時的かつ事業の通常活動と無関係な費用に限って足し戻すという線引きを説明する |
| Q30. LBOモデルで、PPAにより生じたのれんは返済力にどう影響するか | のれん・その償却が非資金項目であることを整理できるか | のれんの計上・償却自体はフリーキャッシュフローに直接影響しない一方、減損時の財務制限条項への影響には留意すると説明する |
| Q31. 与信契約上のアジャステッドEBITDAと投資判断上の調整EBITDAは何が違うか | 契約上定義された機械的な項目と、投資家独自の経済的判断の違いを理解しているか | 契約書上の定義に沿ったアドバックか、投資家が独自に妥当性を判断するアドバックかを区別する(与信契約上のアジャステッドEBITDA参照) |
| Q32. 研究開発費の資本化調整のような正常化調整は、なぜPEの投資判断で重要か | 会計上の費用処理と実質的な投資回収期間を分けて評価する視点があるか | 単年度の費用計上額だけでなく、投資の効果が及ぶ期間で捉え直す発想を説明する(研究開発費の資本化調整参照) |
| Q33. EBITDAブリッジを作る際、どのような順序で説明すると評価されやすいか | 単なる数字の列挙でなく論理構成で話せるか | 非経常項目の除外→会計方針差異の調整→将来のコスト構造の反映、という順序で説明する |
以下は説明用の仮設例です。Z社(架空の非上場サービス業)の報告EBITDAが1,000百万円で、DDの過程で次のアドバックが識別されたとします。
| 項目 | 金額（百万円） |
|---|---|
| 報告EBITDA | 1,000 |
| 一時的なリストラ費用 | +80 |
| M&Aアドバイザリー費用 | +40 |
| 非経常の訴訟和解金 | +30 |
| 非経常の保険金収入(除外) | ▲20 |
| 調整後EBITDA | 1,130 |
式：調整後EBITDA＝報告EBITDA＋アドバック合計－除外項目合計
1,000＋80＋40＋30－20＝1,130(百万円)。ここでの評価ポイントは金額の合計自体より、リストラ費用や訴訟和解金のような費用は足し戻す一方、非経常の保険金収入のような利益方向のノイズは差し引くという、非経常性を両方向で判断できているかという点です。
よくある誤答パターンとNG回答
会計面接では、知識そのものより「符号を逆にする」「非資金項目とキャッシュを混同する」といった型の誤りが評価を大きく下げます。以下は特に頻度の高い誤答パターンです。
| 誤答パターン | なぜNGか | 正しい視点 |
|---|---|---|
| 「のれんは無形資産だから、償却するとキャッシュが減る」 | 規則的償却を採用する場合でも、償却自体は非資金費用でありキャッシュアウトを伴わない | 現金への影響は買収時の対価支払いで既に発生済みで、事後の償却・減損はPL上の認識の問題である |
| 「運転資本が増えたので、キャッシュも増えた」 | 符号が逆で、運転資本の増加は通常キャッシュのマイナス要因 | 売掛金・在庫・買掛金ごとに現金への影響方向を確認してから合成する |
| 「調整EBITDAは、経営陣の裁量で好きなだけ足し戻せる」 | 貸し手・買い手・監査人はアドバックの根拠を個別に精査する | アドバックには一貫した判断基準と証跡が必要で、無制限という理解自体が評価を下げる |
| 「繰延税金は複雑なので、PPAでは考慮しなくてよい」 | 評価差額に伴うDTLはのれんの金額に直接影響するため、無視するとのれんの計算自体を誤る | DTLは識別可能純資産の時価を圧縮し、残余であるのれんを増やす方向に働く |
| 「三表のつながりは、PLからBS・CFへの一方向だけ説明すればよい」 | 資金調達や投資判断がBS・CFから逆にPLへ影響する場面も多い | 三表は相互に影響し合う一体のシステムと捉え、どの勘定がどの方向に動くかを個別に確認する姿勢を示す |
よくある質問（FAQ）
IBD・FAS・PEを併願する場合、会計面接の準備はどう進めればよいですか。
まず財務三表・運転資本・のれんとPPAという共通の土台を固めた上で、志望領域に応じてFASならDD実務、PEなら調整EBITDAとLBOモデルとの接続を重点的に深掘りする進め方が効率的です。
数値を使った設例は、事前に暗記しておくべきですか。
暗記でなく、式と考え方を再現できることの方が重要です。数値が変わっても同じロジックで計算し直せるかを見られていると考え、計算の過程を声に出して説明する練習をしておくとよいでしょう。
会計士やFAS出身でなくても、会計面接を突破できますか。
前提知識ゼロでは難しいものの、三表のつながり・のれんとPPA・運転資本という頻出領域の基本ロジックを押さえれば、非会計出身でも十分に対応可能な範囲だと考えられます。
面接で分からない質問が出た場合、どう対応するのが望ましいですか。
その場で取り繕うより、三表のつながりや現金への影響という既知の枠組みに立ち返り、どこまで分解して考えられるかを示す方が評価につながりやすいとされています。
まとめ
会計面接で問われる質問の多くは、勘定科目の暗記ではなく、会計上の出来事が現金・利益・評価指標にどう波及するかを翻訳できるかを見ています。財務三表の基礎、運転資本、のれん・減損・PPAという3つの土台は職種を問わず共通して問われる一方、IBD・FAS・PEでは重点の置き方が異なります。本記事で整理した33問と評価観点を土台に、まずは自分の志望領域に応じた重点分野から回答の型を作り、数値設例を自分の手で検算しながら練習することが、本番での再現性につながります。
回答の型は分かった。次は時間を計って口頭で再現する練習を
ここまでの33問は、知識として理解することと、面接の場で30秒〜1分で口頭説明できることの間に差があります。まずは自分の志望領域に近い分野から、実際に声に出して説明する練習に移ってみてください。
出典・参考（2026年9月確認）
- IFRS Foundation「IFRS 3 Business Combinations」（のれんを識別可能資産・負債の公正価値評価後の残余として定義する国際的な枠組みの一次情報）
ifrs.org - IFRS Foundation「IAS 36 Impairment of Assets」（のれんを含む資産の減損テストの枠組みに関する一次情報）
ifrs.org
※本記事は教育目的の一般的な解説であり、法務・税務・投資助言ではありません。設例は理解のための仮設例です。年収・市場情報は執筆時点（2026年9月）の公開情報に基づく参考値です。
