想定読者:類似会社比較で株式価値を算定するIBD・FAS・PE・エクイティリサーチの担当者、株価の水準を説明するIR・経営企画
前提知識:PER・PBR・株主資本コストの基本(研究の分解の考え方は本文で説明する)

同じ業種にPER25倍の会社と12倍の会社が並んでいるとき、評価資料の説明はたいてい「市場は前者により高い成長を織り込んでいる」となる。だが同じ倍率の差は、前者の株主が後者より低いリターンで満足している、つまり割引率が低いことでも生じる。あるいは市場が前者を買いかぶっているだけかもしれない。株価の水準から見る限り、この三つは区別できない。区別できるのは、その後に実際に何が起きたかを長い期間にわたって追ったときだけである。

この「その後」を米国株の半世紀以上について追い、倍率の差が後の利益成長で埋まったのか、後のリターンの低さで埋まったのかを測ったのが、米国と英国のビジネススクールの研究者3名の論文である。SSRNで2022年に初版が公開され、2025年に学術誌に掲載された1。

この記事が主に参照する研究

Ricardo Delao(De la O)、Xiao Han、Sean Myers(2025)「リターン優位の再来:株価の横断面を分解する(The return of return dominance: Decomposing the cross-section of prices)」Journal of Financial Economics 169, 104059

  • 公表:初版 2022年(SSRN)。参照した版:掲載誌版(2025年7月号、CC BYのオープンアクセス)。査読:済
  • データ:米国の普通株(NYSE・AMEX・NASDAQ)、1963〜2020年。前年のPBRで分けた5つの価値加重ポートフォリオを15年間買い持ちで追跡し、企業単位でも検証
  • 方法:会計上の恒等式に基づく分散分解と予測回帰(相関の分析)。将来の実現値を使う。因果の識別ではない
  • 位置づけ:市場全体の時系列で使われてきた分解を横断面に当てはめ、企業単位の新しい分解を加えた、既存の問いの検証。新しい理論の提案ではない

倍率の​差は、​成長・​リターン・​将来の​倍率の​どれかで​埋まる

出発点は単純な会計上の関係である。株を1年持ったときのリターンは、利益の伸びと、PERの変化(と配当)でおおむね書ける。これを何年分も積み重ねると、今日のPERが平均より高い株は、(1)その後の利益成長が平均より高いか、(2)その後のリターンが平均より低いか、(3)h年後もPERが高いままか、のいずれかでなければならない2。PERが高いのに利益も伸びず、倍率も下がっていくなら、差はリターンの低さとして株主に返ってくるしかない。

論文は、各年の株価と前年度の純資産でPBRを計算して米国の普通株を時価総額が等しい5つのポートフォリオに分け、組成後15年間、リバランスせずに利益・リターン・倍率を追った。利益は特別項目や非継続事業の損益を除いた値である。ポートフォリオ間の対数PERの標準偏差は0.50あり、倍率の差は小さくない3。そのうえで、PERのばらつき(分散)のうち、上の(1)〜(3)のそれぞれと連動する部分が何割かを回帰係数として測った。3つの割合の合計はほぼ100%になり、近似による誤差は最大でも2.3%だった4。

この分け方は、株式市場全体のPERや配当利回りの上下が何を予告するかを調べるために1980年代から使われてきたものだ。市場全体では、倍率の変動の大半は将来の利益成長ではなく将来リターンに表れることが知られている。一方、個別銘柄の間の差(横断面)については、PBRの差は主に将来の収益性で説明されるという研究が有力で、「個別株の値付けは効率的だが、市場全体はそうでもない」という見方を支えてきた5。論文はこの対比に疑問を投げかける。

研究が​示した​結果:高PERの​差は​主に​低い​リターンに​表れた

期間ごとの結果が図1である。1年先では、PERの差の86.1%は1年後のPERの差としてそのまま残り、利益成長に表れたのは10.0%、リターンに表れたのは4.1%にすぎない。期間を延ばすと「倍率がそのまま残る」部分が減り、その分は主にリターンの側に移っていった。15年先では利益成長20.2%に対してリターン51.6%で、3年を超えるすべての期間でリターンの項は利益成長の項の2倍を超えた6。無限期間まで延ばした推計(VARモデル)では、利益成長が23.6%、リターンが78.7%である7。

図1図1 PERの差は将来の何に表れたか(期間別)将来の利益成長将来リターン(低さ)h年後のPER1年先成長 10.0% リターン 4.1% 将来PER 86.1%5年先成長 12.4% リターン 26.4% 将来PER 61.9%10年先成長 18.6% リターン 43.6% 将来PER 38.9%15年先成長 20.2% リターン 51.6% 将来PER 29.5%無限期間(VARで推計)成長 23.6% リターン 78.7%無限期間ではリターン 78.7%、成長 23.6%
値は、​横断面で​平均を​引いた​対数PERの​分散の​うち、​将来の​利益成長・​将来​リターン​(の低さ)・​h年後の​PERの​それぞれとの​共分散が​占める​割合​(回帰係数)。​3項目の​合計は​近似誤差の​ため100%と​わずかに​ずれる​(無限期間は102.3%)。​帯の​長さは​同じ​尺度。​対象は​米国の​普通株​(NYSE・AMEX・NASDAQ)を​前年の​PBRで​5つに​分けた​価値加重​ポートフォリオ​(1963〜2020年)。​無限期間は​VAR​モデルに​よる​推計で、​h年先の​値は​買い​持ちの​実績から​直接測った​値。​相関​(予測回帰)の​分析で、​因果を​示す​ものではない。​出所:R1(p.5 表1、p.6〜7)の​数値を​基に​大手町​プレップ​作成。

読み方には注意が要る。高PERのポートフォリオの利益成長が低PERより高かったことは、ほぼすべての期間で統計的に有意に確認されている。つまり「成長株は成長しなかった」のではない。倍率の差に比べて、実際の成長の差が小さかった、ということである。PERの差を埋めたのは、主に後の数年から十数年のリターンの差だった。

同じ傾向は、株価を売上・従業員数・3年平均の利益で割った倍率でも見られた。たとえば株価売上高倍率では、15年先の利益成長の項8.6%に対してリターンの項34.4%である8。時期によって程度は動き、15年のリターンの項は0.31〜0.64の幅で変わった。1980年代初めに組まれた成長株がドットコム・バブルの時期にかけて高い15年リターンを上げたため、その頃の値は下がり、バブル崩壊後に上がっている。それでも、利益成長の項がリターンの項を上回った時期はなかった9。

ポートフォリオにまとめたことの影響を除くため、論文は赤字企業も扱える企業単位の分解も考案している。益利回り(PERの逆数)の差のうち、15年の利益の変化で説明された部分は−18.4%で統計的に有意ではなく、ほとんどは株価の変化の側に表れた10。増資や自社株買いを株主への現金の出入りとして加えても、その寄与は15年で合計2.7%にとどまった11。

PBRと​将来の​収益性の​関係は、​なぜ​食い​違わないのか

PBRが高い会社は、その後も自己資本利益率(ROE)が高い傾向がある。これはよく知られた事実で、論文も否定していない。論文が示したのは、この関係のほとんどが「将来の成長」ではなく「いまの収益性」から来ているということだ。

仕組みはこうである。論文は、将来各期の収益性をlog(1+翌期の利益÷当期末の純資産)で表して横断面の平均を差し引き、先の年ほど小さな重みで将来にわたって足し合わせた値が、現在の利益÷純資産(E/B)に関する項と、その後の利益成長に関する項に近似的に分けられることを示した。PBRと現在のE/Bはどちらも分母が同じ純資産なので、強く連動する。論文の分解では、PBRの差の51.0%はこの同時点の連動で、将来の利益成長と連動する部分は10.3%、将来リターンと連動する部分は42.3%だった(図2)12。株価と将来の利益が同じで、純資産だけが違う2社を考えると分かりやすい。純資産の小さい会社はPBRもROEも高く出るが、利益の伸びには何の違いもない。

図2図2 PBRの差の半分は「いまの収益性」だった現在の利益÷純資産(E/B)将来の利益成長将来リターン(低さ)PER(株価÷利益)成長 23.6% リターン 78.7%PBR(株価÷純資産)現在のE/B 51.0% 成長 10.3% リターン 42.3%成長とリターンだけを比べると、どちらもリターンの項が成長の項の3倍以上
無限期間​(VARによる推計)の​値。​PBRは、​現在の​利益÷純資産​(E/B)と​同時点で​連動する​部分と、​将来の​利益成長・​将来​リターンに​分けた​論文の​分解​(式(8))に​よる。​合計は​近似誤差の​ため100%と​ずれる​(PER 102.3%)。​15年の​買い​持ちの​実績では​PBRの​成長9.3%・リターン26.4%。​図中の​「リターンの項が成長の項の3倍以上」は、​リターンの​項を​成長の​項で​割った比​(PER 3.3倍、PBR 4.1倍)で、​図中の​数値から​編集部が​計算した​もの。​論文の​表現ではない。​対象は​図1と​同じ​(米国、​1963〜2020年、​PBRで​分けた​5つの​価値加重​ポートフォリオ)。​出所:R1(p.5 表1、p.7〜8 表2)の​数値を​基に​大手町​プレップ​作成。

著者らは、先行研究が誤っていたのではなく、収益性の「水準」と利益の「成長」を混同しないことが要点だと述べている13。実務の言葉に置き換えれば、高PBRの会社に高いROEを見込むのは筋が通っているが、それを高い利益成長の根拠にするのは別の主張だということになる。

研究の​対象・方法・​限界と、​反対方向の​研究

結果は米国上場株の、PBRで分けたポートフォリオの平均的な関係である。個々の高PER企業が成長しないことを意味しないし、日本株で検証されたものでもない。リターンは実際に実現した値を期待リターンの代わりに使っており、各時点で投資家が何を期待していたかを直接測ったものではない。企業単位の分解では、赤字の企業について株価の項の意味づけが難しいことを著者ら自身が限界として挙げている14。

より大きな問題は、リターンの差が何に由来するかである。著者らは、PERの差は主にリスクプレミアムの違いか、ミスプライシング(値付けの誤り)で説明されると解釈しているが、そのどちらかは区別していない15。論文が試した6つの資産価格モデルのうち4つは、短期のバリュー効果は再現できても、無限期間のリターンの項が−0.04〜0.07とほぼゼロで、倍率の差をほぼ全部成長で説明してしまう。リスクの差が長く続くモデル(0.28)と、投資家が企業の平均成長率を少しずつ学ぶモデル(0.93)が比較的よく合い、著者らは後者が最も近いとしている16。

反対方向の結果もある。Keloharju、Linnainmaa、Nybergの研究は、米国株1963〜2018年と55の予測変数を使い、銘柄間の期待リターンの差は5年ほどで消えて、それより先の差は確認できないとした17。1年先の割引率が1.4%と10.6%の企業でも、価値を正しく与える一定の長期割引率に直すと5.5%と6.5%で、差は9.2%ポイントから1.0%ポイントに縮むという試算も示している18。本稿の論文もこの点を検討し、通常の検定では4年を超える各年のリターンの差が概して5%水準で有意でないことを認めたうえで、何年目かは特定できなくても、累積で見れば倍率の差はいずれリターンに表れていると論じている19。両者は「差がいつ、どれだけ長く続くか」で見方が分かれていると読むのが妥当だろう。

大手町​プレップの​考察:倍率を​借りる​ことは、​割引率を​借りる​ことでも​ある

ここからは編集部の推論であり、論文が検証したものではない。

類似会社の倍率を対象会社に当てはめる作業は、定率成長の考え方で言えば、類似会社の「株主資本コスト−成長率」をそのまま借りてくることに当たる。予想PERが配当性向÷(r−g)で表せるとすると、倍率が高いことは r−g が小さいことしか意味せず、r と g のどちらの違いかは倍率からは決まらない。論文の結果を米国以外にも当てはまる傾向として受け取るなら、同業の高PER企業の倍率には、成長期待よりも低い割引率(あるいは値付けの誤り)が多く含まれている可能性が高い。

そうであれば、高い倍率の類似会社を選ぶことは、対象会社にも同じ低い割引率を認めることに近い。研究は平均的な分解であり、個々の類似会社の選び方の当否までは判定していないが、「成長性が似ているから」という理由だけでは、その倍率を当てはめる根拠として十分とは限らない(仮説)。PEGレシオのように倍率を成長率で割る指標も、倍率の差の多くが成長の差でないなら、成長の違いを過大に読み込む方向に働きうる(仮説)。

一方で、Keloharjuらの結果を重く見れば、割引率の差は数年で薄れる。高PERの理由が割引率の低さだとしても、その低さが長期にわたって続く前提で評価すると、倍率の差を過大に正当化してしまう。どちらの研究に立っても、類似会社の倍率の差を「対象会社の長期成長の差」として説明することには慎重であるべきだ、というのが編集部の見方である。

日本の​実務への​応用:倍率の​説明に​割引率の​言葉を​加える

東京証券取引所は2023年3月、プライム市場とスタンダード市場の全上場会社に、自社の資本コストと資本収益性を把握し、市場評価を取締役会で分析・評価して改善計画を開示するよう求めた20。この要請に応じる資本コストや​株価を​意識した​経営の​開示では市場評価の現状をどう分析したかを示すことになり、その際にPERやPBRの水準の読み方が論点になりうる(編集部の見方)。

研究は日本株を対象にしていないため、以下は編集部の仮定に基づく応用である。自社のPERが同業より低い理由を「成長期待が低いから」とだけ説明すると、成長戦略を示せば倍率が上がるという筋書きになる。だが倍率の差の多くが割引率の側にあるなら、株主が求めるリターンの高さに関わる要因、たとえば事業や収益の変動の大きさ、情報開示の量と質、資本配分の方針の分かりやすさのほうが、差の説明として重要かもしれない。どちらの比重が大きいかは会社ごとに違い、研究から直接は言えない。

M&Aの場面では、売り手側の資料が高PERの上場類似会社を並べ、対象会社の成長性が近いことを理由にその倍率を適用することがある。買い手が確かめるべきは、その倍率を対象会社自身のCAPMなどで見積もった株主資本コストのもとで正当化するには、どれだけの永久成長が必要かである。次の設例で、その計算を確認する。

設例で​確かめる:PER25倍と​12.5倍の​差を​どう​読むか

学習用の設例(架空)

  • 同じ業種の上場会社A社とB社。予想PERはA社25.0倍、B社12.5倍。配当性向は両社とも50%
  • 予想PER=配当性向÷(株主資本コストr−永久成長率g)の定率成長モデルが成り立つと仮定する
  • 非上場の評価対象T社の予想1株利益は100円、配当性向50%、株主資本コストは8%と見積もった

倍率から逆算できるのは r−g だけで、A社は2.0%、B社は4.0%である。表1の解釈1のように両社の資本コストを8%で揃えれば、差はすべて成長率(6.0%対4.0%)の違いになる。解釈2のように成長率を4%で揃えれば、差はすべて資本コスト(6.0%対8.0%)の違いになる。

表1 学習用の設例(架空):同じ業種のA社(PER25倍)とB社(PER12.5倍)の差の読み方

表は横にスクロールできます →

A社B社
前提:予想PER25.0倍12.5倍
r−g(=配当性向÷PER)2.0%4.0%
解釈1 資本コストを同じ8%と置く成長率 6.0%成長率 4.0%
解釈2 成長率を同じ4%と置く資本コスト 6.0%資本コスト 8.0%
解釈3 差を研究の割合で配分(編集部の換算)成長率 4.46%
資本コスト 6.46%
成長率 4.00%
資本コスト 8.00%
前提​(架空):両社とも​配当性向50%で、​予想​PER=配当性向÷​(株主資本コストr−永久成長率g)の​定率成長​モデルが​成り​立つと​仮定。​2社の​r−gの​差は​2.0%ポイント。​解釈3は、​R1の​無限期間の​推計​(成長23.6%・リターン78.7%)を​合計1に​揃えた比​(約23:77)で、​この​差を​成長の​差0.46%ポイントと​資本コストの​差1.54%ポイントに​配分した​編集部の​換算。​R1は​対数PERの​分散を​分けた​研究で、​個別の​2社の​差を​この​比で​分ける​ことは​検証していない。​差が​永久に​続くと​いう​仮定も、​R2の​結果とは​合わない​(本文参照)。​出所:学習用の​仮定に​基づき大手町​プレップ​作成。

解釈3は、研究の無限期間の推計の比を、この2社の r−g の差2.0%ポイントに当てはめた編集部の換算である。成長の差は0.46%ポイント、資本コストの差は1.54%ポイントになる。論文は対数PERの分散を分けたもので、個別の2社の差をこの比で配分することは検証していない。差が永久に続くという仮定も強い。研究の平均的な関係を再現したものではなく、研究の数値の比を便宜的に借りた任意の感応度ケースとして扱う。

T社にA社の倍率を当てはめると、株式価値は1株2,500円になる。T社の資本コスト8%のもとでこの倍率を正当化するには、永久成長率6.0%が必要で、これは解釈1でA社に置いた成長率と同じである。解釈3の成長率4.46%だけを認め、資本コストはT社自身の8%のままとすると、予想PERは14.1倍、1株1,413円で、A社の倍率を借りた場合より約43%低い。倍率を借りるという一見中立な作業の中に、資本コストの前提の違いが大きく入り込んでいることが分かる。

表2 学習用の設例(架空):配当性向50%のときの予想PER

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資本コスト\成長率g=2%g=3%g=4%g=5%g=6%
r=6%12.5倍16.7倍25.0倍50.0倍—
r=7%10.0倍12.5倍16.7倍25.0倍50.0倍
r=8%8.3倍10.0倍12.5倍16.7倍25.0倍
r=9%7.1倍8.3倍10.0倍12.5倍16.7倍
予想​PER=配当性向50%÷​(r−g)。​「—」は​r≦gで​定率成長​モデルが​成り立たない​組み合わせ。​同じ​25.0倍は、​r=8%・g=6%でも、​r=6%・g=4%でも​出る。​倍率だけからは、​成長と​資本コストの​どちらの​違いかは​決まらない。​出所:学習用の​仮定に​基づき大手町​プレップ​作成。

表2は、同じ前提で資本コストと成長率の組み合わせごとの予想PERを並べたものだ。25倍は r=8%・g=6%でも r=6%・g=4%でも出る。分母の r−g が小さい領域では、どちらかが0.5%ポイント動くだけで倍率は大きく変わる。類似会社の倍率の幅を議論するときに、この表の位置関係を意識しておくと、倍率の差がどれほど小さな前提の差から生まれうるかが見えやすい。

明日から​使える​確認項目

  1. 類似会社の倍率を並べたら、各社の予想PERから配当性向÷PERで r−g を逆算し、表にする。高倍率の会社について「この r−g の小ささは、成長率で何%ポイント、資本コストで何%ポイントの差なら説明できるか」を2通り書く。
  2. 対象会社に適用する倍率について、対象会社自身の株主資本コストのもとで必要になる永久成長率を計算し、事業計画の最終年の成長率や、永続成長率の​検証に​使う​名目​GDP​成長率の見通しと並べる。必要な成長率が計画を大きく上回るなら、その倍率は成長ではなく割引率の差を借りている可能性が高い。
  3. 「成長性が類似している」という理由で高倍率の会社を類似会社に加えるときは、過去の倍率と、その後実現した利益成長の関係を、可能な範囲で同業について確かめる。研究の結果では、平均的には倍率の差ほど成長の差は出ていない。
  4. PBRとROEで説明するときは、高いROEが「いまの収益性の水準」なのか「今後の利益の伸び」なのかを分けて書く。前者は高PBRの根拠になるが、後者の根拠にはならない。
  5. DCFと倍率法の結果がずれたら、倍率から​逆算した​成長率と、DCFで置いた資本コストの両方を見比べ、ずれがどちらの前提から来ているかを一文で説明できるようにする。

ここに挙げた手順と、「計画を大きく上回る」といった判断の目安は、研究で検証されたものではなく、編集部が研究の結果から組み立てた仮の目安である。

よく​ある​質問

高​PER​株は​成長しない、と​いう​意味ですか。

いいえ。​研究でも​高PERの​ポートフォリオの​利益成長は​低PERより​高い​傾向が​ありました。​ただ、​倍率の​差に​比べて​実際の​成長の​差が​小さく、​差の​多くは​後の​リターンの​低さに​表れていました。

​高PERの​会社には​低い​資本コストを​使うべきですか。

研究は、​リターンの​差が​リスクの​違いに​よるのか、​値付けの​誤りに​よるのかを​区別していません。​値付けの​誤りであれば、​企業の​投資判断に​低い​資本コストを​使う​理由には​なりません。​また​別の​研究は、​期待​リターンの​差は​数年で​消えると​しています。​倍率から​低い​資本コストを​読み​取っても、​それを​長期の​割引率に​そのまま​使うことには​慎重であるべきです。

まとめ

米国株1963〜2020年の価値株・成長株のポートフォリオでは、PERの差の大半は、その後の利益成長ではなく、その後のリターンの低さに表れた。PBRと将来の収益性の強い関係は、主にいまの収益性との連動によるもので、将来の成長を予告していたわけではない。リターンの差がリスクによるのか値付けの誤りによるのかは区別されておらず、期待リターンの差は数年で消えるとする研究もある。類似会社の倍率を使うときは、倍率の差を成長の差として読む前に、それが割引率の差を借りることになっていないかを、対象会社自身の資本コストで逆算して確かめることを編集部は勧める。

脚注

  1. R1(掲載誌版, 2025年7月)p.2 の表紙(投稿 2023年12月7日、受理 2025年3月30日、CC BY 4.0)。初版は SSRN 4206091(2022年。Crossref の登録で公開年 2022年を確認(DOI の登録日は 2022年9月21日)。SSRN の掲載ページは自動取得が拒否されたため、掲載の月日は本稿では確認していない)。2024年5月付の NBER 会議稿も確認した(要旨は掲載誌版と同じ)。第1著者の表記は掲載誌では Delao、SSRN・会議稿では De la O。著者の所属は掲載誌版の表記による(南カリフォルニア大学、City St George’s(ロンドン大学)の Bayes Business School、ペンシルベニア大学ウォートン校)。↩
  2. R1(掲載誌版, 2025年)p.5(§3.1 式(1)〜(3))。対数線形化したリターンの近似で、配当を払わない企業にも成り立つと付録Aで説明している(p.5 脚注13)。横断面で平均を引いた値で分解する。↩
  3. R1(掲載誌版, 2025年)p.3〜4(§2)。米国の普通株(NYSE・AMEX・NASDAQ)、会計データは Compustat、株価は CRSP。毎年12月の株価と前年度の純資産で並べ、時価総額が等しい5つのポートフォリオ(価値加重)を作り、15年間リバランスせずに追う。利益は純利益から異常項目・非継続事業、特別項目、非経常的な税を除いた値。対数PERのプール標準偏差 0.50、対数PBR 0.77(p.4)。↩
  4. R1(掲載誌版, 2025年)p.5(表1・式(3))、p.6(近似誤差は最大 2.3%)。各割合は、将来の利益成長・将来リターン(符号を反転)・h年後のPERを現在のPERに回帰した係数。割引の定数 ρ=0.9751(p.6 脚注14)。標準誤差は Driscoll–Kraay とブロック・ブートストラップ(p.6 脚注15)。↩
  5. R1(掲載誌版, 2025年)p.2〜3(§1)。市場全体の時系列は Campbell and Shiller(1988)・Cochrane(1992, 2008)、横断面の PBR と将来収益性は Fama and French(1995)・Vuolteenaho(2002)・Cohen, Polk and Vuolteenaho(2003)。「ミクロ効率・マクロ非効率」の見方(Samuelson 1998 など)も R1 p.3 による。これらの先行研究は本稿では R1 の紹介として読んだのみで、本文は確認していない。↩
  6. R1(掲載誌版, 2025年)p.5(表1)、p.6(§3.2。5年・10年・15年のリターンの項は 26.4%・43.6%・51.6%、利益成長の項は 12.4%・18.6%・20.2%。3年を超えるすべての期間でリターンの項が利益成長の項の2倍超。8年超では両者の95%信頼区間が重ならない。高PERがより高い利益成長と低いリターンを予測する係数は「ほぼすべての期間で」有意)。↩
  7. R1(掲載誌版, 2025年)p.7(§3.2)と表1最終行(p.5)。合計は 102.3%(近似誤差 −2.3%)。要旨(p.2)と序論(p.3)は「75%(over 75%)」「25%(less than 25%)」と丸めて表現している。合計を100%に揃えると約77%・23%になる(編集部の計算)。↩
  8. R1(掲載誌版, 2025年)p.9(表3)。15年先の利益成長/リターンの項は、売上で割った倍率 8.6%/34.4%、従業員数 7.4%/38.6%、3年平均の利益 15.0%/45.5%。配当成長でも同様の結果(付録の表 F.15。本稿は未確認)。↩
  9. R1(掲載誌版, 2025年)p.9〜10(§5.1・図2)。半減期5年の加重で過去の観測を減衰させた逐次推定。15年のリターンの項の 95% 信頼区間は Driscoll–Kraay 標準誤差による。↩
  10. R1(掲載誌版, 2025年)p.10〜11(§5.2・表4)。15年先で、利益の変化 −18.4%(有意でない)、株価の変化 93.6%、15年後の益利回り 20.9%。途中で上場廃止になった企業の分はすべて利益の変化に帰す保守的な扱い。赤字の企業では株価の項の解釈が難しいと著者ら自身が述べている(p.11 §5.2.1)。↩
  11. R1(掲載誌版, 2025年)p.12(§5.3・表5)。Pruitt(2025)の分解を応用し、15年の増資と自社株買いの寄与を合わせて 2.7%。↩
  12. R1(掲載誌版, 2025年)p.7〜8(§3.3・式(8)〜(12)・表2)。PBR の差のうち現在の利益÷純資産(E/B)と連動する部分 51.0%、無限期間の将来利益成長 10.3%、将来リターン 42.3%(15年では 9.3%・26.4%)。純資産だけが違う2社の例は p.8。↩
  13. R1(掲載誌版, 2025年)p.3(§1)、p.8(§4.1)。↩
  14. R1(掲載誌版, 2025年)p.3〜4(§2。米国の普通株)、p.11(§5.2.1。赤字企業の扱い)。実現リターンを期待リターンの代わりに使う点は、予測回帰という方法から編集部が整理した限界で、論文が限界として列挙したものではない。↩
  15. R1(掲載誌版, 2025年)p.2(要旨)、p.3(§1「リスクプレミアムかミスプライシング(and/or)」)。↩
  16. R1(掲載誌版, 2025年)p.12〜13(§6・表6)。4モデルは Berk, Green and Naik(1999)、Zhang(2005)、Lettau and Wachter(2007)、Alti and Tetlock(2014)で、無限期間のリターンの項は −0.04〜0.07、15年の利益成長の項は 0.93 以上。Kogan and Papanikolaou(2014)は 0.28、Lewellen and Shanken(2002)は 0.93。後者が最も近いという評価は p.3。↩
  17. R2(受理稿, 2020年9月版)p.4(データ:米国株、1963〜2018年、55の予測変数)、p.47(§結論。期待リターンの差は5年で0に収束)。掲載誌は Journal of Financial Economics 141(3)(2021年)。↩
  18. R2(受理稿, 2020年9月版)p.48(結論。1年先の割引率 1.4%・10.6% の十分位の企業の長期割引率 5.5%・6.5%)。著者らは「リターンでは非効率でも、価格ではほぼ効率的でありうる」と述べている(p.7)。この試算は著者らの「おおよその計算(back-of-the-envelope)」である。↩
  19. R1(掲載誌版, 2025年)p.3(§1)、p.15〜16(§7.2)。4年を超える各年(非累積)のリターンの差は、通常の検定では概して5%水準で有意でない(原典は「一般に」と留保。表8 Panel A では7年先の係数 0.046・p値 0.010 のように例外がある)。PERの持続性に妥当な上限を置くと有意性が大きく高まる、と著者らは示している。↩
  20. R3(東京証券取引所, 2023年3月31日)。対象はプライム市場・スタンダード市場の全上場会社。↩

参考文献​(2026年11月確認)

※本記事は教育目的の一般的な解説であり、投資助言・法務・税務の助言ではありません。研究結果は各論文の対象・期間・方法の範囲で得られたもので、日本の個別企業・案件にそのまま当てはまるとは限りません。設例は学習用の架空の数値です。アイキャッチ画像は生成AIによるイメージです。