この記事で分かること
- 類似会社比較（Comps）シートを白紙から組む全手順——母集団選定からEVブリッジまで
- 3社の設例データで倍率表を作り、中央値9.0xを対象会社に適用して株式価値440を導く
- 実務で差がつく作法：データの基準日統一・外れ値の扱い・四分位の使い方
STEP 0：Compsシートの完成形
理論はCompsの完全ガイドで扱いました。本章はそれをExcelの形にします。完成形は「①母集団リスト→②各社データ→③EV計算→④倍率表→⑤統計→⑥対象への適用」の6ブロックが1枚に並ぶシートです。
| B | C〜H | |
|---|---|---|
| 4-8 | ① 前提・基準日 | 株価基準日・対象会社のEBITDA等（青字） |
| 11-15 | ②③ 類似会社データ→EV | 1行1社：株価・株式数・ネットデット→時価総額→EV |
| 17-19 | ④⑤ 倍率と統計 | EV/EBITDA、中央値・平均・四分位 |
| 21-24 | ⑥ 対象への適用 | 中央値×対象EBITDA→EV→株式価値 |
1母集団を決めてから、データに触る（10分）
- 操作：B列に候補企業を書き出し、「事業の類似性／規模／成長・マージンの近さ」の3観点で残す会社を決めます。選定理由をメモ列に必ず残す——「なぜこの会社が類似か」は面接でもレビューでも最初に問われます。
- 本章の設例は3社（A社・B社・C社）に絞ります。実務では5〜10社程度が扱いやすい規模です（一般的傾向）。
- つまずき：先にデータを集めると「集めやすい会社」で母集団が歪みます。選定→収集の順番を守ってください。
2各社データを入力しEVを組む（15分）
操作：11〜13行に3社分を入力（青字）。D列=株価、E列=発行済株式数、F列=ネットデット。G列に時価総額 =D11*E11、H列にEV =G11+F11 を入れて下へコピー。
| B | D 株価 | E 株式数 | F ND | G 時価総額 | H EV | I EBITDA | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 11 | A社 | 100 | 10 | 200 | 1,000 | 1,200 | 150 |
| 12 | B社 | 60 | 10 | 120 | 600 | 720 | 80 |
| 13 | C社 | 130 | 10 | 240 | 1,300 | 1,540 | 140 |
3倍率と統計を計算する（10分）
操作：J列に =H11/I11（EV/EBITDA）を各社分。統計行に =MEDIAN(J11:J13)／=AVERAGE(J11:J13)／=QUARTILE.INC(J11:J13,1)（25%点）と QUARTILE.INC(…,3)（75%点）。
正解値：A社8.0x、B社9.0x、C社11.0x → 中央値9.0x・平均9.3x。C社が高いのは成長期待の差かもしれません——外れ値は機械的に消さず、理由を調べて採否を決め、脚注に残すのが実務です。平均でなく中央値を主に使うのは、まさに外れ値に引きずられないためです。
4対象会社に適用する（10分）
| B | 数式 | 値 | |
|---|---|---|---|
| 21 | 対象会社EBITDA（正常化後） | （前提より） | 60 |
| 22 | 適用倍率（中央値） | =中央値セル | 9.0x |
| 23 | インプライドEV | =C21*C22 | 540 |
| 24 | −ネットデット → 株式価値 | =C23-100 | 440 |
実務の仕上げチェック
- 期間の統一：全社LTMか予想か（分母を磨く）。混在は倍率表を無意味にします。
- 希薄化：株式数は潜在株込みか。注記の確認をメモ列に。
- 検算：中央値×対象EBITDAを電卓で1回。シートの数式事故はこれで捕まえられます（QCの習慣）。
Q. 類似会社が3社しか見つかりません。
A. 少数でも「なぜこの3社か」を説明できれば機能します。無理に非類似の会社を足して統計を厚く見せる方が有害です。母集団が薄い場合は類似取引・DCFの比重を上げ、レンジで語ってください。
Q. 平均と中央値、どちらを使うべきですか？
A. 主は中央値です。外れ値に頑健だからです。平均は参考併記とし、両者が大きく乖離する場合は分布の歪み（＝母集団の再考サイン）として扱います。
まとめ
- 構造は6ブロック：母集団→データ→EV→倍率→統計→適用。1行1社・左から右へ。
- 設例：8.0/9.0/11.0x→中央値9.0x×EBITDA60＝EV540→株式価値440。
- 作法：選定理由のメモ・基準日統一・正常化EBITDA・外れ値は理由つきで採否。
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本記事について
本文中の数値例はすべて理解のための設例であり、実在の企業・案件とは関係ありません。制度・実務慣行に触れる箇所は一般的傾向の整理です。個別案件への適用時は必ずその時点の一次情報・専門家にご確認ください。
