この記事で分かること

  • DCF法の全体像と、5つのステップの正しい順序
  • FCF予測からターミナルバリュー、株式価値算定までの一気通貫の設例(全数値は計算検証済み)
  • 結果を1つの数字で示さず「幅」で扱うための感応度分析の作法

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結論:DCFは「FCFの予測」と「割引率」の2つで決まる

DCF法(Discounted Cash Flow法)は、事業が将来生み出すフリーキャッシュフロー(FCF)を、リスクに見合う割引率(WACC)で現在価値に引き直して事業価値(EV)を求め、そこからネットデットを控除して株式価値に至る評価手法です。仕組み自体は単純で、難しさは「前提の置き方」に集中します。本記事は下の設例を最後まで通しで計算し、実務で問われる論点と誤りやすい箇所を各ステップに沿って解説します。

DCF法の全体フロー(5ステップ) STEP 1 STEP 2 STEP 3 STEP 4 STEP 5 FCFの予測 WACCの推計 ターミナル バリュー 現在価値へ 割引→EV EV→株式価値 ブリッジ 予測5〜10年 資本コスト それぞれのステップの詳細は本文の同番号の見出しで解説します。
図1:DCF法の全体フロー。評価の議論は最終的にSTEP1(FCF前提)とSTEP2(割引率)に収束します。

STEP 1:フリーキャッシュフロー(FCF)を予測する

DCFで割り引く対象は、資本構成に依存しないアンレバードFCFです。営業利益(EBIT)から擬似的な税金を引いたNOPATを起点に、非資金項目と投資を調整します。

FCF = NOPAT(EBIT ×(1 − 税率))+ 減価償却費 − 設備投資 − 運転資本の増加 ※支払利息はFCFに含めません(資本構成の影響はWACC側で扱います)。ここが最頻出の間違いです。

設例の前提:売上高10,000(FY0)、成長率4.0%、EBITDAマージン18.0%、減価償却費は売上の4.0%、設備投資は同4.5%、運転資本の増加は売上増加額の10%、実効税率30%とします。

表1:FCFの予測(設例・単位:百万円)
項目FY1FY2FY3FY4FY5
売上高(+4.0%)10,40010,81611,24911,69912,167
EBITDA(18.0%)1,8721,9472,0252,1062,190
減価償却費(−)416433450468487
EBIT1,4561,5141,5751,6381,703
NOPAT(×0.70)1,0191,0601,1021,1461,192
減価償却費(+)416433450468487
設備投資(−)468487506526547
運転資本増加(−)4042434547
FCF9279641,0031,0431,085

予測期間は「成長が安定するまで」を基準に5〜10年で設計します。実務では、初年度は会社計画や直近実績と接続し、後半年度ほど保守的な前提へ収束させるのが一般的です。

STEP 2:割引率(WACC)を推計する

WACCは株主資本コストと負債コストを資本構成で加重平均したものです。設例では7.0%を使用します。

WACC = E/(D+E) × 株主資本コスト + D/(D+E) × 負債コスト ×(1 − 税率) ※株主資本コストはCAPMで推計します。パラメータ(リスクフリーレート・ERP・β)の置き方は関連記事「WACCの計算方法」で詳説します。

重要なのは整合性です。名目のFCFには名目のWACCを、円建てのFCFには円建てのパラメータを使う——分子と分母の前提を揃えることが、値そのものの精緻さより先に来ます。

STEP 3:ターミナルバリュー(TV)を計算する

予測期間より先の価値は、永久成長法でまとめて評価します。設例では永久成長率g=1.0%とします。

TV = FCF最終年度 ×(1 + g)÷(WACC − g)= 1,085 × 1.01 ÷ 0.06 = 18,259 ※gは長期インフレ・名目成長の範囲に収めます。g ≥ WACC は式が破綻するため設定できません。

TVの妥当性は必ずクロスチェックします。設例のTVを最終年度EBITDAで割ると 18,259 ÷ 2,190 ≒ 8.3x。類似会社のEV/EBITDA水準と比べて説明可能かを確認します(Exitマルチプル法との相互検証)。

STEP 4:現在価値に割り引いてEVを求める

表2:現在価値への割引(設例・単位:百万円、WACC=7.0%)
項目FY1FY2FY3FY4FY5
FCF9279641,0031,0431,085
現価係数 1/(1.07)^t0.9350.8730.8160.7630.713
FCFの現在価値867842819796773

予測期間のFCFの現在価値合計は4,096、TVの現在価値は 18,259 × 0.713 ≒ 13,018。合計した事業価値(EV)は17,115です。ここで注目すべきは、EVの76.1%がTV由来である点です。DCFの結果は「遠い将来の前提」に大きく依存するため、この依存度自体を必ず開示・確認します。

STEP 5:EVから株式価値へブリッジする

EVは事業全体の価値なので、株式価値に直すには有利子負債と現金(ネットデット)等を調整します。設例ではネットデット3,000とします。

EVから株式価値へのブリッジ (単位:百万円・設例) 4,096 +13,018 17,115 −3,000 14,115 FCF現在価値 TV現在価値 EV(事業価値) ネットデット 株式価値
図2:EV→株式価値ブリッジ(設例)。実務ではネットデットのほか、非事業用資産・少数株主持分・年金負債等も調整します(詳細は関連記事)。

感応度分析:結果は「点」ではなく「幅」で示す

DCFの結果はWACCとgにきわめて敏感です。設例の株式価値をWACC×gで振ると次のとおりで、±0.5ptの違いで株式価値は約12,000〜17,000の幅を持ちます。

表3:株式価値の感応度(設例・単位:百万円)
WACC\永久成長率g0.5%1.0%1.5%
6.5%14,41415,69217,225
7.0%13,05414,11515,369
7.5%11,88812,78113,822

実務のアウトプットは「この前提ならこのレンジ」という形で提示し、類似会社比較など他手法との突合(フットボールフィールド)で位置づけを確認します。

前提の整合性チェック:面接で刺される5点

DCFの手順を説明できる人は多く、差がつくのは前提同士の整合性を自分から点検できるかどうかです。レビューでも面接でも、刺されるのは次の5点です。

  • ①永久成長率と再投資の整合——成長には投資が要る。TV期に成長率を置きながら設備投資=減価償却・運転資本増ゼロと置くと、「元手なしで成長する会社」になる。g を置いたら再投資も残す。
  • ②g<WACCの確認——g がWACCに近づくとTVは発散する。名目g は長期の経済成長・インフレの水準感を超えない範囲で。
  • ③TV依存度の説明——本記事の設例ではTVが現在価値の76.1%。「高すぎませんか」への答えは、(a)成熟企業では構造的に高くなること、(b)インプライドEBITDA倍率へのクロスチェック(設例では約8.3倍)で外部の物差しと突き合わせていること、の2段で。依存度を下げる目的でg を恣意的に下げるのは本末転倒。
  • ④名目と実質、通貨の整合——CFが名目円建てなら、割引率も名目円建てのパラメータで組む。混ぜた瞬間に全体が壊れる。
  • ⑤感応度で語る——一点の答えではなくWACC×g のマトリクスで幅を示す。「あなたの評価はいくらですか」には、中心値+レンジ+どの前提に最も感応するか、の3点セットで答える。

よくある誤答——「DCFは将来CFを割り引くので最も理論的に正しい評価です」で止まる回答。理論的に正しいのは骨格であって、アウトプットは前提の関数。だからこそ整合性チェックと感応度・他手法とのクロスチェックまで含めてDCFです、と締めると実務者の回答になる。

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よくある誤りと面接での問われ方

  • FCFから支払利息を引いてしまう:資本構成の影響が分子と分母で二重計上になります。アンレバードFCF+WACCの組み合わせを崩さないこと。
  • g ≥ WACC、または高すぎるg:永久成長率は長期の名目成長の範囲で置き、TVはExitマルチプルでクロスチェックします。
  • ネットデットの拾い漏れ:リース債務・年金等のデットライクアイテムの扱いを明示します(関連記事「EVからEquity Valueへ」)。
  • 感応度なしの「一点見積り」:TV依存度が高いDCFで単一の数字だけを示すのは、実務では説明責任を果たせません。

Q. DCFのウォークスルーをしてください(頻出)。

A. 図1の5ステップを順に、各ステップの目的と代表的な論点(FCFの定義→WACCの整合性→TVの妥当性→割引→ブリッジ)を1〜2文ずつで説明できれば十分です。

Q. WACCが下がると企業価値はどうなりますか?その理由は?

A. 割引率の低下は将来FCFの現在価値を高めるためEVは増加します。特にTVの現在価値が大きく動く点(本設例ではEVの76%)まで言及できると差がつきます。

まとめ

  • DCFは5ステップ。結果を動かすのはFCF前提と割引率であり、計算手順そのものは難しくない。
  • TV依存度(設例では76.1%)を必ず確認し、Exitマルチプルでクロスチェックする。
  • アウトプットは感応度を添えた「幅」で示し、他手法と突合して使う。

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設例・出典について

本文の計算例はすべて理解のための設例であり、特定の企業を示すものではありません(数値は事前に計算検証済み)。個別の事実・制度への言及を追加する際は、有価証券報告書・会計基準等の一次情報を本欄に記載します。