この記事で分かること
- 米国の企業約1,400社のCDSを2004〜2023年について調べた研究で、期待インフレの上振れが平均ではスプレッドを縮めていたこと、その強さが直前の株と国債の相関で変わっていたこと
- 反応の大部分がリスクプレミアムを通じて生じ、信用リスクの高い企業ほど振れ幅が大きかったという結果と、相関が正の局面での反応をどこまで確かめられたかという限界
- 日本の社債投資・発行・与信管理で、物価の知らせを「良い知らせ」と「悪い知らせ」に分けて扱うための記録の付け方と、局面別の感応度表の作り方
想定読者:社債・ローンのクレジット投資家とアナリスト、事業会社の財務部で社債の発行時期を検討する担当者、銀行の与信ポートフォリオ管理の担当者
前提知識:信用スプレッドとCDSの意味、相関係数の読み方(回帰分析の詳しい知識は不要)
CPIが市場予想を上回った日、社債の流通スプレッドが締まることもあれば、広がることもある。担当者の多くは、その日の相場の「地合い」として片づけてきたはずだ。物価が上がれば企業の売上も名目で増えるという見方と、物価高は金利上昇と景気後退を招くという見方の、どちらが市場で優勢かによって、同じ知らせの意味が逆になる。問題は、いまどちらの見方が優勢かを、事後の解説ではなく前もって測れるかどうかである。
米国の連邦準備制度理事会(FRB)とスペイン銀行の研究者らの論文は、この問いに市場のデータで答えようとした。期待インフレの変化をインフレスワップで日々測り、企業ごとのCDSスプレッドがそれにどう反応したかを、株と国債の相関という状態の目印と組み合わせて調べている。
この記事が主に参照する研究
Diego Bonelli, Berardino Palazzo and Ram S. Yamarthy(2025)「"Good" Inflation, "Bad" Inflation: Implications for Risky Asset Prices」Finance and Economics Discussion Series 2025-002(FRB)
- 公表:FRB のワーキングペーパー(2025年1月)。それより前に SSRN にも掲載されているが日付は未確認。参照した版:FEDS 2025-002。査読:未査読(著者は学術誌で改訂中と表示)。2025年12月の改訂版は題名を変え、信用スプレッドを中心に再構成している1
- データ:米国の企業の5年CDS(約1,400社。金融・公益を除く)と株式(約650社)、5年インフレスワップ、2004年8月〜2023年10月のCPI・PPI・GDP速報・雇用統計の発表日2
- 方法:発表日のスプレッドの変化をスワップの変化と、前日までの株債相関との交差項に回帰する相関の分析。因果の識別ではない。結果を説明する均衡モデルを併せて示す3
- 位置づけ:物価と成長の関係が時期で変わるという既存の理論を、高頻度の市場データと企業別の信用スプレッドで検証した実証研究
物価の上振れは、成長の知らせにも、成長を損なう知らせにもなる
需要が強くて物価が上がるなら、物価の上昇は景気の強さを映す。企業の売上と利益は名目で伸び、デフォルトの心配は和らぐ。一方、原材料の高騰のような供給側の要因で物価が上がるなら、実質の成長は削られ、中央銀行の引き締めも重なる。Cieslak and Pflueger(2023)はこれを、需要ショックによる「good inflation」と供給ショックによる「bad inflation」として整理し、前者では株と長期国債の値動きが逆向き(相関が負)に、後者では同じ向き(相関が正)になりやすいことを標準的なモデルで示した4。
主論文はこの考え方を逆に使う。物価と成長の関係はマクロ統計では市場価格ほど高い頻度で追えないが、株と国債の相関なら毎日計算できる。具体的には、株式市場全体のリターンと5年ゼロクーポン米国債のリターンの3か月の相関を、前日までのデータで測る。標本の発表日では平均−0.29、標準偏差0.28で、最も低いときが−0.78、最も高いときが0.54だった。2021年5月末と2022年12月には一時約0.50まで上がり、1970年代の高インフレ期に近い水準になったという5。相関が低いほど good inflation、高いほど bad inflation の局面と読む。
期待インフレの物差しは5年のインフレスワップである。固定の支払いと実際のCPIに連動する支払いを交換する取引で、その固定レートが市場の期待インフレ率(とインフレリスクのプレミアム)を表す。米国の物価連動国債(TIPS)から逆算するブレーク・イーブン・インフレ率
研究が示した結果:平均では縮み、相関が高い局面では縮み方が小さかった
まず全期間の平均を見る。発表日に5年スワップが1σ上がると、CDSスプレッドは−0.90bp縮み、株式の超過リターンは+0.38%だった(いずれも1%水準で有意)。小さく見えるが、論文本文は、発表日の日次変化の標準偏差に対してCDSで約12%、株式で約17%にあたると書いている。ただし付表に載るCDSの日次変化の標準偏差(8.36bp)で割ると約11%で、本文の値とは一致しない(株式は付表の値で計算しても約17%)。著者らは、2000年代以降の米国が平均して good inflation の局面にあったことと整合する結果だとしている7。
次に、前日の株債相関との交差項を加えると、CDSの反応は主効果−0.81bpに対して交差項が+0.61で、1%水準で有意だった。相関が平均より1σ(約0.28)低いと、スプレッドの縮み方が0.61bp大きくなる。相関が平均より2σ低い局面では−2.03bp、株式は+0.79%と、CDSでは平均の約2.3倍の反応になる。6か月の相関で測っても同じ向きの結果だった8。
図1は、論文の係数を生の相関の値に置き直して描いたものである。全社の線は、相関−0.78で−1.87bp、平均で−0.81bpとなり、相関がおよそ+0.08を超えると符号が逆になる。この点は標本の範囲(最大0.54)の内側にあるが、線形の推定式が含む符号の反転を示しただけで、相関が正の局面でスプレッドが有意に広がることを論文が別に確かめたわけではない9。
反応の中身も分解されている。信用スプレッドを、デフォルトの期待損失に見合う部分とリスクプレミアムに分けると、平均の反応−0.89bpのうち−0.58bp、約3分の2がリスクプレミアムによるものだった。相関による変化(交差項)も、リスクプレミアムで+0.44(1%水準)、期待損失で+0.16(5%水準)と、両方で確認された10。物価の知らせは、デフォルト確率の見通しよりも、投資家が信用リスクに求める上乗せを主に動かしていたことになる。
企業を発表前日のCDSの水準で5つに分けると、最も低リスクの群1は主効果−0.18・交差項+0.13、最も高リスクの群5は主効果−1.99・交差項+1.45で、係数で比べると、平均の反応も相関による振れ幅も高リスクの群が約11倍大きかった。群5で相関が平均より2σ低い局面では−4.89bpとなり、全社の平均−0.81bpの約6.0倍に達する11。
状態の目印として、株債相関がほかの指標より役立つかも比べられている。消費と物価の関係を月次の回帰で測った共分散は、単独では有意だったが、株債相関と同時に入れると−0.20となり有意でなくなった。設備稼働率は単独でも有意でなかった。株式では、著者らによれば消費と物価の共分散がわずかに上回っており、CDSで同時に入れたとき株債相関だけが有意だった結果とは分けて読む必要がある。発表を挟む計60分(前15分・後45分)のスワップの動きで測り直し、それを見出しの数字と予想の差による部分と、それ以外の情報(発表の内訳や付随する情報)による部分に分けると、局面を考えない平均の反応は、前者(−0.12)では統計的に有意でなく、後者(−0.34)では1%水準で有意だった。ただし相関との交差項は、前者で+0.23(1%水準)、後者で+0.33(5%水準)と、どちらでも有意だった12。表1に主な推定値をまとめた。
表1 研究の主な推定結果(CDSはbp、株式は%。いずれも期待インフレ1σ上昇あたり)
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| 分析 | 推定値 | 読み方 |
|---|---|---|
| 無条件(全期間の平均) | CDS −0.90bp、株式 +0.38%(いずれも1%水準) | 本文は日次の変動の標準偏差に対し約12%(CDS)・17%(株式)と記載。付表の標準偏差で割るとCDSは約11%(編集部の計算) |
| 株債相関との交差項 | CDS 主効果−0.81、交差 +0.61(1%)。株式 主効果 +0.35、交差−0.22(1%) | 相関が平均より2σ低いとCDS −2.03bp、株式 +0.79%。6か月相関でも同じ向き |
| 期待損失とリスクプレミアム | 無条件 −0.89 のうち期待損失−0.27、リスクプレミアム−0.58 | 約3分の2がリスクプレミアム。交差項は期待損失 +0.16(5%)、リスクプレミアム +0.44(1%) |
| リスクの高さ(CDSの5分位) | 群1 主効果−0.18・交差 +0.13、群5 主効果−1.99・交差 +1.45 | 群5で相関が2σ低いと−4.89bp(全社平均の約6.0倍) |
| 他の状態変数との比較 | 消費と物価の共分散は単独で−0.41(1%)、株債相関と同時に入れると−0.20(有意でない) | CDSで同時に入れると株債相関(+0.53、1%)だけが有意。設備稼働率は有意でない。株式では共分散がやや上回る(著者の記述) |
| 日中(発表を挟む60分)のスワップ変化 | 無条件 −0.22(有意でない)。交差モデルで主効果−0.28(10%)、交差 +0.37(1%) | 平均の反応は、見出しの数字の驚きの部分が−0.12(有意でない)、それ以外の情報の部分が−0.34(1%)。相関との交差項は前者 +0.23(1%)、後者 +0.33(5%)とも有意 |
研究の対象と限界:正の相関の局面は短期間に限られる
結果は米国の大企業のCDS(金融・公益を除く)と、米国の4つの経済指標の発表日に限られる。期待インフレの物差しを TIPS のBEIに替えても、スワップとBEIの乖離が小さい流動性の高い期間に限っても結果は保たれ、ディーラーの多いCDSほど結果が強かった。リスクプレミアムを除いた期待インフレだけでも時間変動の大部分が説明できたとするが、これは特定の期間構造モデルに依存する13。
限界として最も大きいのは、2000年以降の米国では株債相関がほとんどの期間で負だったことである。著者ら自身、符号が切り替わる局面を直接検出しにくいと認めている。株式については1983〜2023年に標本を延ばし、相関が正の局面で物価の上振れへの反応が負になること(係数の和 −0.195)を示したが、CDSには長期のデータがない。また、株債相関は物価と成長以外の要因(安全資産への逃避など)でも動く、ノイズのある代理変数だと著者らは書いている14。2025年12月の改訂版は、相関を国債の便宜利回りに由来する部分とそれ以外に分け、後者が時間変動の主因だったと報告している15。
論文後半の均衡モデルでは、good の局面で1σの期待インフレのショックがCDSを−6.3bp動かし、bad の局面では+3.1bpと逆に動く。これはパラメータを置いたシミュレーションの値で、データから推定した反応ではない。成長期待の持続性を弱めると、反応そのものが小さくなることも示されている16。
大手町プレップの考察:物価の知らせの「符 号」を、事前に記録しておく
以下は編集部の見方である。この研究の実務的な価値は、物価の上振れがクレジットにとって良いか悪いかを一般論で決めず、市場がいまどちらとして扱っているかを、日々の価格から先に記録できる点にある。指標が出たあとに「今回は景気の強さと受け止められた」と説明するのは容易だが、その判定を発表の前日に済ませておけば、ヘッジや発行のタイミングの議論で後付けの解釈を減らせる。
一方で、図1の符号が変わる点(相関およそ+0.08)を売買の閾値として使うのは勧めない。推定は相関の線形の交差項で、正の領域の観測は少なく、日々のスプレッドの動きの大半は物価の知らせ以外で説明される。編集部は、相関の水準を「局面のラベル」として残し、感応度を局面ごとに幅で持つ使い方が、研究の確かさに見合うと考える(仮説)。
日本の実務への応用:物差しの違いを確かめてから使う
日本にこの枠組みを持ち込むときは、まず物差しが違う。財務省が公表する物価連動国債の BEI は10年物で、物価連動国債と10年利付国債の利回りから計算されており、2026年10月22日時点で2.077%、物価連動国債の発行残高は9月末で約10.2兆円である17。研究が使った5年スワップとは年限も市場も異なり、残高の小さい市場では日々の BEI の変化に流動性の影響が混じりうる(編集部の推測)。日本のインフレスワップや個別企業のCDSがどの程度取引されているかは、本稿では確かめていない。
社債の側は、日本証券業協会の公社債店頭売買参考統計値が使える。毎営業日の午後3時の気配を基に夕刻に公表され、社債の銘柄別の値と格付別のマトリクス表が含まれる18。CPIの公表日を中心に、前日のTOPIXと国債(たとえば5年の利回りから近似したリターン)の3か月の相関を記録し、BEI の変化と信用スプレッドの変化を並べれば、研究と同じ形の点検ができる。日本の株と国債の相関がどの局面にあるかは、自社で計算して確かめる必要がある。
使い道は立場で変わる。社債の発行体にとっては(条件決定の流れはDCMのプライシング実務を参照)、物価の上振れが続く時期に「スプレッドは締まるはず」と前提を置く前に、相関がどの局面にあるかを確かめる材料になる。クレジット投資家や銀行の与信管理では、研究で振れ幅が大きかった低格付けの銘柄・取引先に絞って、物価の知らせへの感応度を局面別に持つことが考えられる。いずれも研究の米国の数値を日本に当てはめた結果ではなく、編集部の提案である。
学習用の設例:局面によって、同じ知らせの損益が逆になる
学習用の設例(架空)
- 社債ポートフォリオ400億円:高格付け200億円(スプレッド・デュレーション5.0年)、中位150億円(4.0年)、低格付け50億円(3.0年)
- ある指標の発表で期待インフレが1σ上振れたとする。前日の株債相関は、良い局面−0.70、平均的な局面−0.29、悪い局面+0.50の3通り
- 各区分のスプレッドの反応には、研究の米国のCDSの係数(群1・群3・群5)をそのまま仮に当てはめる。評価の変化は −スプレッド・デュレーション×スプレッド変化×時価で近似し、国債利回りの変化は含めない
表2 学習用の設例(架空):期待インフレが1σ上振れた日の社債の評価の変化
表は横にスクロールできます →
| 区分(時価・SD) | 良い局面(相関−0.70) | 平均的な局面(相関−0.29) | 悪い局面(相関+0.50) |
|---|---|---|---|
| 高格付け(AA格相当) 200億円・5.0年 | −0.37bp +3.7百万円 | −0.18bp +1.8百万円 | +0.19bp −1.9百万円 |
| 中位(A〜BBB格相当) 150億円・4.0年 | −1.26bp +7.6百万円 | −0.62bp +3.7百万円 | +0.63bp −3.8百万円 |
| 低格付け(BB格相当以下) 50億円・3.0年 | −4.10bp +6.1百万円 | −1.99bp +3.0百万円 | +2.12bp −3.2百万円 |
| 合計(400億円) | +17.4百万円 | +8.5百万円 | −8.8百万円 |
良い局面では、同じ1σの上振れでポートフォリオの評価は+17.4百万円、悪い局面では−8.8百万円と、向きが逆になる。金額が時価に比べて小さいのは、物価の知らせ1回の影響が日々の値動きの一部にすぎないからである。見るべきは金額の大きさより、低格付けの区分が時価では12.5%なのに評価の変化では35〜36%を占めることと、局面で符号が変わることの2点だ。この係数が日本の社債で成り立つかは確かめられていない。
明日から使える確認項目と分析手順
- CPI・雇用統計など主要指標の発表日の一覧を作り、各日の前日時点で、株式指数と5年国債の日次リターンの3か月相関を記録する(前日までのデータだけを使う。発表当日の値動きを含めない)。
- 同じ日に、BEI(日本は財務省の10年 BEI、米国はインフレスワップ)の日次変化と、保有・監視している社債・ローンのスプレッドの変化を記録する。格付け別に分ける。
- 相関が負の日と正の日に分け、BEI が上がった日のスプレッドの平均変化を比べる。研究の結果と同じ向き(負の局面でより縮む)かどうかを、低格付けの区分から確かめる。
- 発行・ヘッジ・売買の会議で「物価が上振れたらスプレッドはどうなるか」と問われたら、まず「直前の株債相関はどの局面か」を質問として返す。局面の判定は発表前に済ませ、議事録に残す。
- 相関が0を超えて上がり続けている時期は、物価の上振れがスプレッドの拡大と結びつく可能性を想定に入れ、低格付けの銘柄の感応度を見直す。0という区切りは編集部の仮の目安で、研究で検証された閾値ではない。
よくある質問
物価が上がれば企業の名目の売上も増えるので、信用リスクは常に下がるのではありませんか。
研究の標本の平均ではスプレッドは縮みましたが、その強さは株と国債の相関で変わりました。物価の上昇が景気の弱さや引き締めと結びつくと市場が見ている局面では、縮み方が小さく、推定式の上では逆に広がる計算になります。名目の売上が増えても、コストの上昇や金利の上昇が上回る企業もあります。
株と国債の相関は、どの期間で測ればよいですか。
研究は3か月を基本に、6か月でも同じ向きの結果を確認しています。短いほど局面の変化に早く気づけますが、ぶれも大きくなります。2つの期間を並べて記録し、両方が同じ側にあるかを見るのが無難です。
まとめ
米国の企業約1,400社のCDSを2004〜2023年の指標発表日で調べた研究では、期待インフレの上振れは平均でスプレッドを縮めたが、その強さは前日までの株と国債の相関で変わり、相関が低い局面ほど大きく縮んでいた。反応の約3分の2はリスクプレミアムを通じたもので、信用リスクの高い企業ほど振れ幅が大きかった。相関が正の局面でスプレッドが広がるという点は、CDSでは観測が少なく、線形の推定式が含む計算にとどまる。日本では物差しも市場も異なるが、指標の発表前に局面を記録し、格付け別に感応度を幅で持つ準備は、今の公表データで始められる。
脚注
- R1(FEDS 2025-002, 2025年1月)p.2(要旨・著者の所属)。FRB の掲載ページの日付表示は「January 2025」。ページは R1 の PDF の物理ページ(p.1 が表紙で、印刷ページ番号は物理ページ−1)。以下同じ。SSRN(abstract 4798269、題名 Good Inflation, Bad Inflation, and the Dynamics of Credit Risk)はボット判定で閲覧できず、掲載日は確認していない(回避していない)。第一著者の CV(2026年10月31日更新)は学術誌で改訂中(R&R、誌名非公表)と表示している(CV の学会報告の一覧は論文別でないため、本論文の最初の報告年は確定できない)。Banco de España Working Paper 2525(2025年5月)としても公表。2025年12月の改訂版(R2)は旧題で流通していたことを p.1 に記す。↩
- R1 p.10〜12(2節)、p.4 脚注2、p.62(表A1)。CDS は Markit の5年シングルネーム(シニア無担保、リストラクチャリング条項なし。金融・公益・政府を除く)、株式は CRSP。日中の分析は Refinitiv の分単位のスワップ(2007年10月以降、FOMC と重なる日を除く622回、p.19)。↩
- R1 p.13〜14(式(1)(2))。被説明変数は発表日の企業別 CDS の1日の変化(bp)または超過リターン(%)。スワップの変化は1σに標準化、株債相関は前日(t−1)の値を標準化(p.14 脚注14)。企業の固定効果を入れ、企業と日付でクラスタ。モデルは4節(p.22〜31)。↩
- R3(Cieslak and Pflueger, NBER WP 30982, 2023年3月)p.2(要旨)、p.8(2節。ニューケインジアン・モデルの需要ショック・供給ショックと株債相関)。主論文も同論文と David and Veronesi(2013)を引いて同じ整理を置く(R1 p.3、p.12)。株式のインフレ・リスクプレミアムが物価と将来の消費成長の共分散で変わるとした Boons et al.(2020, R4)は、R1 p.8 の要約による(本文は本稿では未確認)。↩
- R1 p.12(相関の定義:Ken French のデータベースの市場リターンと5年ゼロクーポン米国債のリターン)、p.62(表A1:発表日の3か月相関の件数819、平均−0.293、標準偏差0.280、最小−0.778、最大0.544)。本文 p.4 は平均を−0.30と丸める。マクロ統計は低い頻度でしか観測できず、物価と成長の関係の変化を即時に捉えきれないという動機は p.4。2021年5月末と2022年12月の約0.50、1970年代との比較は p.4。1990年代末までは強い正、その後は主に負(p.12、p.35 図1)。↩
- R1 p.10〜11(インフレスワップの仕組み、TIPS の流動性の問題、5年を選んだ理由)、p.10 脚注8(スワップのレートはリスクプレミアムを含みうる)。発表日の5年スワップの日次変化の標準偏差は p.11「4.9 bps」、表A1(p.62)は0.049%。↩
- R1 p.14 と p.36(表1の(1)(4):CDS −0.90、t値 −5.19、株式 +0.38、t値 3.91、いずれも1%水準)。標準偏差に対する割合(約12%・約17%)は本文 p.14 の記載。p.62 の表A1(b)(発表日の企業別)の標準偏差は CDS の日次変化 8.359bp、株式の超過リターン 2.276% で、これで割ると CDS 約10.8%、株式 約16.7%(編集部の計算。CDS は本文の約12%と一致しない)。序論(p.4)は同じ結果を「約1bp」「40bp」「10〜15%」と丸めて書いており、本稿は表1と本文 p.14 の値を使った。↩
- R1 p.15 と p.36(表1の(2)(3)(5)(6))。CDS:主効果 −0.81、交差項 +0.61(t値 5.05)、6か月相関で +0.52(t値 4.48)。株式:主効果 +0.35、交差項 −0.22(t値 −2.58)、6か月で −0.16(5%水準)。相関が2σ低いときの −2.03bp・+0.79% は p.15 の計算(序論 p.5 は −2.1bp・0.81%)。倍率(約2.3倍)は無条件の −0.90bp との比で、編集部の計算。↩
- 編集部の計算(finance/calc.py)。R1 の表1・表3の係数と、表A1 の相関の平均(−0.293)・標準偏差(0.280)を使い、反応=主効果+交差項×(相関−平均)÷標準偏差として生の相関に換算した。反応が0になる相関は全社で+0.08、群1で+0.09、群5で+0.09、株式で+0.15。全社の0になる点は標本の範囲(−0.778〜0.544)の内側だが、2000年以降の相関はほとんど負で正の局面は短い(p.12)。標本の最大0.544は平均より約3.0σ高い。R1 は p.15 で「相関が正なら物価上昇後に信用リスクが上がりうる」と述べるが、正の局面の CDS を分けて推定した表はない。↩
- R1 p.16 と p.37(表2)。Berndt et al.(2018)に近い方法で、Moody’s の推定デフォルト確率と回収率から期待損失を求め、残りをリスクプレミアムとした。標本は約半分。無条件:全体 −0.89、期待損失 −0.27、リスクプレミアム −0.58(3分の2は p.16 の記述)。交差項:全体 +0.63、期待損失 +0.16(5%)、リスクプレミアム +0.44(1%)。↩
- R1 p.17 と p.38(表3)。発表前日の5年 CDS の水準で5分位に分けた群1・群3・群5。CDS:群1 −0.18・+0.13、群3 −0.62・+0.44、群5 −1.99・+1.45(いずれも1%水準)。群5の −4.89bp と「6倍超」は p.17。株式でも群5の方が主効果・交差項とも大きい(群1 +0.26・−0.18、群5 +0.42・−0.29)。倍率(約11倍)は主効果の比で、編集部の計算。↩
- R1 p.17〜19 と p.39〜40(表4・表5)。表4(a):消費と物価の共分散(拡張窓)単独 −0.41(1%)、株債相関と同時投入で −0.20(有意でない)、そのときの株債相関の交差項 +0.53(1%)。設備稼働率 +0.17(有意でない)。表4(b)(株式):共分散 +0.19(5%)、株債相関 −0.15(有意でない)。表5:日中のスワップ変化の無条件の効果 −0.22(有意でない)、交差モデルの主効果 −0.28(10%)・交差項 +0.37(1%)。表5(3):見出しの驚きの成分 −0.12(有意でない)、それ以外の潜在的な成分 −0.34(1%)。表5(4):相関との交差項は見出しの成分 +0.23(1%)、潜在的な成分 +0.33(5%)。日中の窓は 8:15〜9:15(発表は 8:30。p.19)。潜在的な成分は5年スワップの60分変化の分散の60%超(p.6)。↩
- R1 p.21〜22(3.3節)と付録(表A5〜A8)。期待インフレの分解は D’Amico, Kim and Wei(2018)の期間構造モデルの推計による。↩
- R1 p.17〜18(株債相関はノイズのある代理)、p.22(2000年以降は相関がほぼ負で符号の切替を検出しにくい)、p.46 と p.70(表A9:1983〜2023年の株式、相関が正の局面のダミーとの交差項 −0.536、主効果 +0.341、和 −0.195。CDS は延長できない)。安全資産への逃避の例示は改訂版 R2 p.5。↩
- R2(著者サイトの改訂版、2025年12月)p.5〜6(序論)。表1(p.39)の CDS の係数は FEDS 版と同じ。改訂版も未査読。↩
- R1 p.28〜31(4.2節)と表6。1σの期待インフレのショックへの CDS の反応は、全体 −1.6bp、good の局面 −6.3bp、bad の局面 +3.1bp(モデルのシミュレーション)。物価と成長の共分散を0にすると反応はほぼ消え、成長期待の持続性(Πcc)を0.95から0.85に下げると反応が縮む。↩
- R5(財務省「ブレーク・イーブン・インフレ率(BEI)の推移」、2026年10月22日現在)。BEI(10年)は物価連動国債の複利利回りと同じ残存期間の10年利付国債の複利利回りを基に計算(日本相互証券の金利情報を基に財務省が計算)。発行残高約10.2兆円は同資料の注記(9月末時点)。↩
- R6(日本証券業協会「公社債店頭売買参考統計値/格付マトリクス表」)。社債等を含む全銘柄の値と格付マトリクス表は午後6時30分頃に公表。発表日付は翌営業日の日付。↩
参考文献(2 026年11月確認)
- R1 Bonelli, D., B. Palazzo and R. S. Yamarthy (2025), “"Good" Inflation, "Bad" Inflation: Implications for Risky Asset Prices,” Finance and Economics Discussion Series 2025-002, Board of Governors of the Federal Reserve System. DOI: 10.17016/FEDS.2025.002. 参照した版:FEDS 版(2025年1月)。査読:未査読(WP)。 doi.org (参照箇所:主論文。脚注1〜14、16。閲覧日:2026年11月)
- R2 Bonelli, D., B. Palazzo and R. Yamarthy (2025), “Good Inflation, Bad Inflation, and the Dynamics of Credit Risk,” working paper(R1 の改訂版). 参照した版:著者のウェブサイトで公開された版(2025年12月)。査読:未査読(著者は学術誌で改訂中と表示)。 diegobonelli.github.io (参照箇所:改訂版の序論と表1。脚注1、14、15。閲覧日:2026年11月)
- R3 Cieslak, A. and C. Pflueger (2023), “Inflation and Asset Returns,” NBER Working Paper No. 30982. DOI: 10.3386/w30982. 参照した版:NBER WP 版(2023年3月)。査読:未査読(WP)。 doi.org (参照箇所:関連研究(good/bad inflation と株債相関の理論的整理)。脚注4。閲覧日:2026年11月)
- R4 Boons, M., F. Duarte, F. de Roon and M. Szymanowska (2020), “Time-varying inflation risk and stock returns,” Journal of Financial Economics 136(2), 444-470. DOI: 10.1016/j.jfineco.2019.09.012. 参照した版:Crossref の書誌のみ(内容は R1 p.8 の要約による)。査読:済。 doi.org (参照箇所:関連研究(書誌のみ)。脚注4。閲覧日:2026年11月)
- R5 財務省「ブレーク・イーブン・インフレ率(BEI)の推移」(物価連動国債、2026年10月22日現在) mof.go.jp (参照箇所:BEI の計算方法・水準と物価連動国債の残高。脚注17。閲覧日:2026年11月)
- R6 日本証券業協会
「公 社債店頭売買参考統計値/格付マトリクス表」 market.jsda.or.jp (参照箇所:公表の時刻と内容。脚注18。閲覧日:2026年11月)
※本記事は教育目的の一般的な解説であり、投資助言・法務・税務の助言ではありません。研究結果は各論文の対象・期間・方法の範囲で得られたもので、日本の個別企業・案件にそのまま当てはまるとは限りません。設例は学習用の架空の数値です。アイキャッチ画像は生成AIによるイメージです。