この記事で分かること
- 米国の上場REIT全体の資産の伸び(集計投資)が1標準偏差高い年の翌年は、REIT市場の超過リターンが約5.6%ポイント低かったという52年分の研究結果と、その大きさの読み方
- 著者らがこの関係を、市場の過熱よりもリスクプレミアムの低下で説明し、負債で賄った投資の増加が主因だとした根拠と、標本内の推計にとどまるという限界
- J-REIT市場で同じ見方を使うときに、決算資料から集計投資を作る手順と、観測年数が少ないことによる統計上の弱さを確かめる計算
想定読者:J-REITの運用・IR担当、REITを担当する証券アナリスト、公募増資の引受やREIT向け融資・投資法人債の審査に関わる担当、不動産マーケットの見通しを作る経営企画・調査部門
前提知識:J-REITの資金調達(借入・投資法人債・公募増資)の基本と、回帰分析の係数・t値を「他の条件をそろえたときの関係とその確からしさ」として読むこと
J-REITの決算説明資料を何社分か並べると、同じ時期に多くの投資法人が「取得パイプラインの拡充」を掲げ、借入と増資で物件を積み上げている局面がある。業界全体がそろって資産を膨らませているのは、先行きへの自信の表れなのか、それとも価格が高いところで買い進んでいる兆しなのか。市場の見通しを作る担当者や、増資の引受・融資を判断する担当者が、一度は考える問いである。
この問いに、米国のREIT市場の半世紀分のデータで答えようとしたのが、英国カーディフ大学の研究者らの論文である。個々のREITの成長率ではなく、業界全体の投資の量を1つの数字にまとめ、それが翌年の市場全体のリターンを予測するかを調べている。
この記事が主に参照する研究
Weijian Liang, Arman Eshraghi, Qingwei Wang(2026)「REIT市場の集計投資・経済の動き・予測可能性(Aggregate Investment, Economic Dynamics, and Predictability In the REIT Market)」The Journal of Real Estate Finance and Economics
- 公表:前身は第1著者の博士論文(カーディフ大学、2024年9月付。大学のリポジトリ登録は2025年1月)の第1章。学術誌版は2026年3月にオンライン先行公表(オープンアクセス、巻号は未定)。参照した版:学術誌のオンライン版。査読:済
- データ:米国の上場エクイティREIT 442社。投資は1971〜2022会計年度、リターンは1972〜2023年の年次(52年分)
- 方法:翌年のREIT市場の超過リターンを、当年の集計投資と既知の予測変数で説明する予測回帰(相関の分析。因果の識別ではない)。理由の候補を、景気・不確実性・投資家心理・資金調達の分解で比べる
- 位置づけ:一般の株式市場で知られていた「企業全体の投資が多い年の後はリターンが低い」という関係(投資CAPM)を、REIT市場全体の長期データで検証した研究
「投 資が多いと期待リターンが低い」という考え方
出発点は、資本コストと投資の関係である。投資家が求めるリターン、つまり資本コストが低い時期には、正味現在価値
著者らは、REITがこの考え方を確かめるのに向いた対象だと論じる。米国のREITは課税所得の原則90%以上を配当する必要があるため利益を内部に貯めにくく、物件の取得には外部からの資金調達が欠かせない。資産の大部分が不動産で、投資の判断が資本コストの変化に敏感になりやすい、というのがその理由である1。
集計投資は、各REITの「非現金資産」(総資産から現金と短期投資を引いた額)の年間の伸び率を、決算期末の時価総額で加重平均して作る。REITの資産はほとんどが賃貸用の不動産なので、この伸び率を物件への投資の量とみなしている。これを翌年7月から翌々年6月までの1年間の、REIT指数(FTSE NAREIT All Equity REITs Index)の無リスク金利に対する超過リターンと比べる。決算の数字が公表されてからリターンを測り始めるように、期間をずらしている2。
標本の期間で、集計投資の平均は年18.24%、標準偏差は16.25%だった。前年の値との自己相関は0.65で、投資の多い年は続きやすい。一方、REIT市場の超過リターンは平均7.71%、標準偏差17.30%で、前年のリターンとはほとんど相関していなかった3。
集計投資が多い年の翌年、REIT市場の超過リターンは低かった
集計投資だけで翌年の超過リターンを説明する回帰では、係数は−0.3420(t値−2.53、5%水準で有意)、調整済み決定係数は8.52%だった。集計投資が標準偏差1つ分(16.25%)高いと、翌年の超過リターンが約5.6%ポイント低い計算になる4。平均7.71%のリターンに対して小さくない差だが、調整済み決定係数が示すとおり、年ごとのリターンの振れの大半は集計投資では説明されない。
問題は、この関係がすでに知られた予測変数の言い換えにすぎないのではないか、という点である。著者らは短期金利・長短金利差・社債の格付け間の利回り差、配当利回りや簿価時価比率などの評価比率、REITの資金調達に占める株式の割合、会計上の発生高、3種類の投資家心理(センチメント)の指数を順に加えた。図1は、その組み合わせごとの「1標準偏差あたりの差」を並べたものである。
金利の変数を加えると差は約3.36%ポイントに縮み、関係の一部は金利環境と重なっていたことが分かる。それでも係数は−0.2071(t値−2.08)で有意なままで、評価比率なども加えるとむしろ−0.4164(t値−3.51)へ大きくなった。投資家心理の指数を1つずつ加えた最も多くの変数を含むモデルでも、係数は−0.3977〜−0.3425の範囲に収まり、調整済み決定係数は31.12〜37.63%に達した。推計には、持続性の高い予測変数で生じやすい小標本の偏りを補正する方法(Stambaugh の補正)が使われている5。
期間を分けても関係は残った。米国のREIT制度が大きく変わる前の1972〜1993年と、その後の1994〜2023年のどちらでも有意で、各期間の標準偏差で換算した差は6.95%ポイントと6.24%ポイントだった。時価総額加重の代わりに単純平均で作った集計投資(係数−0.3112)、前年からの変化幅、用途別のREITのリターンでも同じ向きの関係が出た。個々のREITの単位でも、投資の多い社ほど翌年のリターンが低く、1標準偏差あたり約1.50%ポイント(その標本の平均超過リターンは年9.7%)の差だった6。
理由は「過 熱」より「リ スクプレミアムの低下」と著者らは読む
投資が多い年の後にリターンが低い理由として、著者らは3つの候補を比べている。景気の先行きへの不安が小さく、投資家が求める上乗せ(リスクプレミアム)が低い時期に投資が増えるという説明、投資家心理が過熱して価格が上がり、それに乗じて投資が増えた後に価格が戻るという説明、そして投資の後の増資で既存の投資家の持分が薄まるという説明である。
1つ目を支える結果として、集計投資は景気の不確実性と負の関係にあった。米国のマクロ経済の不確実性指数が1標準偏差高い年は、集計投資が5.67%ポイント低い。金融市場の不確実性指数とは、単独の回帰では有意な関係がなかった(前年の集計投資を加えると有意)7。さらに集計投資は、その後の景気を山なりに予測した(図2)。
集計投資の多い年の翌1年は、民間の非住宅の設備投資や実質GDPの伸びが高い。しかし3〜4年後には逆に伸びが低くなり、民間の非住宅固定投資では4年後の係数が−0.0939(t値−2.48)と有意に負だった。著者らはこれを、REIT全体の投資が景気の山を示す「ピーク指標」として働いていると解釈している8。ここでの関係は予測の関係であり、REITの投資が景気を動かしたことを示したものではない。
2つ目の投資家心理については、結果は一様ではない。集計投資はREIT市場の心理指数と正の関係にあり、金利などをそろえても1標準偏差あたり3.48%ポイントの関係が残った9。個別のREITでは、投資の多い社ほど翌年の利益が市場の予想を下回り、アナリストの利益予想が楽観に偏り、決算発表の前後の株価反応が低かった10。ただし市場全体のリターンの予測では、心理指数を加えても集計投資の予測力は弱まらなかった。著者らは、心理の影響はあるが二次的だと結論づけている。
著者らがリスクの説明を重く見るもう1つの根拠が、資金調達の分解である。集計投資を負債の増加、株主資本の増加、非支配持分の増加に分けると、負債の増加だけで翌年のリターンを説明した回帰の調整済み決定係数は11.63%で、株主資本の増加の0.67%を大きく上回った。投資家心理の指数を加えると、負債の増加は係数−0.6302(t値−1.95、10%水準で有意)で残った一方、株主資本の増加は−0.2719(t値−0.96)で有意でなくなった。標本の平均では、負債による増加が年9.80%、株主資本による増加が8.19%だった11。負債による調達の判断は借入コストや事業のリスクの評価に直結しやすい、というのが著者らの読み方である。
3つ目の希薄化の説明は、個別REITの研究で提起されたものだ。Ling, Ooi and Xu(2019)は、資産の伸びの速いREITが劣後し、その傾向が翌年に増資した社に限って見られることから、増資による持分の希薄化を説明に挙げた。本研究でも、集計投資が多い年の翌年は株式の発行が増えた(1標準偏差あたり1.46%ポイント)。しかし同じ時期の発行量を加えても集計投資の予測力は消えず、市場全体では希薄化が主因とは言えない、と著者らは結論づけている12。
標本内の推計であることと、52年という観測数の重み
この研究の結果を読むうえで最も大事な留保は、示されたのが標本内(in-sample)の説明力だという点である。著者ら自身、年次の標本内の予測可能性として結果を述べており、過去のある時点までのデータで推計したモデルが、その後の年をどれだけ当てたかという標本外の検証は、本文に見当たらない13。調整済み決定係数も標本内の当てはまりで、37.63%をそのまま将来の予測精度と受け取ることはできない。予測モデルを実務に使うときの過学習の問題と同じである。
前身の博士論文の報告値は異なる。リターンの期間が1972年7月〜2020年6月の48年間だった前身の博士論文では、1標準偏差あたりの差は7.1%ポイントと報告されている。2023年まで延ばした学術誌版では5.6%ポイントで、向きと有意性は同じだ。単独回帰の係数は−0.3429と−0.3420でほぼ同じで、差を標本の延長だけの影響とは断定できないが、1標準偏差あたりの大きさを確定値として扱えないことは分かる14。
対象は米国のエクイティREITで、住宅ローン債権などに投資するモーゲージREITは含まない。一般の株式市場では、Lamont(2000)が、年初の設備投資計画とその後の株式リターンとの負の関係を示しており15、本研究はその関係をREIT市場で確かめたものと位置づけられる。新しい理論を示したものではなく、既存の考え方を長期の新しい標本で検証した研究である。
大手町プレップの考察:日本で同じことを確かめる難しさ
ここからは編集部の推論である。J-REITにも、米国と似た構造がある。投資法人が法人税の課税の特例を受けるには、配当等の額が配当可能利益の額の90%を超えることなどが要件になっており16(導管性要件)、利益を貯めて物件を買う余地は小さい。物件の取得は借入・投資法人債・公募増資に頼ることになり、「資本コストが下がると業界全体で投資が増える」という連鎖は、日本でも起こりうると考えられる(仮説)。
ただし、日本のデータでこの関係を確かめるのは容易ではない。東証REIT指数は2003年3月末を基準日に、2003年4月から算出されている17。米国の研究と同じ年次の設計にすると、使える観測は20年余りにとどまる。図3は、集計投資とリターンの真の相関が米国の標本と同じ(−0.32)だと仮定して、観測年数ごとに単独の回帰で5%水準の有意な結果が得られる確率を近似計算したものである。
米国と同じ52年分があっても有意になる確率は約65%で、22年分では約30%に下がる18。日本で検証して有意な関係が出なかったとしても、関係がないとは言えない。逆に、少ない観測で強い関係が出た場合は、偶然や期間の偏りを疑う必要がある。どちらの方向にも、短い時系列から強い結論を引き出さない姿勢が求められる。
制度の違いもある。J-REITの投資法人は資産の運用を外部の資産運用会社に委託しなければならず19、スポンサー企業から物件を取得する仕組み(スポンサーサポート)も使われる。日本銀行によるJ-REITの買入れがREITの行動に与えた影響を扱った研究もある(日銀のJ-REIT買入れは、REITに何を買わせたか)。こうした要因が資本コストと投資の関係にどう影響するかは、米国の研究からは分からない。
日本の実務への応用:集計投資を「温 度計」として定点観測する
米国の係数を日本に持ち込んで翌年のリターンを予想することは勧めない。使えるのは、業界全体の投資の量を、資金の出どころと合わせて定点観測する考え方である。J-REITの各投資法人は決算短信と有価証券報告書で貸借対照表を開示しているので、非現金資産の伸びと、その裏側の負債・純資産の増減を集計できる。
運用・IRの担当にとっては、自社の取得ペースが業界全体と比べて突出していないかを示す材料になる。アナリストにとっては、NAV倍率や分配金の利回り(1口当たり分配金÷投資口価格)と並べて、市場全体の温度を見る指標の1つになる。公募増資の引受や融資の担当にとっては、業界全体で負債の増加を伴う取得が膨らんでいる局面かどうかを確かめる手がかりになる。LTVの水準だけでなく、負債の増え方の速さを業界全体で見る、という視点である。
学習用の設例:架空の5投資法人から集計投資を作る
学習用の設例(架空)
- 市場にA〜Eの5つの投資法人があり、決算期の長さをそろえた12か月の前期末・当期末の貸借対照表が手元にある
- 非現金資産=総資産−現金・預金(信託口の預金を含む)。投資=非現金資産の伸び率
- 負債増・純資産増は、それぞれの増減額を前期末の非現金資産で割る(論文の分解に倣った編集部の定義)
- この市場の過去の集計投資は平均8.0%・標準偏差6.0%だったとする
表1 設例:架空の5投資法人から集計投資を作る(前期末・当期末は非現金資産。金額は億円)
表は横にスクロールできます →
| 投資法人 | 前期末 | 当期末 | 時価総額 | 投資(成長率) | うち負債増 | うち純資産増 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| A投資法人 | 9,000 | 10,350 | 6,000 | 15.0% | 8.9% | 6.7% |
| B投資法人 | 6,000 | 6,300 | 4,000 | 5.0% | 3.0% | 1.7% |
| C投資法人 | 4,000 | 5,000 | 2,500 | 25.0% | 13.5% | 12.5% |
| D投資法人 | 3,000 | 2,940 | 1,500 | −2.0% | −2.0% | 1.0% |
| E投資法人 | 2,000 | 2,600 | 1,000 | 30.0% | 20.5% | 10.0% |
| 時価総額加重 | 15,000 | 13.3% | 7.8% | 6.0% | ||
| 単純平均 | 14.6% |
時価総額で加重した集計投資は13.3%で、単純平均の14.6%より低い。成長率の高いCとEの時価総額が小さいためで、どちらの平均を見るかで印象が変わる。論文は時価総額加重を主に使い、単純平均でも結果を確かめている。加重平均の内訳では負債による増加が7.8%、純資産による増加が6.0%で、負債増と純資産増の合計の約57%を負債増が占めた。当期の値は過去平均より約0.9標準偏差高い。
米国の研究では、集計投資が1標準偏差高いことが翌年の超過リターン約5.6%ポイントの低さと結びついていた。しかしこの数字を設例の市場に当てはめて「翌年のリターンは約5%ポイント低い」と言うことはできない。日本では検証されておらず、図3のとおり、検証しても確かな答えが得られにくいからである。設例の読み方としては、「業界全体の投資が過去平均を上回り、負債の増加が純資産の増加を上回っている」という事実を確認し、市場見通しや与信判断の前提を点検するきっかけにとどめるのが妥当である。
明日から使える確認項目
- 集計投資の時系列を作る:各投資法人の決算短信から、総資産と現金・預金(信託口を含む)を取り、決算期をまたいで12か月の伸び率にそろえる。時価総額加重と単純平均の両方を出し、差が大きい年は大型の投資法人の動きを個別に確認する。
- 資金の出どころを分ける:同じ期間の負債の増加と純資産の増加(主に公募増資)を前期末の非現金資産で割り、負債増と純資産増の合計のうち負債増が何割かを記録する。米国の研究で予測力の主因だったのは負債による増加である。
- 過去との比較は標準偏差で:その年の値が過去の平均から何標準偏差離れているかを見る。目安として1標準偏差を超えたら注意喚起の対象にする、といった閾値は編集部の仮の目安で、研究で検証されたものではない。
- 単独で判断しない:集計投資は、NAV倍率・分配金利回りと長期金利の差・公募増資の件数や割引率と並べて見る。論文でも、金利の変数を加えると1標準偏差あたりの差は約39%縮んだ。
- 報告書の書き方を点検する:社内資料で「業界の取得が多いので来年のリターンは低い」と書くときは、米国の標本内の結果であること、日本の観測年数では検証力が低いこと(観測年数と有意になる確率の計算を添える)を明記する。
よくある質問
この研究の結果を使って、J-REITの売買のタイミングを決められますか。
勧められません。研究は米国の52年分のデータの標本内の関係を示したもので、標本外の予測精度は検証されていません。日本では観測できる年数が短く、同じ関係があっても統計的に確かめにくい点にも注意が必要です。
負債で賄った投資の増加が問題なら、借入比率が低いREITは安全ということですか。
研究が扱ったのは市場全体の負債の増え方と翌年の市場リターンの関係で、個々のREITの安全性ではありません。個別の投資法人については、LTVや借入の満期構成など、別の観点での確認が必要です。
まとめ
米国の上場REIT全体の非現金資産の伸びが1標準偏差高い年の翌年は、REIT市場の超過リターンが約5.6%ポイント低く、この関係は金利・評価比率・投資家心理を加えても残った。著者らは、リスクプレミアムが低い時期に投資が膨らむという投資CAPMの説明を支持し、負債で賄った投資の増加が主因だとした。ただし結果は標本内の推計で、前身の博士論文とは1標準偏差あたりの大きさの報告値も異なる。J-REIT市場では観測年数が短く同じ検証は難しいが、業界全体の投資の量と資金の出どころを定点観測し、市場見通しや与信の前提を点検する材料としては使える。
脚注
- R1(JREFE オンライン版, 2026年3月)p.2(1節)。ページは PDF の通し番号(印刷ページ番号なし)。以下同じ。米国の制度についての著者の記述。↩
- R1 p.3・p.7(2.1節)、p.38(付録A)。候補460社のうち Compustat のデータがない18社を除いた。指数の構成銘柄は、住宅ローンなど不動産担保貸付以外の適格不動産資産が総資産の50%を超える REIT(p.7 脚注6)。総資産の伸び率で測っても同様の結果だったとする(p.7 脚注5)。↩
- R1 p.7、p.8 表1 パネルA。↩
- R1 p.12(2.3節)、p.9 表1 パネルC。t値は Newey-West(3ラグ)。論文は「約5.6%」と表記するが、年率の超過リターンの差なので本記事では%ポイントと書く(係数×標準偏差=5.56)。集計投資と翌年のリターンの相関は−0.32(表1 パネルB)。↩
- R1 p.13-16(3.1節)、p.14-15 表2、p.12(Stambaugh 補正)。列(2)の3.36%・列(3)の6.76%は著者の値で、図1のほかの列は編集部が同じ方法で換算した。列(4)の係数は−0.4282(t値−2.74)。↩
- R1 p.16-18(3.2節)、p.45 表10・p.47 表11(期間別の単独回帰の係数は−0.8832・−0.3134)、p.17(単純平均:t値−2.82、調整済み決定係数9.25%。前年差:1標準偏差あたり5.40%)、p.18(Fama-MacBeth 回帰)。↩
- R1 p.19-21(4.1節)、p.20 表3(不確実性指数は Jurado, Ludvigson and Ng 2015)。不確実性の指標を統制しても予測力は残ったとする(未掲載の結果、p.21 脚注8)。↩
- R1 p.21-23(4.2節)、p.22 表4。1年後の民間非住宅固定投資の係数は0.0795(t値3.86)。2年後・3年後は有意でない。↩
- R1 p.26-27(4.3節)、p.24-25 表5。心理指数だけとの単独の関係では1標準偏差あたり7.86%。↩
- R1 p.27-30(4.4節)、p.28 表6・p.30 表7(企業と年の固定効果つきのパネル回帰)。↩
- R1 p.31(4.5節)、p.33-34 表8、p.31 脚注12(平均値は未掲載の要約統計。非支配持分による増加は0.45%)。非支配持分の増加だけの回帰の決定係数は2.80%。↩
- R3(要旨のみ確認)。R1 p.31 脚注13、p.31-32(4.6節)、p.37(5節)。株式発行の予測の係数は0.0896(t値2.17)、発行の平均は4.21%・標準偏差4.33%(p.32)。↩
- R1 p.3 脚注1・p.16。標本外予測の検証が無いことは、編集部が本文の全文検索(out-of-sample 等の語)と節の構成で確認した。↩
- R2 p.18・p.54 表2.2(リターンは1972年7月〜2020年6月、48年分)。単独回帰の係数は−0.3429(R2 表2.2 列(1))。7.1%と5.6%の差の要因を分解した比較は、博士論文・学術誌版のいずれにも示されていない。↩
- R4(要旨のみ確認)。R1 p.2・p.4 も一般株式市場の先行研究として挙げている。↩
- R5(租税特別措置法第67条の15。課税の特例の要件の一つ)。↩
- R7。↩
- 編集部の計算。真の相関を R1 の標本値(−0.32)とし、誤差が年ごとに独立で正規分布に従うと置いた近似(非心 t 分布)。両側5%の臨界値は52年で2.01、22年で2.09、非心度はそれぞれ約2.40・約1.52(期待される t 値そのものではない)。22年は2003〜2024年度を想定した編集部の仮定。↩
- R6(投資信託及び投資法人に関する法律第198条第1項)。↩
参考文献(2 026年11月確認)
- R1 Liang, W., A. Eshraghi and Q. Wang (2026), “Aggregate Investment, Economic Dynamics, and Predictability In the REIT Market,” The Journal of Real Estate Finance and Economics(オンライン先行公表、巻号未定). DOI: 10.1007/s11146-025-10029-4. 参照した版:オンライン版(2026年3月9日公表、オープンアクセス)。査読:済。 doi.org (参照箇所:本稿が根拠にした版。脚注1〜13の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R2 Liang, W. (2024), “Essays on Real Estate Investment and Asset Returns,” PhD Thesis, Cardiff University. 参照した版:カーディフ大学リポジトリ(ORCA)の公開版(2024年9月付、2025年1月登録)。査読:博士論文(学位審査)。 orca.cardiff.ac.uk (参照箇所:R1 の前身(第1章)。脚注14の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R3 Ling, D. C., J. T. L. Ooi and R. Xu (2019), “Asset Growth and Stock Performance: Evidence from REITs,” Real Estate Economics 47(3), 884-927. DOI: 10.1111/1540-6229.12186. 参照した版:要旨(Crossref)。査読:済。 doi.org (参照箇所:要旨のみ。脚注12の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R4 Lamont, O. (1999), “Investment Plans and Stock Returns,” NBER Working Paper No. 6973. DOI: 10.3386/w6973.(Journal of Finance 55(6), 2719-2745, 2000 に掲載)参照した版:NBER の要旨ページ。査読:WP は未査読、掲載誌版は済。 nber.org (参照箇所:要旨のみ。脚注15の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R5 租税特別措置法 第67条の15(投資法人に係る課税の特例)(e-Gov 法令検索) laws.e-gov.go.jp (参照箇所:脚注16の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R6 投資信託及び投資法人に関する法律 第198条(資産運用会社への資産の運用に係る業務の委託)(e-Gov 法令検索) laws.e-gov.go.jp (参照箇所:脚注19の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R7 日本取引所グループ
「概 要(R EIT)」 (2 026年3月24日更新) jpx.co.jp (参照箇所:東証REIT指数の基準日・算出開始日。脚注17の根拠。閲覧日:2026年11月)
※本記事は教育目的の一般的な解説であり、投資助言・法務・税務の助言ではありません。研究結果は各論文の対象・期間・方法の範囲で得られたもので、日本の個別企業・案件にそのまま当てはまるとは限りません。設例は学習用の架空の数値です。アイキャッチ画像は生成AIによるイメージです。