想定読者:事業会社の経営企画・FP&A、投資銀行・PEの若手など、業界の販売価格の動きを業績予想の前提に使う方
前提知識:前年同期比の計算。需要曲線・供給曲線は本文で説明します。

結論:価格に​数量を​重ね、​同じ​方向なら​需要、​逆方向なら​供給の​動きを​疑う

業界の販売価格が前年より上がると、「需要が強い」と判断しがちです。しかし価格は、買い手が増えたときだけでなく、原材料の不足や設備の停止で売り手の出せる量が減ったときにも上がります。両者を分けるのは数量です。価格と数量が同じ方向に動いたなら需要の変化、逆の方向なら供給の変化が主因だった可能性が高い、というのが判定の出発点です。

手順は、前年同期比の符号で4象限に分け、変化の小さい期を保留にし、在庫で確かめ、業績予想の前提に反映する、の4段階です。学習用の架空事例(素材メーカー甲社の属する業界)では、8四半期のうち4期が需要主導、2期が供給主導、2期が保留になります(図表3)。価格が7.0%上がった期でも、出荷が4.0%減っていれば、需要ではなく供給の制約として読みます。

この判定は、需要と供給のどちらか一方だけが動いたと仮定した簡便な切り分けです。両方が同時に動くと価格か数量の一方しか方向が定まらず、判定できません。

需要と​供給の​シフトで、​価格と​数量は​どう​動くか

需要曲線は価格ごとの買い手の購入希望量を結んだ右下がりの線、供給曲線は売り手の供給希望量を結んだ右上がりの線で、交点が均衡価格と均衡数量です。価格以外の要因が変わると曲線そのものが右か左へ動き、これをシフトと呼びます。需要側の要因には所得、代替財の価格、嗜好、人口が、供給側の要因には製造技術や労働・原材料の費用と入手可能性があります1。観察できるのは均衡点の価格と数量だけなので、その動きの方向から、動いた曲線を逆に推し量ります。

図表1:需給のシフトと価格・数量の動き(単位:前年同期比の方向)
図表1:需給のシフトと価格・数量の動き(単位:前年同期比の方向)
動き価格・数量業績への示唆
需要増例:所得の増加、代替財の値上がり価格↑上昇数量↑増加価格・数量とも増収要因
需要減例:嗜好の変化、人口の減少価格↓下落数量↓減少価格・数量とも減収要因
供給増例:製造技術の向上、原材料の入手が容易に価格↓下落数量↑増加数量増、単価は下落
供給減例:原材料の不足、設備の停止価格↑上昇数量↓減少単価上昇、数量は減少
一方の​曲線だけが​動いた​場合の​方向。​例は​要因の​例示です。​出所:一般的な​需給モデルに​基づき大手町​プレップ​作成。

図表1のとおり、需要が動くと価格と数量は同じ方向に、供給が動くと逆の方向に動きます。図表2の左は需要曲線が右へ動く場合で、均衡点は右上に移り価格も数量も上がります。右は供給曲線が左へ動く場合で、均衡点は左上に移り、価格は上がり数量は下がります。どちらも価格は上がるので、価格だけでは区別がつきません。

図表2:需要曲線・供給曲線のシフトと均衡点の移動 A. 需要増:需要曲線が右へ動く 価格 数量 供給 S 需要 D0 需要 D1 E0 E1 価格↑・数量↑(同方向) B. 供給減:供給曲線が左へ動く 価格 数量 需要 D 供給 S0 供給 S1 E0 E1 価格↑・数量↓(逆方向) E0=動く前の均衡点(白丸)、E1=動いた後の均衡点(黒丸)。破線=動く前の曲線
単位:なし​(目盛りを省略した模式図)。​縦軸:価格、​横軸:数量。​出所:一般的な​需給モデルに​基づき大手町​プレップ​作成。​(スマートフォンでは​図を​横に​スクロールできます)

判定の​ルール:4象限、​保留、​在庫に​よる​確認

価格と数量の前年同期比を使い、次のルールで期ごとに判定します。前年同期比は当期の値を1年前の同じ期と比べた変化率で、季節による増減が同じ期どうしで打ち消し合います。

前年同期比(%)
(当期の指数 ÷ 前年同期の指数 - 1)× 100

  1. 価格と出荷量の前年同期比がどちらも絶対値1.0%以上のときだけ、符号で象限を決めます。価格↑数量↑は需要増、価格↓数量↓は需要減、価格↓数量↑は供給増、価格↑数量↓は供給減です。
  2. どちらかが1.0%未満なら保留にします。この1.0%は、指数の端数に判定が振り回されないための編集部の仮定で、統計上の基準ではありません。品目に合わせて見直してください。
  3. 在庫の前年同期比で確かめます。需要増と供給減は在庫が1.0%以上減っていれば整合、需要減は1.0%以上増えていれば整合とみなし、整合しなければ保留に変えます(この対応づけも編集部の仮定です)。供給増は在庫の符号では区別できないため、在庫では補強しません。
  4. 残った期のうち、需要増・需要減を需要主導、供給増・供給減を供給主導と呼びます。

在庫を使う理由は、経済産業省の鉱工業指数で、出荷指数が鉱工業製品に対する需要動向を、在庫指数が生産者の段階に残っている在庫の動きを示すからです2。出荷が減って在庫が積み上がるのは、売れ残りが出ている姿で需要の弱さと整合します。出荷も在庫も減る組み合わせは減産による在庫調整の局面にも現れるため、本記事では価格が上がっている期に限り、供給減と矛盾しない材料として扱います。ただし出荷は需要そのものではなく、在庫の取り崩しや積み増しでずれます。在庫循環図の描き方は鉱工業指数で​製造業の​需要を​業界要因と​自社要因に​分けるの記事に委ねます。

設例:8四半期を​分類する

以下は学習用の架空事例です。素材メーカー甲社の属する業界の、ある素材品目の価格・出荷量・在庫の前年同期比(%)が図表3のとおりだったとします。実在の系列の値ではありません。X1年Q1の価格は、月次の価格指数が103.6、104.1、104.3、前年の同じ3か月が99.8、100.0、100.2のとき、四半期平均が(103.6+104.1+104.3)÷3=104.0と(99.8+100.0+100.2)÷3=100.0で、前年同期比は104.0÷100.0-1=+4.0%です。出荷と在庫も同じ方法で求めます。

図表3:8四半期の分類結果(前年同期比、%)
図表3:8四半期の分類結果(前年同期比、%)
期価格出荷在庫判定
X1年Q1+4.0+3.0−2.0需要主導象限:需要増。在庫は整合
X1年Q2+5.5+2.5−3.5需要主導象限:需要増。在庫は整合
X1年Q3+6.0+0.6−1.0保留出荷の変化が小さい
X1年Q4+7.0−4.0−3.0供給主導象限:供給減。在庫は整合
X2年Q1+3.0−3.5+5.0保留在庫の動きが象限と整合しない(象限:供給減)
X2年Q2−2.0−4.0+6.0需要主導象限:需要減。在庫は整合
X2年Q3−3.0−1.5+3.0需要主導象限:需要減。在庫は整合
X2年Q4−2.5+3.5+0.5供給主導象限:供給増。在庫では補強しない
単位:前年同期比​(%)。​価格は​企業物価指数、​出荷・在庫は​鉱工業指数に​相当する​学習用の​架空の値​(原指数ベース)。​「変化が小さい」は​絶対値1.0%未満​(編集部の仮定)。​出所:学習用の​仮定に​基づき大手町​プレップ​作成。

X1年Q1とQ2は価格・出荷が上がり在庫が減っており、需要増と整合します。X1年Q3は出荷が0.6%増と1.0%未満で保留です。X1年Q4は価格7.0%上昇、出荷4.0%減、在庫3.0%減で、供給減と整合します。X2年Q1は符号だけなら供給減ですが、在庫が5.0%増えて売れ残りに近い姿のため保留にしました。X2年Q2とQ3は価格・出荷が下がり在庫が増えて需要減、X2年Q4は価格2.5%下落、出荷3.5%増で供給増です。集計すると、需要主導4期(X1年Q1・Q2、X2年Q2・Q3)、供給主導2期(X1年Q4、X2年Q4)、保留2期(X1年Q3、X2年Q1)です。

図表4:価格と出荷量の散布図(前年同期比、8四半期) −5 −4 −3 −2 −1 0 1 2 3 4 5 −4 −2 0 2 4 6 8 縦軸:価格の前年同期比(%) 横軸:出荷量の前年同期比(%) 価格↑・数量↑:需要増 価格↑・数量↓:供給減 価格↓・数量↓:需要減 価格↓・数量↑:供給増 X1Q1 X1Q2 X1Q3 X1Q4 X2Q1 X2Q2 X2Q3 X2Q4 需要主導 供給主導 保留 ±1.0%未満の帯
単位:前年同期比​(%)。​対象期間:X1年​Q1〜X2年​Q4(学習用の架空の値)。​出所:学習用の​仮定に​基づき大手町​プレップ​作成。​(スマートフォンでは​図を​横に​スクロールできます)

図表4は同じ8期の散布図です。●が需要主導、■が供給主導、◇が保留、灰色の帯は変化が1.0%未満の範囲です。X2年Q1は左上の象限にありますが、在庫が整合しないため◇です。

この判定が成り立たない場面が2つあります。第1は、需要と供給が同時に動いた場合です。需要増と供給増が重なれば数量は必ず増えますが価格の方向は定まらず、需要増と供給減が重なれば価格は必ず上がりますが数量の方向は定まりません。第2は、価格の動きが需給以外によるときです。原材料の値上がりを販売価格へ上乗せする動き(コスト​価格転嫁)は、供給のシフトに見えても、費用の転嫁という別の経路で価格を動かしています。

実データで​価格と​数量を​並べる​手順

実在の統計では、価格に日本銀行の企業物価指数、数量に経済産業省の鉱工業指数の出荷指数を使えます。消費者が買う価格を測る消費者物価指数とは対象が異なります。2026年10月24日時点で、両統計とも現行は2020年基準です3。

  1. 品目の対応を確かめる。企業物価指数は国内で生産した国内需要家向けの財を対象とし、日本標準産業分類などに依拠して品目を分類しています4。2つは別々に作られているため、品目の対応は公表資料で自分で確かめ、粗い点は表の注に残します。出荷に輸出向けが含まれるかも確認項目です。
  2. 季節調整の有無をそろえる。企業物価指数は季節調整済指数を公表していません5。鉱工業指数は季節調整済指数と原指数の両方があります6。価格が原系列なので、数量も原指数の前年同期比を使うと条件が合います。これは編集部の整理です。
  3. 期間と基準をそろえる。月次か、3か月平均の四半期かを価格と数量で同じにします。鉱工業指数の基準時は5年ごとに更新されるため7、基準改定をまたぐ系列は接続された系列かを確かめます。
  4. 価格の調べ方を知る。企業物価指数には、実際の取引で目安とされる標準価格(建値、定価×掛目、料金表価格など)を調べる品目もあります8。建値の改定が遅れる品目では、価格への反映時期がずれます。
  5. 最新値は改定されると見込む。企業物価指数は翌月の第8営業日に速報が出て3か月後まで訂正され9、鉱工業指数は速報の後に確報が出て、年に一度は前年の1月に遡って修正されます10。直近の期の判定は変わり得ます。

在庫指数が得られない品目は、在庫列を空欄にして象限の判定だけを示します。

この​判定が​使えない​場面

  • 価格が規制・長期契約・公定の仕組みや料金体系で決まる品目です。価格が需給に反応しにくく、組み合わせが需給のシフトを表しません。たとえば企業物価指数の小類別「電力」には、夏季(7〜9月)の割増料金が反映されます11。
  • 価格の改定が遅れて反映される品目です。数量が先に動き価格が後から追うと、同じ期の符号は本来の象限とずれます。図表3のX2年Q1のように在庫と合わない期は、価格の遅れを疑います。
  • 輸出入や為替の影響が大きい品目と、品質が変わる品目です。需給以外の要因が価格を動かします。
  • 需要と供給が同時に動いた期です。方向が定まらないため保留とします。

判定を​業績予想の​前提に​反映する

甲社の前年の売上高を10,000百万円とし、業界の動きをそのまま当てはめる仮定を置きます。売上高は前年売上高×(1+価格の変化率)×(1+数量の変化率)です。需要増の型(X1年Q1の価格+4.0%、数量+3.0%)では10,000×1.04×1.03=10,712百万円(+7.12%)、供給減の型(X1年Q4の価格+7.0%、数量-4.0%)では10,000×1.07×0.96=10,272百万円(+2.72%)です。価格の上昇幅は供給減の型の方が大きいのに、売上の伸びは小さくなります。価格だけで10,000×1.07=10,700百万円と見積もると、数量の減少を見落とします。

次年度の前提には、一般的な見方を仮説として置けます。需要主導の価格上昇は、在庫が積み上がり出荷の伸びが鈍る兆しが出れば続くとは限りません。供給主導の価格上昇は、制約が解消すれば価格が戻り数量が回復する可能性があります。いずれも仮説です。保留の期は、1つの前提に決めず、幅を持たせたシナリオを併記します。自社の売上を価格と数量に分ける方法は値上げ頼みの​増収を​外部データで​見抜く、差異分析はPrice-Volume-Mix​分析の​実務が扱います。供給の制約は稼働率の動きでも補助的に確認できます。

実務​チェックリスト

  • 価格と数量を同じ品目・同じ期間で並べ、対応の粗さを注に書いたか
  • 価格が季節調整なしなら、数量も原指数の前年同期比にそろえたか
  • 変化が1.0%未満の期を保留にし、閾値が品目に合うか確かめたか
  • 象限の判定に、在庫の動きが整合するかを確かめたか
  • 両方が動いた可能性、価格の遅れ、費用転嫁を検討したか
  • 規制・長期契約・為替の影響が大きい品目に、判定を使っていないか

よく​ある​質問​(FAQ)

価格が​下がって​数量が​増えた期は、​供給増と​決めて​よいですか。

簡便な​判定では​供給増ですが、​断定は​できません。​販促の​値下げや​輸入品の​価格低下が​重なることが​ある​ため、​競合の​増産など​供給側の​事実を​確かめてください。

前期比で​判定しては​いけませんか。

企業物価指数は​季節調整済指数を​公表していません。​総平均に​明確な​季節性は​無い​ものの、​電力など​季節​変動の​ある​品目では、​原系列の​前期比に​季節の​影響が​混じる​おそれが​あります。

まとめ

価格だけで需要の強さを判断せず、数量を重ねて4象限に分けると、需要のシフトか供給のシフトかを切り分けられます。変化が小さい期は保留とし、在庫で象限を確かめます。実データでは、品目の対応、季節調整の有無、改定の可能性を確かめて並べます。判定は需要か供給のどちらか一方だけが動いたという仮定に立つため、両方が動いた期や、規制・長期契約・為替の影響が大きい品目では使えません。結果は、業績予想の数量の前提を置くときの仮説として使います。

脚注

  1. Wall Street Oasis「Equilibrium Quantity」「Demand Curve」「Supply and Demand」。曲線のシフト(右・左)と曲線上の移動の区別、需要側(代替財の価格・所得・嗜好・人口など)と供給側(製造技術、労働などの費用と入手可能性)の要因の例。一般的な需給の説明で、日本の統計の使い方は書かれていない(R1、R2、R3)。↩
  2. 経済産業省「統計の概要」。出荷指数は「鉱工業製品に対する需要動向を観察」し、在庫指数は「出荷されずに生産者の段階に残っている在庫の動き」を示す。在庫指数の採用は291品目で、生産・出荷指数の408品目より少ない(R7)。↩
  3. 日本銀行「企業物価指数の公表データ一覧」は2020年基準の表を掲載し、2026年9月分は2026年10月13日付(R6)。経済産業省「統計の概要」は「現在の2020年基準指数に至っています」と記す(R7)。↩
  4. 日本銀行「企業物価指数(2020年基準)の概要」。国内で生産した国内需要家向けの財(国内市場を経由して最終的に輸出するものを除く)が対象で、品質を固定した価格を調べ、国内企業物価指数は515品目。基本分類は日本標準産業分類等に依拠する(R4)。↩
  5. 日本銀行「企業物価指数(2020年基準)のFAQ」2-7。総平均指数では明確な季節性が観察されないため、季節調整済指数を作成・公表していない(R5)。↩
  6. 経済産業省「統計の概要」の「季節調整」。X-12-ARIMAで行い、季節調整済指数=原指数÷(季節指数×曜日・うるう年・祝祭日指数)(R7)。↩
  7. 経済産業省「鉱工業指数 Q&A」。基準年の年平均を100とした比率で示し、基準時は統計基準(平成22年3月31日総務省告示第112号)により5年ごとに更新される(R8)。↩
  8. 日本銀行「企業物価指数(2020年基準)の概要」の「調査価格の種類」。銘柄指定調査のほか、モデル価格調査や、実際の取引で目安とされる標準価格(建値・仕切価格、定価×掛目、料金表価格等)を調べる建値調査を採用している(R4)。↩
  9. 日本銀行「企業物価指数(2020年基準)の概要」の「指数の公表」。翌月の第8営業日(9月は第9営業日)に速報を公表し、3か月後まで訂正し、9月に定期遡及訂正を行う(R4)。↩
  10. 経済産業省「鉱工業指数」トップページ。2026年9月30日に8月分の速報、同年10月15日に確報を公表。同「Q&A」によれば、年に一度の年間補正で前年の1月に遡って修正し、季節指数も再計算する(R9、R8)。↩
  11. 日本銀行「企業物価指数(2020年基準)のFAQ」2-8。電力会社の多くが7〜9月に業務用電力へ割増料金を適用するため、小類別「電力」や総平均の前月比は、他の条件が同じなら7月にプラス、10月にマイナスとなる(R5)。↩

参考文献​(2026年10月確認)

※本記事は教育目的の一般的な解説であり、法務・税務・投資助言ではありません。設例は理解のための学習用の架空事例であり、実在の企業・案件とは関係ありません。