この記事で分かること
- 米国の社債ETFは、設定・交換に使うバスケットを指数の約4分の1の銘柄数と多めの現金で組み、月末の指数入替え後にはバスケットの中身を変えて保有を指数へ戻している、という研究の結果
- 流動性の低い債券を扱うETFほど現金が多くトラッキングエラーが大きいこと、期間全体ではバスケット入りが債券の流動性を高める一方、交換が一方向に偏った2020年春には逆に働いたこと
- 日本の上場ETFの設定・交換の仕組みとの違いを踏まえ、債券ETFを選ぶ・持つ・組成する担当者が乖離をどう読み、何を確かめるか(編集部の考察)
想定読者:資産運用会社の商品企画・パッシブ運用、年金・金融機関の運用担当、事業会社で余資を債券ETFで運用する財務担当、証券会社のETF関連業務
前提知識:ETFの基本的な仕組み、債券の価格と利回り、標準偏差と回帰分析の結果の読み方
社債の指数に連動するETFの運用報告書を開くと、指数を構成する銘柄数よりかなり少ない銘柄しか持っていないことがある。指数との差も、株式指数のETFより大きく出ることがある。目論見書には「保有する有価証券と対象指数の構成銘柄が必ずしも一致しない」といった乖離の要因が並ぶが、どこまでが仕方のない差で、どこからが運用の巧拙なのかは、外からは見分けにくい。
この疑問に、ETFの「発行市場」の側から答えようとしたのが、コロンビア大学・シカゴ大学・ペンシルベニア大学の研究者らの論文である。題名にある船の比喩のとおり、指数という目的地へまっすぐ進むより、泥の深い所を避けて漕ぎ手の負担を軽くするほうが早く着くことがある、というのが論文の主張だ。ここでいう漕ぎ手は、ETFの口数を設定・交換して価格を整える業者を指す。
この記事が主に参照する研究
Koont, Ma, Pastor and Zeng(2022)「Steering a Ship in Illiquid Waters: Active Management of Passive Funds」NBER Working Paper No. 30039(査読版は The Review of Financial Studies 38巻10号、2025年)
- 公表:初版 2022年3月(SSRN)、2022年5月に NBER WP。参照した版:NBER WP の2023年2月改訂版。査読:2025年に学術誌に掲載済み(掲載版の本文は未確認)
- データ:米国のパッシブな社債ETF 118本(2017〜2020年)。日次の保有、指数の構成(約半数のETF)、運用会社が事前公表したバスケット(DTCC の独自データ)、債券の取引記録
- 方法:理論モデルで予測を導き、同じ運用会社・同じ日のETFの比較(相関)、月末の指数入替えを使った分析、操作変数法で検証
- 位置づけ:新しいデータと識別の工夫による実証と、ETFの役割(指数連動と流動性の提供)を整理した新しいモデル
設定・交換のバスケットとは何か、なぜ指数と違ってよいのか
ETFには、投資家が取引所で売買する流通市場と、大口の業者が運用会社との間で口数を増やしたり減らしたりする発行市場がある。米国では後者の業者を AP(authorized participant)と呼び、日本の指定参加者に当たる。AP は、運用会社が指定した証券の組合せ(バスケット)を差し出して新しい口数を受け取り(設定)、逆に口数を返してバスケットを受け取る(交換)。ETFの市場価格が中身の価値(NAV)より安ければ、AP は市場で口数を買って交換し、受け取った債券を売る。この裁定取引が、価格と NAV の差を縮める1。
米国の社債ETFは2021年末に3,420億ドルを超え、6年で約3倍になった。米国の債券ETFの AP は主に大手のディーラー銀行で、同じ債券のマーケットメイカーも務めている。バスケットは運用会社が前日に示し、当日に AP と交渉して中身が変わることもある2。
著者らのモデルは、ETF に2つの役割を持たせる。1つは指数に連動すること、もう1つは急いで売買したい投資家の注文を AP が吸収し、価格への影響を小さくすること(論文は流動性変換と呼ぶ)である。AP は債券を探して売買する費用を負うので、指数の全銘柄を含むバスケットでは割に合わず、裁定が起きにくい。そこで ETF は、バスケットに現金を混ぜ、銘柄を絞って AP の費用を下げる。その代わり、設定・交換のたびに保有が指数からずれる。原資産の流動性が低いほど、現金を増やし、指数とのずれを多く受け入れるのが最適になる、というのがモデルの予測だ3。トラッキングエラーは、流動性の提供と引き換えの費用として位置づけられる。
研究が示したこと:小さなバスケットと多めの現金、そして月末後の舵取り
著者らは、口数が変わった日の保有の変化から、実際に使われたバスケットを推計した。平均的な ETF は 753 銘柄を保有するが、実際の設定バスケットは 104 銘柄、交換バスケットは 147 銘柄にとどまる4。
図1は、論文の表の数値から、バスケットの大きさと現金の比率を並べ直したものである。実際の設定バスケットの現金比率は平均 11.6%、交換は 8.2% で、ETFの保有の現金(1.7%)を大きく上回る。社債指数自体の現金は、2021年の米国社債指数で日次平均 11bpにすぎない5。銘柄数で見ると、実際のバスケットの銘柄数は指数の銘柄数の 24.6%(設定)・29.8%(交換)にとどまる。一方、保有銘柄数は指数の銘柄数の 81.3% に相当し(指数外の銘柄も含む数の比率)、小さなバスケットを入れ替えながら保有全体を指数に近づけていることがうかがえる6。
次に、モデルの予測を確かめている。同じ運用会社の同じ日の ETF を比べると、保有する債券の非流動性が1標準偏差高い ETF は、事前公表のバスケットの現金比率が 22〜48bp 高かった(中央値は 109bp、1%水準で有意)7。トラッキングエラーも同じ向きで、NAV を使って測った場合、非流動性1標準偏差あたり、トラッキングエラーのばらつき(標準偏差)の 26〜42% 分だけ大きかった8。どちらも ETF 間の比較による相関で、流動性が原因でずれが大きくなったと確かめたものではない。
時間を追った分析では、ETF がバスケットで舵を取る様子が見える。非流動性が平均的な水準の ETF では、保有の現金がいつもより1標準偏差多いと、翌日の設定バスケットの現金は 3.3〜3.6%ポイント少なく、交換バスケットの現金は 3.1〜3.2%ポイント多くなる。持ちすぎた現金を交換で外に出し、設定では入れないという動きである9。
より説得力があるのは、月末の指数入替えを使った分析だ。債券指数は月末にまとめて構成を見直すため、その日に ETF の保有と指数のウェイトの差が跳ねる。非流動性が平均的な水準の ETF では、入替えで1標準偏差分持ちすぎになった債券は、その後の設定バスケットでの量が 33.2〜34.2% 減り、交換バスケットでは 20.9〜23.8% 増えた(いずれも1%水準で有意)。この調整は、扱う債券の流動性が低い ETF ほど弱かった10。運用者への聞き取りでは、入替えの一部は予想できても、月末前に先回りするとかえって指数からずれるので、月末まで待つことが多いという。
論文の後半は、この運用が債券市場に及ぼす影響を見ている。図2がその要約だ。2017〜2020年の全期間で推定すると、ある債券をバスケットに入れた ETF が1本増えると、翌日のその債券の非流動性指標が、その標準偏差の数%分低下した(流動性の改善)。同じ発行体・同じ残存の債券を同じ日に比べた回帰でも、月末の入替えを操作変数に使った推定でも、改善の向きは変わらない11。設定と交換がばらばらに起きる平常時には、債券が AP の在庫の両側を行き来し、売買が増えるためと著者らは説明する。
ところが2020年3月には、社債ETFから大きな資金が流出し、3月11〜18日の週だけで標本の ETF の純交換は 32億ドルに達した。3月2日〜4月15日に限って推定し直すと、交換バスケットに入った債券の係数は6つとも流動性の悪化を示す符号に変わり、うち5つが有意だった12。期間を通じた分析でも、1週間に設定と交換のバスケットに5本ずつ入った債券に比べ、交換10本・設定0本に偏った債券は、流動性が非流動性の標準偏差の 14.8〜29.8% 分低い13。交換で受け取った債券が AP の在庫に積み上がり、マーケットメイカーとしてそれ以上買い取りにくくなった、というのが著者らの解釈である。
研究の範囲と限界
対象は米国の社債ETF、期間は2017〜2020年で、ほとんどの設定・交換が現物で行われる市場の結果である。実際のバスケットは保有の変化から推計したもので、同じ日に複数の AP が別々のバスケットを使った場合や、逆向きの取引が混じった場合は区別できない。著者ら自身、その日の平均的な純バスケットとして読むべきだとしている。モデルは運用手数料を扱っておらず、編集部が本文を確認した範囲では、ファンドの純リターンや投資家が負担するコストの推定も示されていない14。したがって、この研究から「バスケット運営の上手な ETF ほど成績が良い」とは言えない。コロナ期の分析は期間が短く、操作変数を使えていない点も留保が要る。
論文は2025年に学術誌に掲載された。本記事は掲載前の改訂版を読んでおり、掲載版で数値が変わっていないかは確かめていない15。
同じ社債ETFのバスケットについては、国際決済銀行(BIS)のワーキングペーパーで Shim と Todorov が、社債ETFの設定バスケットは保有の約10%、交換バスケットは約20% にすぎないことを先に示している。彼らは、AP が ETF と流動性の低い債券市場の間の緩衝材となって投げ売りを和らげうる、と論じた16。本研究の2020年春の結果は、その緩衝材の側(AP の在庫)に負担が偏ると、組み入れた債券の流動性が損なわれうることを示しており、両者は同じ仕組みの別の面を見ていると整理できる(編集部の整理)。インデックス投信も同じトレードオフに直面するが、保有する証券を自ら流通市場で売買して調整し、現金を解約への備えとして持つ点で ETF と違い、本研究の分析対象ではない17。
大手町プレップの考察:乖離は「コ スト」か「対 価」か
以下は論文の結果を踏まえた編集部の見方であり、論文が検証したものではない。
第1に、債券ETFのトラッキングエラーを株式指数の ETF と同じ物差しで評価すると、判断を誤りやすい。研究の枠組みでは、指数からのずれの一部は、取引所で売買しやすい口数を投資家に提供するための対価である。指数との差が小さいことだけを基準に選ぶと、市場価格と NAV の差が大きく、売買しにくい商品を選ぶおそれがある。アクティブ運用とパッシブ運用の比較でコストの構造を見るときも、債券のパッシブ商品は売買のしやすさと連動性を同時に評価する必要がある、と考えられる。
第2に、乖離の中身を分けて見ることが重要になる。現金比率の高さによるずれと、保有銘柄の絞り込みによるずれは、性質が違う。前者は指数の値動き全体に比例し、後者は個別の債券の事情で生じる。後の設例で数値に置き換える。
第3に、ストレス時の振る舞いは平常時のデータからは読めない。著者らは、ETF が流動性の提供を担う比重が増すにつれ、ETF に起因する流動性の逼迫が今後も起こりそうだと述べている18。社債のトレーディングデスクの在庫管理の制約が、ETF を通じて個別債券の価格形成に波及しうるという見方は、債券を直接持つ投資家にも関係する(仮説)。
日本の実務への応用:設定・交換の仕組みの違いを先に確かめる
日本の上場ETFも、指定参加者を通じて設定・交換する点は同じだ。ただし日本取引所グループ(JPX)の説明では、現物の株式バスケットを拠出する型のほか、金銭を拠出する型がある。外国籍の ETF は、国内で設定・交換ができない場合もある19。日本証券クリアリング機構は2021年1月に現物型 ETF の設定交換の清算を始め、2025年9月29日の改善後は、金銭型の設定交換の約7割(1日平均約230億円)が清算を使うようになったと公表している20。
債券ETFの例として、東証に上場する米ドル建て投資適格社債の ETF(為替ヘッジあり)の目論見書を見ると、購入代金は指定参加者を経由して金銭で払い込まれる。主にグループの海外 ETF を通じて投資し、2026年6月末時点では社債を直接は持っていない。設定・解約に伴う売買のコストは、執行実額調整金または執行コスト相当額として、設定・解約した投資家に負担させる仕組みである。ただし執行コスト相当額方式は推定コストに基づく定率で、実際のコストがそれを上回った分はファンドが負担し、下回った分はファンドに帰属する21。
表1 設定・交換の仕組み:米国の社債ETF(R1)と日本の上場ETF
表は横にスクロールできます →
| 項目 | 米国(R1 の記述) | 日本(JPX・JSCC・目論見書) |
|---|---|---|
| 発行市場の相手方 | AP(米国の債券ETFでは主に大手ディーラー銀行。原債券のマーケットメイカーも務める) | 指定参加者(運用会社が指定する証券会社) |
| ETFと引き換えるもの | ETFが選び前日に公表する債券と現金のバスケット。当日に AP と交渉して変わりうる。方針を定めればカスタム・バスケットも可(SEC 規則6c-11) | 現物拠出型(株式バスケット型など)と金銭拠出型がある。外国ETFは国内で設定・交換できない場合がある |
| 原債券の売買と費用 | AP が債券を調達・処分し、その費用を負う(R1 のモデルの前提) | 例:東証上場の米ドル建て投資適格社債ETF(為替ヘッジあり)は指定参加者経由の金銭で設定・解約し、運用会社側の売買コストを執行実額調整金または執行コスト相当額として設定・解約者に負担させる |
| 清算 | DTCC の NSCC がバスケットの配信と設定・交換の処理を担う | JSCC が2021年1月に現物型の清算を開始。2025年9月29日の改善後、金銭型の設定交換の約7割(1日平均約230億円)が清算を利用 |
| R1 の分析 | 対象(2017〜2020年の118本) | 対象外。日本の債券ETFで同じ結果が出るかは検証されていない |
この違いから、編集部は次のように考える(推論)。研究が示した「バスケットの中身で AP の費用を調整する」余地は、金銭型の ETF では運用会社自身の売買と、その費用を誰に負わせるかの設計に置き換わる。設定・解約者に執行コストを負担させれば、既存の保有者への影響は小さくなるが、設定・交換の費用は上がり、裁定が働く価格差の幅は広がりうる。海外 ETF に投資する二重構造の商品では、研究が分析した米国の ETF のバスケット運営が、そのまま中身の乖離に入ってくる。日本の商品を評価するときは、乖離の数値の前に、どの段階でだれが債券を売買しているかを目論見書で確かめるのが出発点になる。パッシブ運用・ETF運用の実務で扱った設定・交換の一般的な流れも、債券ではこの点で事情が異なる。
設例:現金と銘柄の絞り込みは、どれだけ乖離を生むか
学習用の設例(架空)
- 指数:等ウェイトの社債 1,000 銘柄。年率ボラティリティ 5.0%、期待リターン 4.0%
- 各銘柄の固有の値動き:年率 8.0%、互いに独立
- ETF:500 銘柄を等ウェイトで保有し、資産の 2.0% を現金(利回り 1.0%、値動きなし)で持つ。信託報酬などは年 0.20%
現金によるずれは、指数の値動きに現金比率を掛けた大きさになる。現金比率 2.0% なら、年率のトラッキングエラーへの寄与は 2.0% × 5.0% = 0.10% である。銘柄を絞ることによるずれは、固有の値動き × √(1/保有銘柄数 − 1/指数の銘柄数) で近似でき、8.0% × √(1/500 − 1/1,000) = 0.25% となる。2つが独立なら、合計は √(0.10² + 0.25²) ≒ 0.27% だ。
トラッキングエラーは「ぶれ」の大きさで、指数に対して平均的に負けるかどうかは別の話である。現金は指数より期待リターンが低いので、2.0% × (4.0% − 1.0%) = 年 0.06% の期待の劣後(キャッシュ・ドラッグ)を生む。信託報酬などと合わせると、指数との差の期待値は年 −0.26% になる。表2は、現金比率と保有銘柄数を変えたときのトラッキングエラーとキャッシュ・ドラッグである。
表2 設例:現金比率と保有銘柄数で変わる年率トラッキングエラー(架空)
表は横にスクロールできます →
| 現金比率 | 1,000銘柄 | 800銘柄 | 500銘柄 | 250銘柄 | 現金による期待リターンの差 |
|---|---|---|---|---|---|
| 0% | 0.00% | 0.13% | 0.25% | 0.44% | 0.00% |
| 1% | 0.05% | 0.14% | 0.26% | 0.44% | −0.03% |
| 2% | 0.10% | 0.16% | 0.27% | 0.45% | −0.06% |
| 5% | 0.25% | 0.28% | 0.36% | 0.50% | −0.15% |
| 10% | 0.50% | 0.52% | 0.56% | 0.66% | −0.30% |
この設例では、保有を 1,000 銘柄から250銘柄に絞ると、銘柄の絞り込みだけで 0.44% のぶれが生じる。現金が10%まで積み上がると、現金だけで 0.50% になり、期待の劣後も年 0.30% に達する。研究では、バスケットの現金は平均で1割前後あっても、保有の現金は 1.7% にとどまっていた。バスケットの現金が保有に積み上がらないよう管理されているかが、乖離を左右する。実際の債券は銘柄間の値動きの相関が高く、売買コストや価格の評価時点のずれも加わるので、数値は仕組みを理解するための目安にとどまる。
明日から使える確認項目
債券ETF(またはそれを組み入れるファンド)を選ぶ・保有する・組成する場面で、編集部が考える確認の手順を示す。閾値は研究で検証された基準ではなく、編集部の仮の目安である。
- 乖離を2系統で取る:市場価格と指数の差、NAV と指数の差を、月次の運用報告書などから別々に集める。前者だけが大きければ発行市場・流通市場の問題、後者も大きければ運用(現金・銘柄数)の問題を疑う。
- 現金比率と保有銘柄数の推移を見る:指数の銘柄数に対する保有銘柄数の比率と現金比率を並べ、現金が2%(仮の目安)を超えて続く月があれば、運用会社に理由を質問する。
- 月末の入替え後の数日を見る:指数の入替え月の月初に乖離が広がり、その後縮んでいるか。縮まないまま翌月に持ち越していれば、調整の手段(設定・交換か、自ら売買か)を確かめる。
- 設定・交換の方式と費用の負担を目論見書で確かめる:現物か金銭か、執行コストを設定・解約者に負担させるか、海外 ETF を経由するか。経由する場合は、その ETF の乖離と売買スプレッドも見る。
- ストレス期の実績を見る:2020年3月のように交換が集中した月に、市場価格の NAV に対する乖離と、売買の気配の幅がどう動いたかを確認する。運用会社への質問の例は「交換が続いたとき、交換バスケットまたは売却で、どの銘柄から外したか」。
よくある質問
研究の結果は、日本の債券インデックス投信にも当てはまりますか。
直接には当てはまりません。研究は米国の社債ETFを対象にしており、著者らはインデックス投信も同じトレードオフに直面しうると述べつつ、分析はしていません。投信は解約に主に現金で応じ、保有する証券を自ら流通市場で売買して調整するため、乖離の生じ方が異なります。投信の信託報酬の差についてはインデックスファンドの信託報酬の差を分析した研究の記事も参照してください。
トラッキングエラーが大きい債券ETFは避けるべきですか。
それだけでは判断できません。研究の枠組みでは、ずれの一部は口数の売買のしやすさと引き換えです。乖離の大きさとあわせて、市場価格と NAV の差、売買スプレッド、現金比率の推移、そして指数との期待リターンの差
まとめ
米国の社債ETFを調べたこの研究は、パッシブなファンドでも、設定・交換のバスケットに現金を混ぜて銘柄を絞り、月末の指数入替え後にはバスケットの中身を変えて保有を指数へ戻していることを、日次のデータで示した。原資産の流動性が低い ETF ほど現金が多く、指数とのずれも大きいという関係は、乖離の一部が流動性の提供の対価であることを示唆する。一方で、交換が一方向に偏った2020年春には、交換バスケットに入った債券の流動性が悪化した。日本の上場ETFは金銭型や海外 ETF 経由の商品もあり、仕組みが異なるので、乖離を見る前に、だれがどの段階で債券を売買しているかを確かめたい。
脚注
- R1(NBER WP 版, 2023年2月改訂)p.3・p.8(§1・§2・図1)。ページは PDF のページ(印刷ページ+2)。設定(creation)・交換(redemption)は現物(in-kind)で行われ、価格が NAV より安いときは口数を買って交換し、高いときはバスケットを差し出して設定して売る。↩
- R1 p.4(§1)、p.8(§2・脚注1)、p.9〜10(§2.2)。米国の ETF 全体の運用資産は2021年末に7.2兆ドル(p.3)。バスケットの事前公表は DTCC の NSCC を通じて行われ、方針を定めればカスタム・バスケット(保有と比例しないバスケット)が SEC 規則6c-11で認められる(p.8)。↩
- R1 p.14〜20(§4・命題1〜2・仮説1〜2)。モデルは平均分散効用で、AP の費用を銘柄ごとの固定費と保有量に応じた変動費に分ける。著者らは、平均分散では最適な現金比率が非現実的に大きくなりうるとし、CARA 効用で同じ予測を確かめている(p.21)。手数料はモデルに含めていない(p.16)。↩
- R1 p.8〜10(§2)・p.73(表A.1)。標本は米国のパッシブな社債ETF 118本(2017年1月〜2020年12月)。アクティブ型、総合債券型、国債・MBS・外国債・地方債・ローン主体の ETF は除く。実際のバスケットは口数が変わった日の保有の変化からの推計(p.9)。事前公表のバスケットは平均424銘柄(p.10)。↩
- R1 p.11〜12(§3.1)・p.43(表1)。ETF ごとの時系列平均を等加重で平均した値。運用資産で加重すると設定7.27%・交換3.68%。事前公表のバスケットは4.6〜7.8%(設定日・交換日・全日で異なる)。保有の現金の中央値は0.83%。指数の現金は ICE BofA 米国社債指数で2021年の日次平均11bp(0〜29bp)、ハイイールド指数で平均14bp・最大38bp(p.12)。↩
- R1 p.13(§3.2)・p.44(表2)。バスケットまたは保有の銘柄数を同じ日の指数の銘柄数で割った比率で、指数銘柄のうち何%を含むかという重複率ではない。保有には指数外の銘柄(約9割が債券)も含まれ、比率が1を超える ETF もある(p.13 脚注6)。中央値は設定19.4%・交換22.0%・保有88.0%。事前公表のバスケットは平均約76%。組入れの確率は中央値の債券で設定8%・交換13%、99パーセンタイルで72%・88%(p.13)。↩
- R1 p.22〜24(§5.1・図2)・p.74(表A.2)。非流動性は保有する債券の実効ティック・推計往復コスト・四分位範囲の3指標(標準化)。運用会社×日の固定効果を入れた回帰で、同じ運用会社の同じ日の ETF を比べる横断の相関。保有の現金比率では11〜19bp(中央値83bp、1%有意)。実際のバスケットの現金では6推定のうち2つだけが有意。↩
- R1 p.24〜25(§5.2・図3)・p.75(表A.3)。トラッキングエラーは過去1か月の日次の、ETF と指数のリターン差の標準偏差。市場価格ベースでも NAV ベースでも1%水準で有意。設定・交換のあった日と満期指定型の ETF は除く。↩
- R1 p.25〜26(§5.3)・p.45(表3)。非流動性が1標準偏差高い ETF では、この調整が設定で1.3〜1.7%ポイント、交換で1.1〜1.4%ポイント弱まる。表3の現金の係数はすべて1%水準で有意、非流動性との交差項は設定で1%、交換で5%または10%水準で有意。↩
- R1 p.26〜28(§5.4)・p.46(表4)。入替え後の最初の10バスケットが対象で、ETF×日の固定効果により同じ ETF の同じ日のバスケットの中で銘柄を比べる。非流動性1標準偏差で、設定側の効果は6.1〜6.8%、交換側は3.9〜6.9%弱まる。月末まで待つという運用者の話は p.26。↩
- R1 p.29〜32(§6.1〜6.2)・p.47(表5)・p.49(表7)。回帰では、設定(交換)バスケットに入れた ETF が1本増えると翌日の非流動性が標準偏差の1.0〜3.7%(1.8〜4.3%)低下し、12推定すべて有意。操作変数の推定では交換バスケット1本で7.3〜15.3%低下し、12推定すべて負(1%水準で5、5%で4、10%で2が有意)。発行体×日・残存×日の固定効果と、前週の非流動性などを統制。↩
- R1 p.33〜34(§6.3・図4)・p.50(表8)。平常日は約20本の ETF が設定、5〜6本が交換していた(p.33)。コロナ期の推定は12のうち9が正(非流動性の上昇)で、交換バスケットの6つはすべて正、5つが有意(1%で2、5%で1、10%で2)。期間が短く、入替え日が1回しかないため操作変数は使っていない。↩
- R1 p.34〜35(§6.3)・p.51(表9)。前週に設定・交換のバスケットに入った回数の差を偏りとし、バスケット数との交差項から計算。設定10本・交換0本では17.0〜19.0%低い。危機の頂点では32本が交換、5本が設定だった(p.35)。在庫が片側に偏るという解釈は p.4・p.34。↩
- R1 p.9(§2.1)、p.16(§4.1)、p.21(§4.3)、p.34(§6.3)。純リターンや投資家の負担コストを推定していないことは、編集部が本文を通読して確認した。↩
- Crossref の DOI 10.1093/rfs/hhaf034 の書誌(2025年5月19日オンライン、38巻10号2887〜2935頁)。掲載版の要旨は R1 の改訂版と同文。初版は SSRN 4053844(2022年3月9日付、3月28日掲載。Internet Archive の保存版で確認)。↩
- R2(BIS Working Papers No. 975, 2021年11月)の要旨と BIS の要約ページ。本文は確認していない。社債ETFでは設定バスケットが保有の約10%、交換が約20%で、株式や国債の ETF ではほぼ100%であることと対照的だとしている。プレミアム・ディスカウントが持続すること、ETF は投信より流動性の低い資産の運用に向く可能性も挙げる。↩
- R1 p.28(§5.5)・脚注13。投信は保有証券を流通市場で売買して取引コストを抑え、現金は解約に備えて保有に持つのに対し、ETF は主に発行市場で AP と現物を交換し、現金をバスケットで使う。著者らは、インデックス投信の流動性を理由とした運用の分析は今後の課題としている。↩
- R1 p.38(§7)。↩
- R3(JPX「ETFの仕組み」)、R4(JPX「指定参加者一覧」)。JPX は、ETF の流動性を流通市場の出来高だけでなく発行市場の設定・交換もあわせて捉える必要があるとしている。↩
- R5(日本証券クリアリング機構, 2025年11月27日)p.1。1日平均は2025年9月29日〜10月末、割合は ETF 設定交換プラットフォームでの設定交換の申込代金に対する比率。同資料は、2025年12月8日からアクティブ運用型 ETF の設定交換も清算の対象とする予定と公表している。↩
- R6(ブラックロック・ジャパン, 請求目論見書, 2026年10月10日)p.3〜4(発行価格・払込み)、p.8〜9・p.11(投資方針・運用体制)、p.19(対象指数との乖離要因)、p.23〜24(執行実額調整金・執行コスト相当額)。仕組みの例として挙げたもので、商品の推奨ではない。↩
参考文献(2 026年11月確認)
- R1 Koont, N., Y. Ma, L. Pastor and Y. Zeng (2022), “Steering a Ship in Illiquid Waters: Active Management of Passive Funds,” NBER Working Paper No. 30039. DOI: 10.3386/w30039. 初版は SSRN 4053844(2022年3月)。査読版は The Review of Financial Studies 38(10), 2887–2935(2025), DOI: 10.1093/rfs/hhaf034。参照した版:NBER WP 版(2022年5月、2023年2月改訂、116ページ)。査読:済(掲載版。本記事は掲載前の WP 版を参照)。 nber.org (参照箇所:本文・表1〜9・付録の表A.1〜A.3(PDF p.1〜75)。ページは PDF のページ(本文は印刷ページ+2)。図1・図2は表1・表2・表5・表7・表9などの数値を基にした独自の図。脚注1〜15・17・18の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R2 Shim, J. J. and K. Todorov (2021), “ETFs, Illiquid Assets, and Fire Sales,” BIS Working Papers No. 975. 参照した版:BIS の掲載ページ(2021年11月3日公表)の要旨・要約。査読:未査読(WP)。 bis.org (参照箇所:要旨・Findings。脚注16の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R3 日本取引所グループ
「E TFの仕組み」 jpx.co.jp (参照箇所:設定・交換、指定参加者、ETF の形式(株式バスケット型・FOFs 型・リンク債型・デリバティブ型など)。脚注19の根拠。閲覧日:2026年11月) - R4 日本取引所グループ
「指 定参加者一覧(E TFの指定参加者について)」 jpx.co.jp (参照箇所:指定参加者の定義と裁定取引の役割。脚注19の根拠。閲覧日:2026年11月) - R5 日本証券クリアリング機構「ETF 設定交換の清算利用の拡大について」(2025年11月27日) jpx.co.jp (参照箇所:p.1。脚注20の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R6 ブラックロック・ジャパン「iシェアーズ 米ドル建て投資適格社債 ETF(為替ヘッジあり)投資信託説明書(請求目論見書)」(2026年10月10日) blackrock.com (参照箇所:p.3〜4・p.8〜9・p.11・p.19・p.23〜24。表1と脚注21の根拠。閲覧日:2026年11月)
※本記事は教育目的の一般的な解説であり、投資助言・法務・税務の助言ではありません。研究結果は各論文の対象・期間・方法の範囲で得られたもので、日本の個別企業・案件にそのまま当てはまるとは限りません。設例は学習用の架空の数値です。アイキャッチ画像は生成AIによるイメージです。