この記事で分かること

  • SLN（定額法）・DDB（倍率法）・SYD（級数法）関数の計算ロジックの違い
  • 整数設例で3手法の年間償却額を並べて比較・検算する方法
  • 財務モデルでどの関数を使うべきかの判断基準
  • 日本の税務上の減価償却方法（定額法・定率法）との対応関係

30秒で分かる定義

SLN・DDB・SYDとは、それぞれ定額法・倍率法（二重定率法）・級数法という異なる計算方法で減価償却費を1つの関数でワンステップ算出できるExcelの財務関数です。SLNはStraight-Line（定額法）、DDBはDouble Declining Balance（倍率法）、SYDはSum-of-Years’-Digits（級数法）の略で、いずれも取得価額・残存価額・耐用年数を引数に取ります。3つとも減価償却費という同じ対象を計算しますが、時間の経過に対する費用配分のパターンが異なります。

なぜ実務で重要なのか

財務モデリング・経営企画では、設備投資計画のCapex・減価償却スケジュールを作る際、管理会計上どの償却パターンを前提にキャッシュフローや利益計画を作るかで数値が変わります。米国会計基準（US GAAP）を採用するグループ会社の連結モデルでは、DDB・SYDのような加速償却が使われることがあり、日本の親会社側の担当者もその考え方を理解しておく必要があります。SLN・DDB・SYDはNPV・IRR・XIRR関数の実践で扱うNPV・IRR関数と同じ「財務関数」のファミリーに属し、引数の順序を間違えやすい点も共通しています。会計士・監査の現場では、耐用年数・償却方法の変更が利益に与える影響を試算する際にこれらの関数で感応度を確認します。

計算式（または仕組み）

SLN ＝（取得価額－残存価額）÷ 耐用年数
DDB（各年） ＝ 期首帳簿価額 ×（倍率 ÷ 耐用年数）　※倍率は既定値2
SYD（各年） ＝（取得価額－残存価額）×（残存耐用年数 ÷ 級数の合計）

SLNは毎年同額の費用配分です。DDBは期首の帳簿価額に一定率を掛けるため、初年度の償却額が最も大きく、年を追うごとに逓減します（Excelの DDB 関数は各期の償却額を「期首簿価−残存価額」を上限として自動制御するため、簿価が残存価額を下回ることはありません）。SYDは「耐用年数の逆順の重み」を使って配分するため、DDBほど極端ではないものの、初期に厚く後年に薄く配分する加速償却になります。級数の合計は「耐用年数×（耐用年数＋1）÷2」で求めます。

整数設例で確認する

設例（架空数値）：取得価額10,000千円、残存価額1,000千円、耐用年数5年の設備を考えます。級数の合計は5＋4＋3＋2＋1＝15です。

年SLN（定額法）DDB（倍率法）SYD（級数法）
1年目1,800千円4,000千円3,000千円
2年目1,800千円2,400千円2,400千円

SLNは（10,000－1,000）÷5＝1,800千円で毎年一定です。DDBの1年目は、償却率2÷5＝40%を取得価額に掛けて10,000×40%＝4,000千円、2年目は期首帳簿価額（10,000－4,000＝6,000千円）に40%を掛けて6,000×40%＝2,400千円です。SYDの1年目は（10,000－1,000）×5÷15＝9,000×5÷15＝3,000千円、2年目は9,000×4÷15＝2,400千円です。5年間のSYD合計は9,000×（5＋4＋3＋2＋1）÷15＝9,000千円となり、減価償却対象額（取得価額－残存価額）と一致することで検算できます。

PL・BS・CFへの影響

どの方法を選んでも、耐用年数全体での減価償却費の合計額（取得価額－残存価額）は変わりません。違うのは各年への配分パターンだけです。DDB・SYDのような加速償却を選ぶと、初期の利益は定額法より小さく、後年の利益は大きくなります。減価償却費はキャッシュアウトを伴わない費用のため、キャッシュフロー計算書では税引後利益に加算して戻す非資金項目として扱われる点はどの方法でも共通です。ただし加速償却は初期の税引前利益を圧縮するため、税務上加速償却が認められる国では初期のキャッシュ税負担を軽減する効果があります。

財務モデル・Excelでの使い方

Capex・減価償却スケジュールのシートでは、資産ごとに償却方法を選択できるようにしておくと汎用性が高くなります。

  • 定額法：=SLN(取得価額, 残存価額, 耐用年数)
  • 倍率法：=DDB(取得価額, 残存価額, 耐用年数, 対象年, [倍率])。倍率を省略すると200%（2）が既定値になる
  • 級数法：=SYD(取得価額, 残存価額, 耐用年数, 対象年)

複数資産・複数年にわたる償却スケジュールでは、資産ごとに取得年・耐用年数・償却方法をマスタとして持ち、CHOOSE関数や条件分岐で使用する関数を切り替える設計にすると、資産追加時の拡張性が高まります。DDBは償却額が期末にかけて急減するため、残存価額に到達するタイミング（最終期の償却額の挙動）を確認しておくと安全です。複数資産の一覧管理はCapex・減価償却スケジュールの作り方の償却レイヤー方式が土台になります。

この用語をExcelで「組める」状態にする

複数の償却方法を切り替えられるCapex・減価償却スケジュールを設計し、利益・キャッシュフローへの影響を比較できるようになる。

財務モデリング教材で実装する →

実務家が確認するポイントとよくある誤解

誤解1：「加速償却を使えば会社の得になる」→ 正しくは、耐用年数全体での償却総額は変わらず、単に費用が計上されるタイミングが早まるだけです。税務上のキャッシュメリットは「早く控除できる」タイミングの効果であり、総額の節税効果ではありません。

誤解2：「DDB関数は残存価額を無視して計算する」→ 正しくは、Excelの DDB 関数は各期の償却額を MIN(期首簿価×倍率÷耐用年数, 期首簿価−残存価額) として計算し、簿価が残存価額を下回らないよう関数自身が自動的に制御します（手動調整は不要です）。

実務家はさらに、耐用年数の設定が税務上の法定耐用年数と管理会計上の経済的耐用年数のどちらに基づいているかを確認します。

日本実務での扱い（2026年8月時点）

日本の税務上の減価償却は、国税庁が定める耐用年数に基づき、主に定額法または定率法を選択します。定額法はSLNと同じ考え方ですが、定率法はDDBに似た加速償却の考え方でありながら、計算に用いる償却率は日本独自の規定（耐用年数省令に基づく償却率表）によるもので、DDB関数の既定倍率（200%）とは前提が異なります。歴史的には定率法の償却率が複数回の税制改正で見直されてきた経緯があり、資産の取得時期によって適用される償却率が異なる点に注意が必要です。SYD（級数法）は日本の税務上の減価償却方法としては採用されておらず、主に管理会計や海外子会社（US GAAPベース等）の会計処理で見られる方法です。連結決算で子会社の償却方法が親会社と異なる場合は、連結修正でこの差異を調整します。減価償却が税務上のキャッシュフローに与える効果はタックスモデリング入門で扱うタックスシールドの考え方とつながっています。

面接・モデルテストで問われるポイント

Q：DDBとSYDはどちらも加速償却ですが、どちらがより早期に費用計上が偏りますか。
「一般的にDDB（倍率法）の方が初年度の償却額がより大きく、より急速に逓減します。SYD（級数法）も初期に厚く配分されますが、DDBほど極端ではなく、より緩やかに減少していきます。設例で言えば、取得価額10,000千円・残存価額1,000千円・耐用年数5年のケースで、DDBの初年度は4,000千円、SYDの初年度は3,000千円となり、DDBの方が初期集中度が高いことが分かります。」

深掘りでは「日本の税務上の定率法とDDB関数の違い」「耐用年数変更時の会計処理」が問われます。

よくある質問（FAQ）

Q. 3つの関数のうち実務で最もよく使われるのはどれですか？
A. 財務モデリングの実務ではSLN（定額法）が最も広く使われます。日本企業の管理会計・税務では定額法または定率法が中心で、SYDはほとんど使われません。DDBは主に米国基準の会計処理や、加速償却の効果を試算する感応度分析で使われます。

Q. 残存価額をゼロにして計算してもよいですか？
A. 日本の税制上、多くの資産で残存価額をゼロ（備忘価額1円まで）とする償却が認められています。管理会計上も、資産の売却予定がなければ残存価額をゼロとして計算するのが簡便です。

出典・参考（2026-08確認）

  • 国税庁（減価償却資産の耐用年数・償却方法に関する取扱い） https://www.nta.go.jp/
  • 企業会計基準委員会（ASBJ）（有形固定資産の減価償却に関する会計処理の考え方） https://www.asb-j.jp/

※本記事は教育目的の一般的な解説であり、法務・税務・投資助言ではありません。設例は理解のための架空数値です。

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