この記事で分かること

  • LTM（直近12か月実績）とNTM（今後12か月予想）の定義と使い分け
  • LTMの計算式（通期実績−前年同期YTD＋当期YTD）を整数設例とタイムラインで検算
  • NTM（フォワード）数値の作り方と、マルチプル計算での期間整合の考え方
  • 四半期開示制度が変わった日本での実務上の注意点

30秒で分かる定義

LTM（Last Twelve Months、読み方：エルティーエム）とは評価基準日からさかのぼった直近12か月の実績値、NTM（Next Twelve Months、エヌティーエム）とは基準日から先の12か月の予想値のことです。LTMはTTM（Trailing Twelve Months）とも呼ばれます。

決算期は会社ごとにずれているため、「最新の通期決算」だけで比較すると会社間で最大1年近い時点差が生じます。LTM・NTMは、どの会社も「基準日から同じ12か月」に揃えるための共通の物差しであり、類似会社比較法（Comps）のマルチプル計算の土台になります。

なぜ実務で重要なのか

  • 投資銀行・FAS：CompsのEV/EBITDAやPERは「LTM実績ベース」と「NTM予想ベース」を並記するのが標準です。期間の混在は算定ミスとして扱われます。
  • PEファンド：買収価格の交渉は「LTM EBITDAの何倍」で行われることが多く、LTMの正確な組み立て（と正常化調整）はディールの入口です。
  • レンダー：レバレッジ倍率（ネットデット/EBITDA）のコベナンツ判定もLTM EBITDAベースが一般的です。

計算式（または仕組み）

LTM ＝ 直近通期実績 − 前年同期の累計（YTD） ＋ 当期の累計（YTD）

通期実績を土台に、「古い月」を引いて「新しい月」を足すイメージです。NTMは逆向きに、当期の残り期間の予想と翌期予想を月数按分して合成します（例：残り3か月＋翌期予想の9/12）。

整数設例で確認する

設例（架空数値）：3月決算のF社。基準日は2025年12月末（第3四半期決算発表後）とします。

  • 2025年3月期（2024年4月〜2025年3月）通期EBITDA実績：10,000百万円
  • 前年同期YTD（2024年4月〜12月の9か月）：7,500百万円
  • 当期YTD（2025年4月〜12月の9か月）：9,000百万円
LTM EBITDA ＝ 10,000 − 7,500 ＋ 9,000 ＝ 11,500百万円

検算：LTMの中身は「2025年1〜3月（＝10,000−7,500＝2,500）＋2025年4〜12月（9,000）＝11,500」で、ちょうど2025年1月〜12月の12か月分になっています。

LTMの組み立て（設例・百万円） 通期実績 10,000（土台） 前年同期9か月 −7,500 当期9か月 ＋9,000 LTM ＝ 11,500（2025年1月〜12月） 2024/4 2024/12 2025/3 2025/12
図：LTMの計算タイムライン。「古い9か月を引き、新しい9か月を足す」ことで基準日直近の12か月に揃う（架空数値）。

NTMの設例：2026年3月期の会社予想EBITDAが12,000百万円（うち残り3か月分＝12,000−9,000＝3,000）、2027年3月期の予想が13,000百万円なら、NTM ＝ 3,000 ＋ 13,000×9/12 ＝ 3,000 ＋ 9,750 ＝ 12,750百万円（2026年1月〜12月に対応）です。

PL・BS・CFへの影響

LTMはPL・CF項目（売上高・EBITDA・純利益など「期間の流量」）に対して作る概念です。BS項目（有利子負債・現金など「時点の残高」）は12か月合算せず、基準日直近の残高をそのまま使います。「フローはLTM、ストックは直近残高」という区別がマルチプル計算の基本ルールです。

財務モデル・Excelでの使い方

Compsシートに「通期実績／前年同期YTD／当期YTD／LTM」の4列を作り、LTM列は =通期−前年YTD＋当期YTD の参照式で統一します。四半期データを縦に持ち、直近4四半期をSUMする設計でも同じ結果になります（検算として両方式を突き合わせると事故を防げます）。NTMは決算月の違いを月数按分で吸収するカレンダライズ（暦年換算）と一体で設計し、EV/EBITDA倍率の分母にLTM・NTMどちらを使ったかを列名で明示します。DCFで期中の評価基準日を扱う期央主義・スタブ期間とも発想がつながっています。

この用語をExcelで「組める」状態にする

四半期データからLTM・NTMを組み立て、基準日を揃えたマルチプル計算までを自分の手で再現できるようになる。

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実務家が確認するポイントとよくある誤解

  • 誤解：「LTM＝直近の通期決算」→正しくは基準日直近の12か月。決算発表から時間が経つほど通期決算は古くなります。四半期情報で更新するのがLTMです。
  • 誤解：「分子と分母の期間はずれてもよい」→正しくはEV（直近残高）とEBITDA（LTM）のように、時点と期間の対応を揃える。LTM倍率とNTM倍率を混ぜて比較するのは典型的なミスです。
  • 確認ポイント：季節性と一過性。季節性の強い事業ではYTDの月数対応（9か月同士か）を必ず確認し、LTMに含まれる一過性損益は正常化調整で除きます（Adjusted EBITDA参照）。

日本実務での扱い（日本基準・IFRS・開示）

日本では金融商品取引法改正により、2024年4月以降、法定の四半期報告書（第1・第3四半期）が廃止され、半期報告書へ一本化されました。ただし取引所ルールに基づく四半期決算短信は継続しているため、LTMの計算は実務上、四半期決算短信の累計値（YTD）を使って行います（2026年7月時点）。短信は監査対象外で、開示粒度が有報より粗い場合がある点には注意が必要です。NTMの元になる予想は、日本では会社予想（業績予想の開示慣行）が広く利用可能で、アナリストコンセンサスと併用されます。M&A実務では、売り手のQoEレポートでLTM EBITDAの正常化が争点になるのが通例です。

面接・モデルテストで問われるポイント

Q：なぜCompsでは通期実績ではなくLTMを使うのですか？
「会社ごとに決算期と発表時期が違うため、最新の通期決算だけでは比較の時点がずれるからです。LTMなら全社を基準日直近の同じ12か月に揃えられます。計算は直近通期から前年同期の累計を引き、当期の累計を足します。例えば通期100億円、前年同期75億円、当期90億円ならLTMは115億円です。」（30秒回答例）

深掘りでは「LTMとNTMのどちらの倍率が低く出やすいか（成長企業ではNTM）」「BS項目にLTMを使わない理由」「カレンダライズの方法」が問われます。

よくある質問（FAQ）

Q. LTMとNTMのどちらのマルチプルを重視すべきですか？
A. 目的によります。LTMは実績に基づく客観性、NTMは将来の収益力の反映が強みです。成長局面ではLTM倍率が高く見えるため、成長企業の比較ではNTMベースが好まれます。実務では両方を並記します。

Q. TTMとLTMは違うものですか？
A. 同じ意味です。どちらも直近12か月実績を指し、資料によって呼び方が異なるだけです。

出典・参考（2026-07-20確認）

  • 金融庁「金融商品取引法等の一部を改正する法律」（四半期報告書制度の見直し・2024年施行）（https://www.fsa.go.jp/）
  • 日本取引所グループ「決算短信・四半期決算短信作成要領等」（https://www.jpx.co.jp/）

※本記事は教育目的の一般的な解説であり、法務・税務・投資助言ではありません。設例は理解のための架空数値です。