デュポン分析とは？ROEの三分解・五分解で要因を特定

30秒で分かる定義

デュポン分析（DuPont Analysis、読み方：でゅぽんぶんせき）とは、ROE（自己資本利益率）を複数の比率の掛け算に分解し、収益性の水準や変化がどの要因から生じているかを特定する手法です。ROEの三分解、デュポンシステムとも呼ばれます。20世紀初頭に米国デュポン社で用いられた管理手法に由来する名称です。ROEという1つの数字は、それ自体では何も語りません。マージンが厚いのか、資産を効率よく回しているのか、それとも借入で膨らませているだけなのか——分解して初めて意味を持ちます。

なぜ実務で重要なのか

エクイティリサーチ・運用では、同業他社との比較でどの要素に競争優位があるかを特定し、投資判断の骨格にします。経営企画・IRでは、中期経営計画のROE目標を「マージン改善で何ポイント、資産効率で何ポイント」と分解して説明します。分解せずに目標だけを掲げる計画は、投資家から実現可能性を疑われます。PEファンドは、投資先のROE改善余地を三要素に分けて評価します。マージン改善は時間がかかり、資産効率の改善は運転資本と遊休資産の整理で比較的早く効き、レバレッジは資本構成の変更で即座に動く——打ち手の時間軸が違うためです。投資銀行では、増資・自社株買い・買収提案がROEに与える影響を説明する共通言語として使います。ROE単体の定義と論点はROEで扱っています。

計算式（または仕組み）

最も使われるのが三分解です。

売上高と総資産が約分されてROEに戻ることを確認してください。それぞれ「収益性」「効率性」「安全性（の裏返し）」を表しており、財務分析の3つの切り口がこの1本の式に収まっています。

さらに細かく見るのが五分解です。純利益率を、税負担・利息負担・本業のマージンに切り分けます。

五分解の意義は、レバレッジの二面性が見えることにあります。借入を増やすと財務レバレッジ（第5項）は上がりますが、支払利息が増えるため利息負担率（第2項）は下がります。この2つの綱引きの結果、ROEが上がるか下がるかが決まります。三分解では、この打ち消し合いが見えません。

なお分母のBS項目は、原則として期首と期末の平均を使います。期中に大型の増資や買収があった年に期末値を使うと、分解の各項目が実態からずれます。

整数設例で確認する

設例（架空数値）。単位は百万円、BS項目は期中平均です。ROEがともに12%の2社を比べます。

ROEはどちらも12%です。甲社は 3,000 ÷ 25,000 ＝ 12%、乙社は 1,200 ÷ 10,000 ＝ 12%。ここから三分解します。

検算します。甲社は 3,000÷50,000 ＝ 6.0%、50,000÷50,000 ＝ 1.0回、50,000÷25,000 ＝ 2.0倍。積は 0.06 × 1.0 × 2.0 ＝ 0.12。乙社は 1,200÷60,000 ＝ 2.0%、60,000÷30,000 ＝ 2.0回、30,000÷10,000 ＝ 3.0倍。積は 0.02 × 2.0 × 3.0 ＝ 0.12。どちらもROE12%と一致します。

同じ12%でも、甲社は「厚いマージン」型、乙社は「薄利多売＋高レバレッジ」型です。乙社は自己資本比率が33%（10,000÷30,000）で、甲社の50%（25,000÷50,000）より薄く、景気後退でマージンが1ポイント落ちただけでも純利益は半減します。同じROEでもリスクの質がまったく違います。

五分解でさらに踏み込みます。甲社は、税負担率 3,000÷4,000 ＝ 0.75、利息負担率 4,000÷5,000 ＝ 0.80、売上高EBIT率 5,000÷50,000 ＝ 10.0%。積は 0.75 × 0.80 × 0.10 × 1.0 × 2.0 ＝ 0.12。乙社は、税負担率 1,200÷1,600 ＝ 0.75、利息負担率 1,600÷2,400 ＝ 0.667、売上高EBIT率 2,400÷60,000 ＝ 4.0%。積は 0.75 × 0.667 × 0.04 × 2.0 × 3.0 ＝ 0.12。いずれも一致します。

ここで見えるのがレバレッジの綱引きです。乙社は財務レバレッジ3.0倍で甲社の1.5倍ですが、利息負担率は0.667対0.80と大きく劣後しています。借入で膨らませた分の相当部分が、支払利息として食われているのです。三分解だけを見て「乙社はレバレッジで稼いでいる」と結論づけると、この代償を見落とします。

PL・BS・CFへの影響

デュポン分析は指標の分解であり、それ自体が財務諸表を動かすわけではありません。重要なのは各要素がどの表のどこで動くかを対応づけておくことです。

• 売上高純利益率：PL全体。値上げ・原価低減・販管費の削減・一過性損益・税負担で動く
• 総資産回転率：BSの資産側。運転資本の圧縮、遊休資産や政策保有株式の売却、設備投資の抑制で改善する
• 財務レバレッジ：BSの負債・純資産。借入、配当、自社株買い、増資で動く

実務上の含意は、3つの要素は独立ではないということです。資産を圧縮すれば回転率は上がりますが、売却損が出れば当期のマージンは下がります。自社株買いでレバレッジを上げれば現金が減って総資産も減るため、回転率も同時に上がります。1つの打ち手が複数の項目を動かすため、分解は「原因の特定」には有効でも、「打ち手の効果予測」には要素間の相互作用を織り込む必要があります。

財務モデル・Excelでの使い方

指標シートに分解ブロックを常設するのが定石です。

• 三分解の3行と、その積を計算する行、そして直接計算したROEとの差を出すチェック行を置く（=IF(ABS(積−ROE)>0.0001,"NG","OK")）
• BS項目はすべて =AVERAGE(前期末,当期末) で期中平均に統一する
• 時系列で5期分並べ、各要素の前年差を隣に置く。ROEの変化を「マージン寄与」「回転率寄与」「レバレッジ寄与」に要因分解する行を作る
• 類似企業の分解結果を横に並べたベンチマーク表を作り、どの要素が同業比で劣後しているかを可視化する

要因分解では、変化の掛け算を加算に近似する処理が必要になります。厳密には交差項が出るため、「マージン変化のみ動かした場合のROE」を再計算して差分を取る逐次代入法が実務的です。指標の一覧は財務指標の早見辞典にまとめています。

実務家が確認するポイントとよくある誤解

誤解1：「レバレッジが高い会社はROEが高い」→ 正しくは、支払利息の増加で相殺され、逆に下がることもあります。設例の乙社がまさにその例です。借入コストが事業の資産収益率を上回れば、レバレッジはROEを押し下げます。五分解の利息負担率を見れば、この関係がすぐに確認できます。

誤解2：「回転率が高い＝効率が良い」→ 正しくは、業種特性の影響が支配的です。小売や卸は構造的に回転率が高く、電力・鉄道・不動産は低くなります。異業種間で回転率を比較しても意味はありません。比較は必ず同業種内で行い、時系列の変化を見ます。

誤解3：「純利益率が高ければ収益性が高い」→ 正しくは、一過性損益が混入していないかを確認します。固定資産売却益や税制上の一時的な要因で純利益率が跳ねている期は、EBITベースのマージン（五分解の第3項）で実力を見ます。

確認ポイントは、（1）自己資本の定義（非支配株主持分と新株予約権を除いているか）、（2）期中平均を使っているか、（3）分子が親会社株主に帰属する純利益になっているか、の3点です。ROAとの関係でいえば、ROE ＝ ROA × 財務レバレッジ が成り立ちます。

日本実務での扱い

日本では、東京証券取引所が2023年3月にプライム・スタンダード市場の上場会社へ「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を要請して以降、ROEの水準と改善計画を開示する企業が急増しました（2026年7月時点）。そこで求められているのは目標値の提示だけでなく、その目標をどの要素で達成するのかという道筋であり、デュポン分解はその説明の標準的な枠組みとして定着しています。背景の議論はPBR1倍割れはなぜ問題かで詳しく扱っています。

日本企業の特徴として、財務レバレッジが低く、総資産回転率も低い傾向が指摘されてきました。手厚い現預金と政策保有株式が総資産を膨らませ、回転率を押し下げる構造です。この場合の改善策は借入を増やすことではなく、事業に使われていない資産を圧縮すること——政策保有株式の縮減や遊休不動産の売却——になります。デュポン分解は、この「どこに手を打つべきか」を経営と投資家の間で共有する道具として機能します。

データ面では、有価証券報告書の冒頭「主要な経営指標等の推移」に自己資本利益率と自己資本比率が記載されており、売上高・総資産と組み合わせれば三分解が外部から再現できます。ただし、会社が開示するROEと自分で計算したROEは、自己資本の定義や平均の取り方でずれることがあるため、比較の際は計算方法を揃えます。資本効率を負債込みで見る指標との使い分けはROICと価値創造を参照してください。

面接・モデルテストで問われるポイント

Q：A社とB社のROEはどちらも12%です。どちらに投資しますか。
「ROEの水準だけでは判断できないので、まず三分解します。マージンが厚くレバレッジが低い会社と、薄利多売で借入に依存している会社では、同じROEでもリスクの質が違います。次に五分解で利息負担率を見て、レバレッジが本当にROEに貢献しているのか、それとも支払利息で相殺されているのかを確認します。そのうえで、業種の平均的な回転率と比べてどうか、過去5期でどの要素が改善・悪化しているかを見ます。最終的には、株主資本コストを上回るROEを持続できるか、つまりエクイティスプレッドがプラスで安定しているかで判断します。」

深掘りでは「ROEを上げる打ち手の優先順位と副作用」「自社株買いをすると三分解の各項目はどう動くか」（現金減少で総資産が減り回転率上昇、自己資本減少でレバレッジ上昇、受取利息減少でマージン微減）が問われます。

よくある質問（FAQ）

Q. 三分解と五分解はどちらを使うべきですか。
A. まず三分解で全体像を掴み、レバレッジの寄与が大きい、あるいは有利子負債が重い会社について五分解に進むのが効率的です。無借金企業では利息負担率がほぼ1.0になるため、五分解の追加情報は税負担率だけになり、手間に見合いません。

Q. デュポン分析はROIC分析に置き換わったのですか。
A. 置き換わってはいません。目的が違います。ROICは資本構成の影響を除いた事業そのものの資本効率を測るため、事業ポートフォリオの評価や買収判断に向きます。デュポン分析はROEを対象とするため、株主から見たリターンの構造と資本政策の影響を議論する場面で使います。実務では両方を並べ、ROICと調達コストの差で事業の価値創造を、ROEと株主資本コストの差で株主リターンを評価します。

出典・参考（2026-07-21確認）

• 日本取引所グループ「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」（2023年3月要請） https://www.jpx.co.jp/
• EDINET（有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」） https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• 財務省「法人企業統計調査」（業種別の総資産・売上高・自己資本の計数） https://www.mof.go.jp/

※本記事は教育目的の一般的な解説であり、法務・税務・投資助言ではありません。設例は理解のための架空数値です。