EBITDAカバレッジ比率とは？返済余力を測る指標の計算式

30秒で分かる定義

EBITDAカバレッジ比率（EBITDA Coverage Ratio）とは、EBITDAを支払利息（またはリース料込みの固定費用）で割った、企業の返済余力・利払い能力を測る指標です。利息カバレッジ比率（ICR、Interest Coverage Ratio）のEBITDAベース版に相当し、EBITDAを用いる点がEBITベースの伝統的なICRと異なります。レバレッジドファイナンス・LBOのクレジット契約でコベナンツ（財務制限条項）として設定されることが多い指標です。

なぜ実務で重要なのか

レンダー・クレジットアナリストにとっては、企業がキャッシュベースの利益でどれだけ余裕を持って利息を払えるかを判断する中心指標です。PE・LBO実務では、買収後の資本構成でこの比率がコベナンツ水準を上回り続けられるか（ヘッドルーム）を事前に検証します。FAS・クレジットDDでは、カバレッジ余力の推移を分析して融資条件の妥当性を検討します。デットキャピタルマーケットでは、シンジケートローンの信用力を説明する資料で頻出します。

計算式（または仕組み）

分子のEBITDAは直近12か月（LTMベース）を用いるのが一般的で、一過性項目を除いた調整後EBITDAが使われることも少なくありません。分母の支払利息は発生主義の利息費用ではなく、実際の現金支出ベース（キャッシュインタレスト）を用いるのが原則で、PIK利息は通常除外します。

整数設例で確認する

設例（架空数値）。単位は百万円。調整後EBITDA（LTM）3,000、支払利息（キャッシュベース）600とします。

EBITDAカバレッジ比率 ＝ 3,000 ÷ 600 ＝ 5.0倍。コベナンツ水準が「3.0倍以上を維持」の場合、ヘッドルームは(5.0－3.0)÷3.0＝約67%の余裕がある計算です。

翌年、景気後退でEBITDAが2,400に低下し、借換えで支払利息が700に上昇したケースを考えます。カバレッジ比率＝2,400÷700≒3.43倍。ヘッドルームは(3.43－3.0)÷3.0≒約14%まで縮小し、コベナンツ抵触（3.0倍割れ）が視野に入る水準です。EBITDAの低下と金利上昇が同時に起きると、ヘッドルームは急速に縮小します。

融資審査への影響

レンダーは融資実行前にこの比率の予測値とヘッドルームを検証し、コベナンツ水準を設定します。コベナンツ抵触が近づくと、Equity Cure条項の発動可否の検討や、追加担保・金利引き上げの交渉に発展することがあります。融資契約上、四半期ごとにコベナンツ・コンプライアンス証明書の提出が求められるのが通例で、コベナンツの余裕度分析は融資期間中も継続的にモニタリングされます。

財務モデル・Excelでの使い方

• Debt ScheduleでEBITDA行（LTMベース、複数四半期の合計）と支払利息行を別途集計し、指標シートで割り算する行を作る
• コベナンツ水準（例：3.0倍）を前提シートに定数として置き、実績・予測との差（ヘッドルーム）を別行で自動計算、条件付き書式で警告表示する
• EBITDA成長率・金利シナリオを掛け合わせた感応度分析でストレステストを行い、コベナンツ抵触の有無を判定する

実務家が確認するポイントとよくある誤解

誤解1：「EBITDAカバレッジ比率が高いほど常に安全」→ 正しくは、EBITDAはCapexや運転資本の増加を考慮していないため、実際のキャッシュ創出力とは乖離しうる点に注意が必要です。カバレッジ比率が高くてもFCF転換率が低ければ、実際の返済原資は乏しいことがあります。

誤解2：「ICRとEBITDAカバレッジ比率は同じ」→ 正しくは、分子をEBITDAとするかEBITとするかで数値が変わります。契約書上どちらの定義が採用されているかの確認が欠かせません。

誤解3：「アドバックを増やせば比率は改善する」→ 正しくは、クレジット契約上のEBITDA定義には交渉で追加される調整項目（アドバック）があり、その妥当性がレンダーと借手の交渉論点になります。

日本実務での扱い

日本のシンジケートローン契約でも、財務制限条項としてEBITDAカバレッジ比率に類する指標（EBITDA/支払利息倍率など）を設定する例があります。ただし日本では純資産維持条項や経常利益維持条項など、伝統的に異なる形式のコベナンツも並行して使われてきた経緯があり、欧米型のクレジット契約（コベナンツ・ライトを含む）の考え方が国内LBO市場でも徐々に浸透しています（2026年8月時点）。EBITDAの定義自体は契約当事者間の合意によるため、有価証券報告書等の開示情報だけからは正確な値を再現できない点に留意が必要です。

面接・モデルテストで問われるポイント

Q：EBITDAカバレッジ比率とICR、FCCRの違いを説明してください。
「EBITDAカバレッジ比率はEBITDAを支払利息で割った指標で、キャッシュベースの利払い能力を測ります。ICRは伝統的にEBITを用いる定義もあり、EBITDAカバレッジ比率はそのEBITDA版と位置づけられます。FCCR（固定費用カバレッジ比率）はさらにCapexや元本返済など固定的な資金流出も考慮するため、より保守的な返済余力の指標です。」（30秒回答例）

よくある質問（FAQ）

Q. EBITDAカバレッジ比率とレバレッジ比率（Net Debt/EBITDA）はどちらが重要ですか？
A. 目的が異なります。レバレッジ比率は残高ベースの負債の大きさを、EBITDAカバレッジ比率はフローベースの利払い能力を測ります。クレジット契約では通常、両方がコベナンツとして併用されます。

Q. LTMベースとは何ですか？
A. Last Twelve Months（直近12か月）の実績値のことです。四半期決算のたびに直近12か月分を合算して算出し直すことで、季節性を平準化した指標として使われます。

出典・参考（2026-08確認）

• 金融庁 https://www.fsa.go.jp/
• 全国銀行協会 https://www.zenginkyo.or.jp/
• BIS（Bank for International Settlements） https://www.bis.org/

※本記事は教育目的の一般的な解説であり、法務・税務・投資助言ではありません。設例は理解のための架空数値です。