この記事で分かること

  • 直接法と間接法の違いと、同じ結果に一致する理由
  • 整数設例で両方式を並べて検算する方法
  • なぜ日本企業の大半が間接法を採用するのか
  • 財務モデルで間接法を組む際の実務ポイント

30秒で分かる定義

直接法と間接法（読み方：ちょくせつほうとかんせつほう）とは、キャッシュフロー計算書の「営業活動によるキャッシュフロー」区分を表示する2つの方法です。直接法は主要な取引ごとの現金収入・支出を総額で表示し、間接法は税引前当期純利益から非資金項目や運転資本の増減を調整して算出します。どちらの方法でも「営業活動によるキャッシュフロー」の最終的な金額は完全に一致します。日本企業の大多数は間接法を採用しています。

なぜ実務で重要なのか

財務分析・エクイティリサーチでは、間接法のキャッシュフロー計算書を読むことで、当期純利益とキャッシュフローの乖離（減価償却の大きさ、運転資本の増減）を直接把握できます。財務モデリングでは、間接法がPL・BSの予測値からCFを機械的に導出できるため、3表連動モデルのほぼ標準的な組み方になっています。キャッシュフロー計算書（間接法）の読み方は分析の基本動作です。財務DDでは、直接法ベースの実際の入出金データと間接法ベースの計算書を突き合わせ、運転資本の異常な動きを検出することがあります。

仕組み

直接法は営業収入（顧客からの入金）から営業支出（仕入先・従業員への支払）を差し引きます。間接法は税引前当期純利益を起点に、減価償却費など現金の動きを伴わない費用を足し戻し、売上債権・棚卸資産・仕入債務など運転資本項目の増減を加減算します。

直接法：営業収入 － 営業支出 ＝ 営業CF
間接法：税引前当期純利益 ＋ 減価償却費等の非資金費用 ± 運転資本の増減 ＝ 営業CF

整数設例で確認する

設例（架空数値）。単位は百万円。ある会社の当期の実績です。

  • 税引前当期純利益：3,000　／　減価償却費：500　／　売上債権の増加：△200　／　棚卸資産の減少：＋100　／　仕入債務の増加：＋150　／　法人税等の支払：△800

間接法：3,000 ＋ 500 － 200 ＋ 100 ＋ 150 － 800 ＝ 2,750。
この会社の顧客からの現金収入が9,800、仕入・人件費等の現金支出が6,250、法人税等の支払が800だったとすると、直接法でも 9,800 － 6,250 － 800 ＝ 2,750となり、両者は完全に一致します。運転資本の増減（売上債権の増加は現金流入の先送りを意味し△、仕入債務の増加は支払いの先送りで＋）を正しく符号処理できているかが、間接法での検算のポイントです。

PL・BS・CFへの影響

間接法はPLの税引前当期純利益とBSの各勘定科目の期首・期末差額だけで機械的に組み立てられるため、直接法のように現金収支の総額データ（顧客ごとの入金記録等）を別途集計する必要がありません。この作りやすさが、間接法が主流である最大の理由です。一方、直接法は営業収入・営業支出の総額が見えるため、資金繰りの実態把握には優れていますが、多くの会社の会計システムでは総額データの抽出に追加の作業が必要になります。

財務モデル・Excelでの使い方

3表連動モデルでは、ほぼ例外なく間接法でCFを組みます。

  • 営業CFブロックは「当期純利益＋非資金項目（減価償却・引当金増減）±運転資本増減」の順に積み上げる
  • 運転資本項目はBSの当期末残高－前期末残高で機械的に算出し、資産の増加はマイナス、負債の増加はプラスという符号ルールをテンプレート化する
  • 検算行として、モデル内のCF計算書の期末現金残高がBSの現金残高と一致するかを毎期チェックする

運転資本の予測実務は運転資本の予測実務で扱っています。

この用語をExcelで「組める」状態にする

間接法の営業CFブロックを符号ルールに沿って組み、BSの現金残高と一致することを検算行で確認できるようになる。

3表連動モデルの教材で実装する →

実務家が確認するポイントとよくある誤解

誤解1：「間接法は簡易版で、直接法の方が正確」→ 正しくは、両者は表示方法が違うだけで、営業CFの金額は完全に一致します。間接法が「正確性で劣る」ということはありません。むしろ間接法は発生主義利益とキャッシュフローの乖離を可視化できる点で分析上の利点があります。

誤解2：「運転資本の増減の符号はいつも増加＝プラス」→ 正しくは、資産項目の増加はマイナス、負債項目の増加はプラスです。売上債権の増加は現金化が遅れることを意味するため営業CFのマイナス要因、仕入債務の増加は支払いが先延ばしされることを意味するためプラス要因です。

日本実務での扱い

日本のキャッシュフロー計算書に関する会計基準は直接法・間接法のいずれも認めていますが、実務上は間接法を採用する上場企業が大半を占めます（2026年7月時点）。IFRS（IAS第7号）も両方式を認めており、IASBは直接法の方が有用性が高いとして推奨する立場を示していますが、実際の適用企業では引き続き間接法が主流です。有価証券報告書の連結キャッシュ・フロー計算書を確認すると、営業活動によるキャッシュ・フローの内訳表示から採用方式を判別できます。

面接・モデルテストで問われるポイント

Q：なぜ多くの日本企業は間接法を採用するのですか。
「間接法は税引前当期純利益とBSの期首・期末差額だけで機械的に作成でき、直接法のように顧客ごとの入金記録・仕入先ごとの支払記録といった総額データを別途集計する必要がありません。加えて、当期純利益とキャッシュフローの差異（非資金項目・運転資本の動き）が一目で分かるため、分析用途としても有用です。」

深掘りでは「運転資本の増減の符号をどう判断するか」が定番です。

よくある質問（FAQ）

Q. 直接法と間接法で投資CF・財務CFの表示は変わりますか？
A. 変わりません。方式の違いが影響するのは営業活動によるキャッシュ・フローの区分のみで、投資活動・財務活動によるキャッシュ・フローはどちらの方式でも同じ表示になります。

Q. 直接法の情報は財務諸表のどこかで確認できますか？
A. 間接法採用企業でも、注記で法人税等の支払額や利息の受取額・支払額が開示されることがあり、部分的に直接法的な情報を補完できます。ただし営業収入・営業支出の総額そのものは通常開示されません。

出典・参考（2026-07-25確認）

※本記事は教育目的の一般的な解説であり、法務・税務・投資助言ではありません。設例は理解のための架空数値です。