この記事で分かること
- 投資家の見方のばらつきが、株式では将来リターンと負、社債では正に結びつくという実証の食い違いを、理論モデルがどう説明したか
- ばらつきの源泉が「価格の雑音」か「見解の相違」かで、株式と社債の期待リターンの向きが逆になること、そして資本構成が企業価値を動かしうる経路
- 日本で株主資本コストへの上乗せや資本構成の議論にこの研究を持ち込むときの範囲と、点検の手順(学習用の数値計算つき)
想定読者:株式価値算定や資本コストの推定を担うFAS・投資銀行・PEの実務家、上場会社の財務・IR・経営企画の担当者
前提知識:CAPMとWACCの基本、株式はコール・オプション、社債は「額面−プット」に見立てられるという考え方
上場会社の株式価値を算定していて、アナリストの業績予想が大きく割れている会社に出会う。見通しの不確かな会社なのだから株主資本コストを上乗せすべきだ、という意見が出る。一方で、同じ会社の社債はどう評価すべきか、借入を増やすと会社全体の価値はどう変わるかとなると、株式の議論をそのまま延長してよいのかは分からない。
この問いに理論の側から答えたのが、米国ミシガン大学・カリフォルニア大学サンディエゴ校・スタンフォード大学の研究者3人の論文である。結論を先に言えば、見方のばらつきが株式と社債の期待リターンに及ぼす向きは、ばらつきがどこから生じたかで正反対になりうる。ばらつきの大きさだけを見て資本コストを動かすことには、理論上も根拠が乏しい。
この記事が主に参照する研究
Snehal Banerjee, Bradyn Breon-Drish and Kevin Smith(2025)”Asymmetric information, disagreement, and the valuation of debt and equity”(Journal of Financial Economics 165巻、103995)
株式と社債で「見 方のばらつき」の効き方が逆になる理由
先行研究では、アナリスト予想のばらつきが大きい銘柄ほど株式の将来リターンが低い一方、社債では予想のばらつきが大きいほどリターンが高いという結果が報告されてきた3。従来の理論は、支払いが企業の現金流に比例する(線形な)証券を前提にしてきたため、この2つを同時に説明しにくかった。
論文はまず言葉を分ける。見方のばらつき(belief dispersion)は、原因を問わず投資家の評価が割れている状態を指す。見解の相違(disagreement)は、そのうち「他の投資家の情報はあまり当てにならない」と互いに考え、価格に表れた情報を割り引くことから生じる部分だけを指す4。モデルではこれを ρ という1つの値で表し、ρ=1 なら投資家は価格の情報を十分に使い(合理的期待)、ρ=0 なら価格を情報として全く使わない。
次に、株式と社債の支払いの形に着目する。社債の額面を超える現金流は株主に、下回れば債権者の取り分が削られる。株式はコール・オプション、社債は額面からプットの支払いを差し引いた形をしている。論文は、均衡の価格を「ある分布(リスク中立分布)のもとでの期待支払い」と書けることを示し、株式の価格はその分布の平均に対して凸、社債の価格は凹になることを導いた5。凸の関数では、入力の振れが大きいほど平均的な値が高くなる(イェンセンの不等式)。だから、価格を決める期待と、投資家一人ひとりの期待の、どちらが大きく振れるかで、株式と社債の期待リターンの向きが決まる。
なお、両市場の流動性取引の需要が常に同一である基準のモデルでは、株式と社債の価格の合計は借入が無い場合の企業価格に一致し、MM理論の結論(資本構成は企業価値に影響しない)が私的情報があっても成り立つ6。純供給κ=0なら、株式の期待リターンが下がった金額だけ社債で上がる(比率ではなく金額の相殺)。
ばらつきの源泉で、期待リターンの向きが入れ替わる
論文の中心的な結果は、投資家の保有の純供給κ=0の基準モデルで、価格を決める期待(リスク中立分布の平均)の分散が、典型的な投資家の期待の分散より小さければ株式の期待リターンが正、大きければ社債の期待リターンが正になる、という条件である7。ここに2つの力が逆向きに働く。
1つは集約の力で、価格は多くの投資家の情報を平均するため、個々の投資家の期待ほどは振れにくい。もう1つは雑音の力で、価格は情報と関係のない流動性取引の需要にも押されるため、その分だけ振れやすい。投資家が価格を情報として重く使う(ρ が高い)ほど雑音が価格を通じて広がり、株式の期待リターンは下がり、社債は上がる。投資家が価格を割り引く(見解の相違が大きい)ほど個々の期待が振れやすくなり、流動性取引の変動が十分に小さければ、株式の期待リターンが上がり社債が下がる側に入れ替わる。流動性取引の変動が私的情報の精度に比べて大きいときは、相違の大小にかかわらず株式は負・社債は正になる8。
見方のばらつき自体は、見解の相違が大きいほど、また流動性取引の変動が大きいほど広がる9。流動性取引による広がりは株式のリターンを下げ社債を上げるので、先に見た実証の食い違いと整合する。ところが見解の相違による広がりは逆の効果を持つ。著者らは、ばらつきと期待リターンの関係を調べる実証は、ばらつきの源泉を分けて扱う必要があると述べている。表1に、モデルが示す向きを要因ごとに整理した。
表1 モデルが示す期待超過リターンの向き(要因ごとの整理)
表は横にスクロールできます →
| 要因の変化 | 株式 | 社債 | 条件・根拠 |
|---|---|---|---|
| 流動性取引(価格の雑音)の変動が大きくなる | 下がる | 上がる | 見方のばらつきは広がる。系3(ii)・8節(p.8・p.13) |
| 見解の相違が大きくなる(他者の情報と価格を割り引く) | 上がる | 下がる | 見方のばらつきは広がる。流動性取引の変動が私的情報の精度に比べて十分大きいときは、相違の大小によらず株式は負・社債は正のまま。系2(p.7) |
| デフォルトリスクが高まる(デフォルト確率50%未満で、株式の期待超過リターンが負・社債が正となる領域) | 下がる(符号が逆の領域では上がる) | 上がる(符号が逆の領域では下がる) | 符号の領域は系2の条件で決まり、論文の図2の設定はこの領域。デフォルトリスクの上昇に対する社債の期待リターンの変化(限界的な影響)は、低い企業ほど大きい。系2(p.7)、系3(i)・図2(p.8) |
| デフォルト確率が50%(額面=現金流の平均) | 期待リターン(金額)の絶対値が最大 | 期待リターン(金額)の絶対値が最大 | 純供給κ=0の単一企業の基準モデル。50%を境に、デフォルトリスクに対する増減の向きが入れ替わる(期待リターンの符号の反転ではない)。多数企業版では、最大となる負債水準は系統的リスクのプレミアムの分だけ低い。系3(i)(p.8)、7節(p.13)、1節(p.2〜3) |
デフォルトリスクとの関係も整理されている。κ=0の単一企業の基準モデルでは、期待リターン(金額)の絶対値はデフォルト確率50%(社債の額面=現金流の平均)で最大になる。株式と社債がそれぞれ、行使価格付近
資本構成が企業価値を動かす経路
基準のモデルでは資本構成は企業価値に影響しなかった。論文は次に、株式と社債で流動性取引の大きさが違う場合を調べる。このとき一方の市場の需要は他方の価格にも波及するが、波及は不完全で、株式への需要は株式価格を、社債への需要は社債価格をより強く動かす。数値例では、株式と社債の価格の相関はデフォルト確率50%で最も高くなった12。
そして、株式の流動性取引の変動が社債より大きいときに限って、株式と社債の価格の合計の期待値が、借入の無い企業の価格を上回る。株式価格の上振れが、社債価格の下振れより大きく出るためである。投資家が価格を情報として使わないときの方が、この効果は強く出た。数値例では、借入が全く無い状態でも借入だけの状態でもない、中間の負債水準で企業価値が最大になる13。節税効果や倒産コストといった従来の摩擦が無くても最適な資本構成が生じうる、という点が新しい。
著者らは、多くの企業はデフォルト確率が50%を下回り、株式の流動性取引の変動は社債より大きいと「予想する」とし、そこからレバレッジを上げると企業価値が上がると予測する14。ただし、この前提そのものを論文がデータで確かめたわけではない。
研究の対象と限界
この論文は理論であり、示された数値はすべてパラメータを置いた例である。現実の企業に合わせた較正は無く、著者ら自身も、社債の信用スプレッドが倒産確率から説明できる水準より大きいというパズルを定量的に解くものではないと書く15。
結果の読み方にも注意が要る。論文の「期待超過リターン」は、系統的リスクを統制した外部の分析者から見たアルファであって、モデルの中の投資家にとっての誤った価格付けではない。多数の企業と系統的リスクの因子を入れた拡張でも同じ結論が成り立ち、その場合の生のリターンは株式・社債とも概ね正になる16。言い換えれば、企業固有の情報と流動性取引が、個別リスクであるにもかかわらず期待リターンに残りうる、という主張である。
仮定の面では、全ての投資家が株式と社債の両方を売買できるとしている。著者らは、債券市場は参加者が限られ専門化しているという反論を自ら挙げ、投資家の専門化をモデルに入れるのは扱いにくいと述べる。結果が最もよく当てはまるのは公募債の市場だとも書く。また基準モデルでは社債の支払いが負になりうる。有限責任を厳密に入れた付録の計算でも定性的な結果は保たれたが、デフォルト確率が50%を超える領域では社債の期待リターンが負になるなどの違いが出た17。
関連研究とも比べておく。株式側の実証を示した Diether, Malloy and Scherbina は、予想のばらつきが大きい銘柄の低いリターンを、最も悲観的な投資家が売買しないときに価格が楽観的な見方を映すためと解釈し、ばらつきをリスクの代理とみる見方とは整合しないとした18。本論文は同じ事実を、価格の雑音に由来するばらつきで説明するので、解釈が異なる。社債側では Albagli, Hellwig and Tsyvinski の理論(NBER の未査読WP)が、分散した情報のもとで社債の非線形な支払いが社債の過小評価を生み、スプレッドが倒産確率を過大に映すとし、高格付の4年債で実際のスプレッドの16〜42%を説明できるとした19。デフォルトリスクと社債リターンの関係を情報の非対称が強めるという点で、本論文と同じ方向を向く。
検証の道筋として、著者らはアナリスト予想のばらつきや出来高、保有者の集中度などから作る流動性取引の指標を使い、ばらつきを「流動性取引による部分」と「見解の相違(残差)」に分けて期待リターンに回帰することを提案している20。これらの予測のいくつかは未検証である。
大手町プレップの考察
以下は編集部の推論であり、論文が検証したものではない。
第1に(編集部の推論)、CAPMで求めた株主資本コストに、株式価値算定の実務で使われる企業固有リスクプレミアムの上乗せを「予想が割れているから」という理由だけで加える場合、このモデルは支えにならないと編集部は考える。モデルでは、ばらつきが流動性取引の雑音から来ていれば株式の期待超過リターンは下がる方向、見解の相違から来ていれば上がる方向になりうる。ただしモデルの結果は系統的リスクを除いたアルファについてのもので、実務のプレミアムと同じ概念ではない。
第2に、同じ会社の株式と社債の資本コストを別々に動かすとき、基準モデルでは両者が金額で打ち消し合うという構造は覚えておく価値がある。株主資本コストを上げ、同時に負債コストも上げる、といった両方向への上乗せは、少なくともこの理論の基準モデル(両市場の流動性取引が同じ場合)の想定とは合わない。
第3に、論文の「レバレッジを上げると企業価値が上がる」という予測は、社債が市場で売買され、株式市場の流動性取引の変動性が社債市場より大きいという前提の上に立つ。売買頻度の比較だけでは、この条件は確かめられない。前提の確認なしに、借入増や自社株買いを正当化する材料として引用するのは誇張になる。
日本の実務に持ち込むときの違い
日本で最も大きな違いは、企業の負債のかたちである。日本銀行の資金循環統計によると、2026年6月末の民間非金融法人企業の金融負債(簿価・額面)1,103兆円のうち、借入は594兆円(53.8%)、社債やCPを含む債務証券は105兆円(9.6%)だった21。借入は債務証券の約5.7倍にあたる(編集部の計算)。
モデルの「社債」は、多くの投資家が売買し、流動性取引の需要が価格を動かす証券である。銀行借入は市場で日々値が付く証券ではないので、この仕組みは直接は及ばない(編集部の推論)。社債を発行していない会社や、借入が負債の大半を占める会社に、論文の資本構成の結論を当てはめることはできない。社債を発行している会社でも、その社債がどれだけ売買されているかは銘柄ごとに確かめる必要がある。
一方で、資本コストを説明する場面は増えている。東京証券取引所は2023年3月31日、プライム市場とスタンダード市場の全上場会社に、自社の資本コストと資本収益性を把握し、取締役会で現状を分析・評価したうえで改善計画を策定・開示するよう要請した(規則上の義務付けではない)22。資本コストや株価を意識した経営の開示で株主資本コストの根拠を書くとき、「ばらつきが大きいので高め」という説明だけでは、本論文を踏まえると十分とはいえないと編集部は考える。何がばらつきを生んでいるかまで書けると、投資家との対話の質が上がると考えられる(編集部の見方)。
学習用の設例:3つの市場環境で期待リターンを比べる
学習用の設例(架空)
- 論文の基準モデルの式に、編集部が置いた値を入れて計算した。金額単位は任意で、現実の通貨・企業には較正していない
- 現金流の事前の標準偏差 0.75、私的情報の誤差の分散・危険許容度・社債の額面はいずれも1。投資家の保有の純供給は0
- ケースA:価格を情報として使う(ρ=1)、流動性取引の分散 0.5625。ケースB:価格を情報として使わない(ρ=0)、同 0.5625。ケースC:ρ=1、流動性取引の分散 2.0
- デフォルト確率は現金流の平均を動かして2〜50%に設定。期待超過リターンは、私的情報と流動性取引が無い場合と比べた期待リターン(金額)を期待価格で割って示す(1期間)
デフォルト確率10%(現金流の平均1.96)のケースAでは、株式の期待超過リターンは価格比−0.9%、社債は+0.9%となった。金額では株式−0.0090、社債+0.0090で、ちょうど打ち消し合う。同じ雑音でも投資家が価格を使わないケースBでは、株式+0.7%・社債−0.7%と符号が入れ替わる。この設定で符号が入れ替わる境目は ρ≈0.24 である。雑音を大きくしたケースCでは、株式−3.3%・社債+3.7%と、Aと同じ向きのまま幅が広がる23。
図1で読み取りたいのは2点である。1つは、同じ「ばらつき」でも、AとBのように源泉が違えば線が0を挟んで反対側に出ること。もう1つは、デフォルト確率が上がるほど幅が広がり、ケースAでは2%で株式−0.2%・社債+0.3%だったものが、50%では株式−6.1%・社債+2.8%になることである。この設例では、デフォルト確率の低い会社ほど効果が小さく、苦境に近づくほど大きい。表2に数値をまとめた。
表2 設例:期待超過リターンの価格比(%)
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| デフォルト確率 | A 株式 | A 社債 | B 株式 | B 社債 | C 株式 | C 社債 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2% | −0.17 | +0.27 | +0.11 | −0.17 | −0.78 | +1.24 |
| 5% | −0.43 | +0.56 | +0.30 | −0.38 | −1.75 | +2.32 |
| 10% | −0.89 | +0.94 | +0.66 | −0.67 | −3.32 | +3.68 |
| 20% | −1.91 | +1.54 | +1.51 | −1.15 | −6.54 | +5.78 |
| 30% | −3.08 | +2.03 | +2.56 | −1.54 | −10.02 | +7.49 |
| 50% | −6.09 | +2.85 | +5.46 | −2.16 | −18.25 | +10.54 |
この設例の値を、そのまま資本コストの上乗せ幅として使ってはいけない。パラメータは任意で、1期間の長さも決まっていない。設例の目的は、向きがどの条件で入れ替わるか、効果がどこで大きくなるかを、手で確かめられるようにすることにある。
明日から使える確認項目
- 株主資本コストに上乗せを検討するとき、上乗せの理由を「予想のばらつき」「流動性」「事業の不確実性」のどれに置くかを評価メモに分けて書く。ばらつきを理由にする場合は、それが出来高や保有の集中など流動性の要因でどこまで説明できるかを確認し、残りを見解の相違として扱ったかを書き添える。
- 評価対象の会社に上場社債があるかを確認する。売買頻度の比較だけでは論文の条件は確かめられない。借入が負債の大半を占める会社では、本論文の資本構成の結論を根拠に使わない。
- 株主資本コストとWACCの前提を同時に動かす感応度分析では、株主資本コストと負債コストのスプレッドを同じ方向に動かしていないかを点検し、動かすならその理由を書く。
- デフォルトリスクの水準を確かめる。格付や財務指標から見てデフォルト確率が低い会社では、情報と流動性の効果は小さいと見込み、苦境に近い会社ほど大きく、かつ向きが変わりうる前提で幅を持たせる。
- 「レバレッジを上げると企業価値が上がる」という提案資料に本論文が引用されていたら、(a) 社債が市場で売買されているか、(b) 株式と社債の流動性取引の変動性の差を示すデータがあるか、(c) 効果の大きさを推計しているか、の3点を質問する。
よくある質問
この論文は、借入を増やせば企業価値が上がると証明したのですか。
いいえ。株式市場の流動性取引の変動性が社債市場より大きいという条件のもとで、理論上そうなりうることを数値例で示したものです。条件が現実に満たされているかは論文では検証されておらず、借入が中心の日本企業には直接は当てはまりません。
アナリスト予想のばらつきが大きい会社の株主資本コストは高くすべきですか。
このモデルからは一概に言えません。ばらつきが価格の雑音から来ているなら株式の期待超過リターンは下がる方向、投資家同士の見解の相違から来ているなら上がる方向になりえます。上乗せするなら、ばらつきの源泉と、それとは別の根拠を示す必要があります。
まとめ
Banerjee, Breon-Drish and Smith は、株式がコール、社債が額面からプットを差し引いた支払いを持つことに注目し、投資家の見方のばらつきが株式と社債の期待リターンに逆向きに効くことを理論で示した。ばらつきが価格の雑音から来るか見解の相違から来るかで向きが入れ替わり、基準モデルでは期待リターン(金額)の絶対値がデフォルト確率50%で最大になる。株式と社債で流動性取引の変動性に差があれば、従来の摩擦が無くても資本構成が企業価値を動かしうる。ただしすべて理論と数値例の結果で、日本企業の負債の大半を占める借入には仕組みが直接及ばない。実務では、ばらつきの大きさではなく源泉を問い、上乗せの根拠を分けて書くことから始めたい。
脚注
- R1(掲載版, 2025年)p.1。受付2023年5月12日、改訂受付2025年1月3日、受理2025年1月4日、オンライン公開2025年1月21日。掲載版は CC BY 4.0 のオープンアクセスで、本記事は著者の研究ページに置かれた掲載版の PDF を読んだ。初出:共著者 Snehal Banerjee の研究ページの Internet Archive 保存版で、2022年11月9日の版には無く、2022年12月8日の版に同じ題名の WP が掲載されている(R6)。日付は保存版の時点で、掲載日そのものは未確認。SSRN 版の有無は確認していない。2021年以前の前身稿・旧題は同ページの保存版(2021年3月・2022年1月・2022年8月)に見当たらなかった。2023年11月付の WP 版の要旨は掲載版とほぼ同じ。↩
- R1 p.4(3節。単一企業、正規分布の現金流、CARA 効用の投資家、私的シグナル、流動性取引)、p.7〜14(図1〜7の数値例のパラメータは各図の注)。図のコードは Mendeley Data で公開(p.26 Data availability)。↩
- R1 p.1(1節。株式は Diether et al. (2002)、社債は Güntay and Hackbarth (2010) を引用)、p.13(8節。株式側は Lee and Swaminathan (2000)、Cen et al. (2017) も)。株式側は R2 の要旨(2001年10月の草稿 p.1)で確認。Güntay and Hackbarth (2010) は本文を確認できておらず、R1 の紹介による。↩
- R1 p.1 脚注1(belief dispersion と disagreement の区別)、p.4(3節。ρ=1 は合理的期待、ρ=0 は純粋な見解の相違、0<ρ<1 は部分的に価格の情報を割り引く)。価格を割り引く理由は見解の相違のほか、cursedness・価格情報の費用・wishful thinking でもよいと著者は書く(p.3 脚注5)。↩
- R1 p.6 命題1(価格は N(P_U, σs²) のもとでの期待支払い)、p.6〜7 系1・図1(株式価格は P_U に凸、社債価格は凹)、p.7 式(18)(19)(イェンセンの不等式による説明)。↩
- R1 p.6 命題1と直後の説明(P_E+P_D=P_U、資本構成に依存しない)、p.3(1節)。↩
- R1 p.7 命題2(純供給 κ=0 のとき、株式の期待リターンが正 ⇔ V[P_U]<V_i[μ_i]、社債はその逆)。期待リターンは金額のリターン R=V−P の期待値(p.7)。↩
- R1 p.7〜8 系2と説明。流動性取引の分散が τ²/σε²(危険許容度の2乗÷私的シグナルの誤差分散)を上回ると ρ によらず株式は負・社債は正、下回ると閾値 ρ* より見解の相違が大きいとき符号が入れ替わる。系3(ii)(p.8):流動性取引の変動が大きいほど株式の期待リターンは下がり社債は上がる。↩
- R1 p.13(8節。ばらつき D は ρ の低下と流動性取引の変動の増加で大きくなる式)、p.2(1節。見解の相違による広がりは逆の効果を持ち、源泉を分けた実証が必要とする)。↩
- R1 p.8 系3(i)(期待リターンの大きさは K に山型で K=m のとき最大)と説明(オプションの凸性・ベガは行使価格付近で最大という類推)。↩
- R1 p.8(図2の説明。図2の設定(κ=0・ρ=0.5・流動性取引の分散0.75²で、株式の期待リターンが負・社債が正)の典型的企業ではデフォルトリスクとともに社債は上がり株式は下がる。符号が逆の領域では増減も逆(系3(i)の絶対値の山型と系2から編集部が整理)、社債への影響はデフォルトリスクの低い企業で最も強い)、p.2〜3(1節。株式は高度に苦境の企業でレバレッジとともに上昇)、p.14(8節。ρ=1 でも生じうる、図7のU字。Campbell et al. (2008)・Garlappi et al. (2008) と整合と著者)。全体の形を R1 は p.2 で hump-shaped、p.14 で U-shaped と表現しており、本記事は符号付きの値の形(U字)で書いた。↩
- R1 p.9〜10(6.1節・図3〜4。需要の波及は不完全。相関はデフォルト確率50%で最大)。↩
- R1 p.10〜11(6.2節・図5〜6。株式の流動性取引の変動が社債より大きいとき、かつそのときに限り E[P_E+P_D] > E[P_U]。ρ=0 で効果が強い。図6の数値例は株式の流動性取引の分散4・社債1)。↩
- R1 p.15(8節 Capital structure and firm valuation)。↩
- R1 p.15(8節。信用スプレッドのパズルの定量的な解決ではないと明記)。数値例のパラメータは各図の注(p.7〜14)。↩
- R1 p.2 脚注3、p.13〜14(8節。アルファであり投資家にとってのミスプライシングではない)、p.12〜13(7節・系5。系統的リスクを除いた超過期待リターンで同じ結論、生のリターンは概ね正)。↩
- R1 p.4(3節。全投資家が両市場で売買できる仮定と、債券市場の専門化は扱いにくいという記述)、p.13(8節。公募債市場に最もよく当てはまる)、p.4(基準モデルでは社債の支払いが負になりうる)、p.25〜26(付録D。図D.8は p.25、定性的結果の維持と二つの例外の説明は p.26。有限責任でも定性的結果は維持。デフォルトリスク→0 で株式は負の値に収束、デフォルト確率50%超で社債の期待リターンが負)。↩
- R2(2001年10月の草稿)p.1 要旨。掲載版(Journal of Finance, 2002年)は未読で、掲載版の表の数値は使っていない。↩
- R3(NBER WP, 2014年1月。未査読)p.2 要旨(10年の高格付では35〜46%)。主論文 R1 は同じ著者らの別の論文(2021年の WP、2024年の Journal of Finance)を引用しており(R1 p.3)、R3 そのものは R1 の文献一覧に無い。R3 のモデルはリスク中立の投資家とポジション制約を置く点で R1(リスク回避的な投資家)と異なる(R1 p.3 の整理)。↩
- R1 p.13(8節。回帰式と予想される符号、代理変数としてアナリスト予想のばらつき・出来高、Greenwood and Thesmar (2011) の流動性取引の指標(所有の集中度と所有者の流動性ショックの相関)、残差を見解の相違に帰す方法、Banerjee (2011) の出来高とボラティリティの相関=脚注29)、p.15(デフォルトリスクとの交差項の回帰)。未検証の予測がある点は p.13。↩
- R4 p.8(印刷ページ6)図表4-1(2026年6月末の残高と構成比、簿価・額面)。債務証券の範囲は同資料 p.4・p.14 の注(事業債・CP 等)。株式等・投資信託受益証券は132兆円(12.0%)だが簿価・額面のため時価とは大きく異なる。↩
- R5(2023年3月31日の通知の案内ページ)。↩
- 計算は finance/calc.py(R1 の式(7)〜(13)、命題1・命題2、式(18)(19) に学習用の値を入れた大手町プレップの計算)。系2の境目(流動性取引の分散1.0)に対し、ケースA・Bは0.5625、ケースCは2.0。↩
参考文献(2 026年11月確認)
- R1 Banerjee, S., B. Breon-Drish and K. Smith (2025), “Asymmetric information, disagreement, and the valuation of debt and equity,” Journal of Financial Economics 165, 103995. DOI: 10.1016/j.jfineco.2025.103995. 参照した版:掲載版(2025年1月オンライン公開、CC BY 4.0。著者の研究ページの公開ファイル)。査読:済。 doi.org (参照箇所:1〜9節、付録D(p.1〜15、p.25〜26)。脚注1〜17・20の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R2 Diether, K. B., C. J. Malloy and A. Scherbina (2002), “Differences of Opinion and the Cross Section of Stock Returns,” Journal of Finance 57(5), 2113-2141. DOI: 10.1111/0022-1082.00490. 参照した版:2001年10月25日付の草稿(Northwestern University Kellogg School の公開ファイル)の要旨。査読:済(掲載版は未読)。 kellogg.northwestern.edu (参照箇所:草稿 p.1 要旨。脚注3・18の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R3 Albagli, E., C. Hellwig and A. Tsyvinski (2014), “Dynamic Dispersed Information and the Credit Spread Puzzle,” NBER Working Paper No. 19788. DOI: 10.3386/w19788. 参照した版:NBER WP 版(2014年1月)。査読:未査読(WP)。 nber.org (参照箇所:p.2 要旨。脚注19の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R4 日本銀行調査統計局「参考図表 2026年第2四半期の資金循環(速報)」2026年9月17日。 boj.or.jp (参照箇所:p.8 図表4-1、p.4・p.14 の注。脚注21の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R5 東京証券取引所「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応等に関するお願いについて」2023年3月31日。 jpx.co.jp (参照箇所:通知の案内と主なポイント。脚注22の根拠。閲覧日:2026年11月)
- R6 Snehal Banerjee の研究ページ(Internet Archive の保存版、2022年11月9日・2022年12月8日)。 web.archive.org (参照箇所:ACTIVE WORKING PAPERS の一覧。脚注1(初出の時期)の根拠。閲覧日:2026年11月)
※本記事は教育目的の一般的な解説であり、投資助言・法務・税務の助言ではありません。研究結果は各論文の対象・期間・方法の範囲で得られたもので、日本の個別企業・案件にそのまま当てはまるとは限りません。設例は学習用の架空の数値です。アイキャッチ画像は生成AIによるイメージです。